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「職業訓練校おすすめしない」と言われる理由7選!向いている人の特徴も紹介

「職業訓練校おすすめしない」と言われる理由5選!向いている人の特徴も紹介

「職業訓練校はおすすめしない」「職業訓練は意味ない」といった口コミを見て、不安になっていませんか?

無料でスキルを学べる魅力的な制度だけど、本当に通う価値があるのか、時間を無駄にしないか心配ですよね。

結論から言うと、職業訓練校には「おすすめしない」と言われる明確な理由があります。就職率が思ったほど高くない、選考に落ちるケースがある、就職までに半年以上かかるなど、デメリットも存在するのが事実です。

しかし、すべての人におすすめしないわけではありません。基礎から学びたい人、資格取得を目指している人、お金をかけずに知識を習得したい人には、職業訓練が有効な選択肢になります。

この記事では、職業訓練校をおすすめしない7つの理由を厚生労働省の公式データをもとに詳しく解説します。さらに、職業訓練のメリット、向いている人・向いていない人の特徴も紹介していきます。

また、「すぐに就職したい」「効率的に転職活動を進めたい」という方には、転職エージェントの活用という選択肢もあります。

転職エージェントなら、未経験でも応募できる求人を紹介してもらえるうえ、働きながらスキルを磨ける企業と出会えます。職業訓練に数ヶ月かけるよりも、早く就職できる可能性が高いのです。

この記事を読めば、職業訓練校に通うべきか、それとも他の方法で就職活動を進めるべきか、自分に合った選択ができるようになります。後悔しない決断をするために、ぜひ最後まで読んでください

1.「職業訓練校はおすすめしない」といわれる7つの理由

1.「職業訓練校はおすすめしない」といわれる7つの理由

「職業訓練校はおすすめしない」といわれる理由は、以下7つが考えられます。

  1. 訓練を受ければ必ず就職できるわけではない
  2. 選考に落ちるケースがある
  3. 就職までに時間がかかる
  4. 手続きが多い
  5. 基礎的な内容しか学べない
  6. 訓練中の拘束時間が長く、自由な就職活動ができない
  7. アルバイトや副業が制限される

順に説明します。

(1)訓練を受ければ必ず就職できるわけではない

職業訓練校に通えば就職できると期待している方も多いですが、実際の就職率は思ったほど高くありません。厚生労働省が公表している「ハロートレーニング(公的職業訓練)の実施状況」によると、令和5年度の就職率は以下の通りです。

公共職業訓練(離職者訓練) 施設内訓練:86.4%、委託訓練:73.6%

求職者支援訓練 基礎コース:59.5%、実践コース:60.3%

特に注目すべきは、雇用保険を受給できない人が対象の「求職者支援訓練」です。基礎コースで59.5%、実践コースで60.3%ということは、訓練を修了しても約4割〜4.5割の人は訓練終了後3ヶ月以内に就職できていません。

この就職率は「訓練終了後3ヶ月以内」かつ「雇用保険に加入している仕事」に限定されています。つまり、4ヶ月以上かかって就職した人や、短時間のアルバイトで就職した人はカウントされていないため、実質的な未就職率はさらに高い可能性があります。

また、就職できたとしても、希望する職種や条件と異なる仕事に就くケースも少なくありません。「訓練を受ければ必ず就職できる」という保証はないのです。

(2)選考に落ちるケースがある

職業訓練校は無料で受講できますが、希望すれば必ず入校できるわけではありません。厚生労働省の公式FAQでも「公共職業訓練を希望しましたが、選考で不合格となりました」という質問が掲載されており、選考で落ちるケースがあることが公式に認められています。

選考は「現在有する技能、知識、適性等の状況から判断して、職業訓練を受講することが再就職のために必要な能力を有することなどを総合的に判断」して行われます。筆記試験(国語・数学)と面接で審査され、不合格になる可能性があるのです。

厚生労働省が公表している「ハロートレーニング(公的職業訓練)の実施状況」令和5年度のデータによると、求職者支援訓練の分野別応募倍率は以下の通りです。

  • デザイン分野:1.28倍
  • IT分野:1.08倍
  • 全体:1.03倍

応募倍率が1倍を超えているということは、定員よりも応募者が多く、不合格者が出ている証拠です。特に人気のデザイン分野では、約2割の応募者が選考で落ちていることになります。

(3)就職までに時間がかかる

職業訓練校は就職に役立つスキルを学べますが、訓練期間が長く、実際に就職するまでにかなりの時間がかかります。

厚生労働省の公式サイト「ハロートレーニング(離職者訓練・求職者支援訓練)」によると、訓練期間は以下の通りです。

求職者支援訓練 基礎コース:2〜4ヶ月程度、実践コース:3〜6ヶ月程度

公共職業訓練 3ヶ月〜2年(コースにより異なる)

さらに、厚生労働省の「求職者支援制度・訓練受講のしおり」では「訓練修了後3か月間は求職者支援制度による支援が継続します」 と記載されており、訓練終了後も就職活動期間が必要です。

6ヶ月コースであれば、就職まで7〜11ヶ月かかる計算になります。この間、無職期間が続くため、経済的な負担も大きくなります。失業保険の給付金はありますが、前職の給与の50〜80%程度しか受け取れないため、生活が苦しくなる可能性もあります。

(4)手続きが多い

職業訓練を受けるための手続きが多いことも、職業訓練をおすすめしない理由の一つです。

訓練を受けるまでには、ハローワークでの相談・訓練の情報収集・訓練校の見学会・申込書の準備・申し込みの手続き・選考試験・入校手続きなどやらなければならないこと多くあります。

また、受講給付金を受給するためには、訓練中から訓練修了後3か月間は、原則として月に1回、指定された日にハローワークで定期的な職業相談を受けなければなりません。

20代の求職者の場合、企業からの需要が高く未経験であっても採用する会社が多いため、こういった手続きをするよりも求職活動をした方が効率的に希望の求人を見つけられる可能性があります。

(5)基礎的な内容しか学べない

職業訓練のカリキュラムは、未経験者に合わせた基礎的な内容が中心です。そのため、知識や経験がある人には「簡単すぎて学ぶ意味がない」と感じることもあります。

しかし、より大きな問題は、未経験者が一から学んでも実務で即戦力になるレベルには達しないことです。

例えば、Web制作の訓練を受けても、実際の現場で求められる最新技術(React、Next.jsなど)や実践的なコーディング技術、クライアントとのやり取りなどは学べません。Photoshopやillustratorの基本操作を覚えても、実際の案件で使えるデザインスキルは別途習得が必要です。

プログラミングコースでも同様で、基本文法は学べますが、実務で必要なフレームワークの使い方、データベース設計、チーム開発の手法などは訓練では身につきません。

結局、就職後に現場で一から学び直すことになり、「訓練で学んだことが活かせない」と感じる人も少なくありません。数ヶ月の訓練期間を費やすなら、未経験者を歓迎している企業に就職して、働きながら実践的なスキルを身につける方が効率的です。

職業訓練校に応募する前に、訓練内容が本当に就職先で役立つレベルなのか、しっかりと確認しておきましょう。

(6)訓練中の拘束時間が長く、自由な就職活動ができない

職業訓練は平日の日中(通常9:00〜16:00頃)に毎日通学する必要があり、週5日間の拘束時間が長いことがデメリットです。

厚生労働省の「求職者支援制度・訓練受講のしおり」によると、訓練を1日でも欠席すると職業訓練受講給付金が不支給になる可能性があります。そのため、企業の面接が平日に入った場合でも、簡単に休むことができません。

また、訓練に集中するあまり、並行して求人情報を探したり、企業研究をしたりする時間が取りづらくなります。訓練後の夕方や週末に就職活動をすることになり、効率的に転職活動を進めることが難しくなります。

さらに、多くの企業は平日の日中に面接を実施するため、「良い求人を見つけても面接を受けられない」というジレンマに陥る可能性があります。訓練を優先すると就職のチャンスを逃し、就職活動を優先すると給付金を失うリスクがあるのです。

(7)アルバイトや副業が制限される

職業訓練期間中は、アルバイトや副業に厳しい制限があります。

厚生労働省の公式資料によると、1週間の労働時間が20時間以上かつ31日以上の雇用が見込まれる場合、雇用保険の被保険者となり、職業訓練受講給付金の支給が停止されます。つまり、週20時間(1日4時間×週5日)を超えて働くと、給付金がもらえなくなるのです。

失業保険や職業訓練受講給付金だけでは、前職の給与の50〜80%程度しか受け取れないため、生活費を補うためにアルバイトをしたい人も多いでしょう。しかし、収入を増やそうとすると給付金が停止されるリスクがあり、結果的に経済的に厳しい状況が続きます。

特に家族を養っている人や家賃・生活費が高い地域に住んでいる人にとって、この制限は大きな負担になります。訓練期間が長ければ長いほど、経済的な不安が大きくなるため、職業訓練を受ける前に生活費の計画をしっかり立てておく必要があります。

2.職業訓練校に通うメリットもある!

「職業訓練校はおすすめしない」という意見もありますが、訓練校に通うメリットもあります。

職業訓練校に通うメリット
  • 基本的にテキスト代のみで訓練の受講ができる
  • 資格取得を目指せる訓練コースもある
  • 給付金がもらえるケースがある
  • 仲間ができる可能性がある
  • まったく知識のない分野に挑戦できる

職業訓練は公的な制度なので、基本的に受講料が無料です。

未経験の仕事の知識をテキスト代のみで習得できるのは、大きなメリットといえます。

訓練の中には資格試験に挑戦できるコースもあり、資格を取得できれば就職活動を有利に進められるでしょう

また、職業訓練は集団で受講するため、同じ目標を持つ仲間ができることもあります。

さらに、一定の要件を満たせば給付金を受け取りながら訓練を受けられる点もメリットといえるでしょう。

以下の記事では、給付金がもらえる条件や受講料など職業訓練の制度内容を詳しく紹介していますので、職業訓練に興味のある人はぜひ参考にしてください。

職業訓練校(ハロトレ)とは?制度内容からメリット・デメリットまで徹底解説!

3.職業訓練校をおすすめしない人の特徴3選

職業訓練校をおすすめできない人の特徴を以下3つ紹介します。

  1. すぐに就職したい人
  2. とりあえず受講を考えている人
  3. 在職中の人

順に説明します。

(1)すぐに就職したい人

職業訓練は数か月から長いコースだと1~2年受講するものもあります。

1.「職業訓練校はおすすめしない」といわれる7つの理由」でも述べたように、訓練を受講するまでに数か月かかるケースもありますし、訓練後にすぐ就職できるとは限りません。

そのためすぐに就職したい人は、働きながらスキルを身に付けられる企業を探した方が早いといえます。

ただし、知識やスキルを身に付けたうえで未経験の仕事に挑戦したい人や知識がないことから不採用が続いている人は、職業訓練を検討しましょう。

(2)とりあえず受講を考えている人

失業給付の受給期間を延長するためや、「なんとなく受講しておこう」くらいの気持ちで職業訓練を受けることもおすすめできません。

就職の意思が感じられない場合は、倍率に関係なく職業訓練の選考に通過しない可能性があるためです。

また、興味のないことを1日に数時間、数か月以上勉強することは時間がもったいないですし、知識やスキルも身に付きにくいでしょう。

(3)在職中の人

未経験の仕事に就きたい一心で「退職して職業訓練を受けよう!」という人は、踏みとどまった方が良いでしょう。

企業は、20代を採用する際に必ずしも経験や知識を求めているわけではなく、ポテンシャルや柔軟性、仕事への意欲を重視しているケースも多々あります。

いきなり会社を辞めるのではなく、まずは自分が目指している仕事にどのくらい未経験者採用があるのか情報収集をしてみたり、転職エージェントに相談してみたりすることをおすすめします。

4.職業訓練校に向いている人の特徴3選

職業訓練に向いている人の特徴は、以下3つあげられます。

  1. 基礎的なことから学びたい人
  2. お金をかけずに知識を習得したい人
  3. 資格取得を目指している人

順に説明します。

(1)基礎的なことから学びたい人

未経験の仕事に挑戦する前に基礎的を学びたい人は、職業訓練に向いています。

たとえば東京都の委託訓練の場合、Webシステムの開発に必要な知識を基礎から学ぶJava プログラマ養成科や診療・調剤事務、医療用語といった専門知識を習得できる医療・調剤事務科などが設けられています。

IT系や医療系などは専門性が高く、未経験者を採用する企業が全くないわけではありませんが、基礎知識や資格があった方が就職しやすい業界です。

こういった専門性の高い業界に挑戦したい人や、就職前に基礎的な知識を学んでおきたい人には職業訓練がおすすめといえます。

(2)お金をかけずに知識を習得したい人

2.職業訓練校に通うメリットもある!」でも紹介したとおり、職業訓練は基本的に無料で受講できます。

一般的に資格取得を目指す専門学校に通う場合は数十万円~数百万円、通信講座であっても数万円の費用がかかりますので、テキスト代のみで学べることは、職業訓練の魅力の一つです。

職業訓練は、お金をかけずに再就職先で役立つ知識を習得したい人には、最適な制度といえます。

(3)資格取得を目指している人

簿記検定や第一種電気工事士など、取得したい資格が明確にある人も職業訓練に向いています。

職業訓練で目指せる資格の例は、以下のとおりです。

職業訓練で目指せる資格の例
  • 電気工事士
  • 消防設備士
  • 品質管理検定(QC検定)
  • 中小企業診断士(経営管理)
  • ITパスポート
  • Webデザイン技能検定
  • CCNA
  • LPICレベル1
  • 介護職員初任者研修
  • 介護福祉士実務者研修
  • 簿記検定
  • 医療事務認定実務者試験など
    出典:こんな人にオススメ|厚生労働省

知識を持っている証になる資格を保有することで、未経験の仕事でも挑戦しやすくなります。

ただし、地域によって訓練コースの内容は異なりますので、興味のある人は訓練検索・一覧で検索してください。

5.再就職はハローワークだけでなく転職エージェントも活用しよう

職業訓練を受けても就職先が約束されているわけではないため、早く再就職をしたい人はもちろん、職業訓練を受けている人も求職活動は行いましょう。

効率的に求職活動を行うためには、転職エージェントの活用がおすすめです。

(1)転職エージェントを活用するメリット

転職エージェントとはハローワークと同様、求職者が無料で利用できる転職支援サービスですが、以下のような特長があります。

転職エージェントを利用するメリット
  • 未経験者を採用している求人を紹介してもらえる
  • 大手企業の求人や非公開求人の情報法を提供してもらえる
  • キャリアのプロが客観的にアドバイスしてくれる
  • 未経験の仕事でも選考通過率が高い
  • 効率的に求職活動ができる
  • ブラック企業を避けられる
  • 年収など労働条件の交渉を代行してくれるなど

ハローワークの相談員の多くは非正規雇用ですが、転職エージェントのサポートスタッフは全員がキャリアのプロです。

そのため、求職者の適性・つよみ・希望条件に合った求人情報を提供してくれたり、キャリアプランを一緒に考えてくれたりします。

また、企業の内情を把握したうえで求人掲載しているため、ブラック企業を避けられるだけでなく、未経験者を積極的に採用している企業や研修制度が充実した企業と出合える可能性が高いことも魅力。

働きながらスキルを磨きたい人や未経験の仕事に挑戦したい人など、求職者一人ひとりに最適な求人を紹介してくれるため、効率的に求職活動ができます。

加えて、企業が求めている人材に合わせた選考対策をしてくれるので、未経験の仕事でも採用されやすいでしょう。

訓練期間内に就職先が決まった場合は途中退校となりますが、職業訓練はあくまでも「就職」を目指して行うものなので、問題ありません。

以下の記事では、ハローワークだけで転職活動をするリスクを詳しく解説していますので、こちらも参考にしてください。

フリーターがハローワークに行くメリットとデメリットを徹底解説!
ハローワークだけで20代の転職を成功させるのは難しい?支援内容を紹介

(2)再就職したい20代はキャリアスタートがおすすめ

再就職したい20代におすすめの転職エージェントは、キャリアスタートです。

キャリアスタートは、「すべての若者が輝く社会を作る」をモットーに、数多くの若手の就職を支援した実績があります。

未経験者採用の求人を多数保有しており、挑戦したい仕事がある人はもちろん、「新しい仕事をしたいけど、何が向いているのかわからない」といった人にも丁寧に面談をすることで、最適な求人を紹介しています。

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「未経験の仕事に挑戦したい」「前職よりも自分に合った企業に転職したい」20代は、今すぐキャリアスタートに相談しましょう。

まとめ

本記事では、職業訓練校に興味のある20代に向けて、職業訓練校をおすすめしない理由とメリット、職業訓練校が向いている人・向いていない人を解説しました。

職業訓練校は無料で仕事の知識を学べる制度ですが、就職できる保証があるわけではありません。

20代は若さやポテンシャルから企業の需要が高く、未経験の仕事にも転職しやすい年齢層です。

職業訓練校に通って基本的なスキルを身に付けることも一つの考えですが、転職エージェントなどを活用して働きながらスキルを身に付けられる企業に就職することをおすすめします。

ABOUT US
牛田 晴宣キャリアスタート株式会社 執行役員
東洋大学卒業後、携帯販売職や起業経験を経て、キャリアスタート株式会社に入社。キャリアカウンセラーとして若年層の就職・転職支援に従事し、2021年7月より大阪支店長を務める。「若者の輝く社会を作る」をビジョンに掲げ、関西エリアで求職者のキャリア相談に対応。自身の独立・再就職の経験を活かし、実践的なキャリアアドバイスを提供している。