「同年代のフリーターはどのくらいいるのだろう」「自分だけ就職していない気がする」と気になっていませんか。身近な友人の働き方だけでは、全国の状況はつかみにくいものです。また、同じ割合でも、学生を含むかどうかで数字の意味は変わります。この記事では、フリーターの人数の推移と、20代を含む年代別・男女別の割合を公的なデータで解説し、今後の働き方を考える際のポイントも紹介します。

周りの近況を聞いて落ち込む日は、就職の話題から少し離れても大丈夫ですよ。数字を読むときも、焦って進路の結論を出す必要はありません。
フリーターの割合は約5.7%|全体の人数と定義
- 割合を比べるときは、何を分母にしているかを見る
- 統計の対象と、日常で使う呼び方を区別する
- 学生のアルバイトを含む数字と混ぜない
2025年のフリーターは139万人
総務省統計局の労働力調査(詳細集計)第I-A表(Excel)の公表値から、2025年平均のフリーター数を計算すると139万人です。卒業者の男性と、卒業者で未婚の女性について、パート・アルバイトで働く人などを合計しています。
同じ第I-A表(Excel)の15~24歳人口は1,165万人、25~34歳人口は1,292万人です。合計2,457万人に対して139万人を割ると、約5.7%になります。学生や既婚女性も含む同年代の人口全体に対する割合です。
この概算は、同年代の中にフリーターがどのくらいいるかをつかむ目安です。ほかの調査と比べる際は、年齢の範囲や、学生・既婚女性を分母に含めているかにも目を向けてください。
統計では学生を除く若年層などが対象になる
JILPT「ユースフル労働統計2025」では、フリーターを15~34歳で、男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の人に限定しています。そのうちパート・アルバイトで働く人や、同じ働き方を希望する失業者を集計します。
さらに、働いておらず失業者にも当たらない非労働力人口で、家事も通学もしていない人のうち、就業内定がなく、パート・アルバイトで働くことを希望する人も含みます(同資料、pp.40~41)。
フリーターの人数は、アルバイトで働く人全員の人数ではありません。日常の呼び方よりも対象を絞った集計だとわかれば、「身近にはもっといるのに、数字は少なく見える」という疑問も整理できます(JILPT「ユースフル労働統計2025」の定義)。
アルバイトで働く人全員と統計上のフリーターを区別したい方は、両者の違いを解説した記事で呼び方を整理できます。
フリーターの定義や、ほかの働き方との違いは、以下の記事でも解説しています。

身近な友人だけを基準にすると、見えない働き方もありますよね。自分と違う環境にいる人もいることを、頭の片隅に置いて読んでみてください。
20代フリーターの割合|年代別・男女別に比較
- 年代別の比較には、同じ調査・同じ定義の割合を使う
- 男女では集計条件が異なる点にも注意する(JILPT図表5-2-4の注記)
- 自分の年齢に当てはまる行から数値を探す
20代前半・後半のフリーター率を比べる
総務省「就業構造基本調査」(2022年)をJILPTが集計したフリーター率は、20~24歳で男性10.5%・女性15.1%、25~29歳で男性6.6%・女性11.8%です(JILPT資料シリーズNo.296の図表5-2-4)。
フリーター率の分母は、該当する年齢で在学しておらず、役員を除く雇用者か、無業で収入のある仕事を希望する人です。女性は未婚者に限ります。人口全体を分母にした割合とは異なります(JILPT資料シリーズNo.296、図表5-2-4の注記)。
自分の年代の値は、当てはまる年齢の行から探してください。年代による違いを知りたいときは、同じ性別の列を縦に比べます。ただし、年代ごとの値を単純に平均しても、対象者数の違いがあるため、そのまま全年代の割合にはなりません。
| 年齢 | 男性 | 女性(未婚) |
|---|---|---|
| 15~19歳 | 18.0% | 28.4% |
| 20~24歳 | 10.5% | 15.1% |
| 25~29歳 | 6.6% | 11.8% |
| 30~34歳 | 5.2% | 15.1% |

男女や年代の差は、そのまま個人の事情を表さない
上の表では、女性の値が男性を上回っています。ただし、JILPT資料シリーズNo.296のフリーター率は女性を未婚者に限定するため、結婚してパートで働く女性も含めた、働き方全体の比較ではありません。
また、フリーターになった経緯を、この表だけから決めることもできません。就職活動の結果や生活上の事情など、自分に当てはまる理由があるなら、その事情を前提に進路を考える必要があります。
割合は周囲の状況を知る材料であり、自分の価値を測る点数ではありません。人数の多い働き方を選ぶことよりも、続けられる仕事内容や勤務時間、生活に必要な収入が合うかを、自分の言葉で整理してみてください。

求人を比べるときは、通勤にかかる時間も調べてみてください。勤務時間と合わせると、生活に無理がないか考えられますよ。
フリーターの割合とあわせて知りたい人数の推移
- 人数は長期の変化と直近の変化を分けて読む
- 人数の増減だけで、人口に占める割合の変化は判断しない
- 異なる調査の人数を並べて増減を計算しない
長期では人数が減ったが、直近は増えている
JILPT「ユースフル労働統計2025」表4-2によると、労働力調査に基づく15~34歳のフリーター数は、2003年に217万人となった後、長期では減少しています。この表は各年の平均人数を示しており、毎年途切れずに減ってきたわけではありません。
2025年の人数は、労働力調査(詳細集計)第I-A表(Excel)から計算すると139万人です。前年の136万人(JILPT「ユースフル労働統計2025」表4-2)に比べると3万人増えています。長期的な減少と、直近の増加は両立するため、いつからいつまでを比べているかが重要です。
| 年平均 | フリーター数 |
|---|---|
| 2003年 | 217万人 |
| 2015年 | 167万人 |
| 2022年 | 132万人 |
| 2023年 | 134万人 |
| 2024年 | 136万人 |
| 2025年 | 139万人 |
人数が減っても割合が同じだけ下がるとは限らない
フリーターの人数が減っても、分母となる若年人口も減っていれば、割合が同じだけ下がるとは限りません。人数の増減と割合の増減は、別々に見る必要があります。
| 対象 | 2012年 → 2017年 → 2022年 |
|---|---|
| 15~34歳・男性 | 9.9% → 8.1% → 7.1% |
| 15~34歳・女性(未婚) | 20.1% → 16.6% → 14.1% |
| 20~24歳・男性 | 16.1% → 12.2% → 10.5% |
| 20~24歳・女性(未婚) | 21.8% → 16.5% → 15.1% |
約5.7%のもとになる労働力調査と、年代別の率のもとになる就業構造基本調査では、調べ方が異なります。労働力調査は原則として月末1週間(12月は20~26日)の就業状態を調べます(総務省統計局「労働力調査の概要」)。
一方、就業構造基本調査はふだんの状況で判断します。JILPT資料シリーズNo.296(p.77の注記)は、判断期間の違いが推計人数の差につながっていると考察しており、両調査の数値を並べて増減を計算することはできません。
フリーターの増加が問題になる背景や、働き方への影響について考えたい人は、以下の記事も参考にしてください。

ニュースの見出しを見て、今の仕事を辞めようと急がなくて大丈夫。自分の生活が成り立つかどうかも、進路を決める大事な材料ですよ。
フリーターの割合を読むときに注意したいこと
- 働き方の名前が似ていても、同じ集団とは限らない
- 非正規雇用全体や無職の人数を、そのまま使わない
- いまの構成比と、将来の就職結果を区別する
非正規雇用者や無職の人数とは区別する
JILPT「ユースフル労働統計2025」のフリーターの定義は、パート・アルバイトで働く人などを対象としています。派遣社員や契約社員なども含む非正規雇用者全体の人数を、そのままフリーター数として使うことはできません。
「正社員ではない人」をすべて同じ集団として扱うと、割合の意味が変わります。独立して仕事を受ける働き方との違いは、フリーランスとフリーターの違いでも比較しています。
現在働いていない場合も、仕事を探しているか、どんな仕事を希望しているかを分けて考えます。呼び方を整理したい人は、フリーターと無職の違いを解説した以下の記事も読んでみてください。
フリーターの割合は正社員になれる確率ではない
ある時点でフリーターが占める割合と、その後に正社員になった人の割合では、答えている問いが違います。前者は集団の構成を表すのに対し、後者は、どのような人をどの期間追ったかによって変わる数字です。
そのため、自分の年代の割合を、就職できる確率として使うことはできません。フリーターの人数が減った理由についても、正社員への就職だけで説明できるとは限らず、人口や年齢区分の変化も切り分ける必要があります。
自分の応募の見込みを考えるなら、求人の応募条件と現在の経験を照らし合わせるほうが具体的です。経験が足りない部分は何か、入社後に学べる範囲はどこまでかを、募集要項や採用担当者への質問で調べていくことになります。

「経験不問」でも仕事の中身は知っておきたいですよね。初日に何を任されるのか、誰に教わるのかまで聞くと、働く姿を想像できますよ。
フリーターの割合が気になる人は働き方をどう考えるか
- いまの生活で変えたい点を、収入・時間・仕事内容から考える
- 在職中か離職中かに合わせて、準備の順番を決める
- 応募先や面接に迷うときは、支援を使って整理する
周囲と比べる前に、生活と仕事の希望を書き出す
「フリーターのままでいいのか」と迷ったら、まず今の働き方で困っていることを具体化してみてください。勤務日による収入の変化が気になるのか、仕事で経験できる範囲を広げたいのかによって、求める条件も変わります。
周囲と同じになることより、自分が変えたい点を説明できることが出発点です。必要な生活費と、働く時間、身につけたい経験をそれぞれ書けば、いまの職場で相談したいことと、新しい求人で探したいことが見えてきます。
正社員の求人も比べるなら、雇用形態の名前だけで決めず、給与や勤務時間、担当業務を見比べてください。収入や社会保険など、働き方ごとの違いは、以下の記事で比較しています。
在職中・離職中の状況に合わせて就職準備を進める
アルバイトを続けている人は、勤務と面接の日程を両立できるかを先に考えると、活動の予定を立てられます。次の働き先が決まる前に辞める場合は、収入がない期間の生活費も見積もり、退職の時期を慎重に決めてください。
離職中の人は、生活費の見通しを立てたうえで、求人を探す時間と応募書類を整える時間を用意します。正社員経験がない人も、アルバイトで担当した作業や工夫を振り返り、実際にしたことを説明する準備から始められます。
経験の伝え方に迷う場合は、キャリアスタートの就職支援も活用してください。キャリアスタートでは、選考予定の企業や求職者の特徴に合わせた面接トレーニングを行っています。
一人で応募先を決められなければ支援を使う
応募先を選べないときは、「どんな仕事が向いているかわからない」「勤務時間は譲れない」など、迷っている内容から話してみてください。希望をすべて決めてからでなくても、働き方について考えを整理する材料になります。
キャリアスタートでは、希望だけでなく性格やスキル、特性を見極めながら求人紹介を行っています。自分に合う仕事内容を一人で絞り込めない人は、キャリアスタートの就職支援をご利用ください。
キャリアスタートのサービスは求職者は無料で利用できます(サービスの利用料金に関するFAQ)。就職活動全体の進め方は、フリーターから就職を目指す方法も参考にしてください。

面談でうまく話せるか心配なら、聞きたいことをメモで持っていくのも手です。言葉に詰まったときは、そのメモを見ながら話して大丈夫ですよ。
フリーターの割合に関するよくある質問
20代のフリーターの割合はどのくらいですか?
2022年調査のフリーター率は、20~24歳で男性10.5%・女性15.1%、25~29歳で男性6.6%・女性11.8%です。自分の年代の値を読む際は、JILPT資料シリーズNo.296、図表5-2-4の分母の条件も見てください。
分母は各年齢の非在学者のうち、役員を除く雇用者または無業の就業希望者で、女性は未婚者に限ります(同図表の注記)。人口全体に対する割合とは区別して読みます。
約5.7%は、日本の総人口に対する割合ですか?
いいえ。約5.7%は、日本の全年齢の人口ではなく、15~34歳人口に対する割合です。労働力調査(詳細集計)2025年平均、第I-A表(Excel)の公表値から、139万人÷2,457万人×100で算出しています。
子どもや高齢者も含めた総人口を分母にすると、別の割合になります。誰と比べたいのかに合わせて、分母をそろえる必要があります。
学生のアルバイトはフリーターに含まれますか?
この記事で扱う統計のフリーター数には含まれません。JILPT「ユースフル労働統計2025」は、男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の人を対象にしています。在学中のアルバイト人数とは区別します。
学生を含む調査の数字を見つけたときは、同じ条件のフリーター数として比較しないでください。表題と注記を含めて見比べることが、誤解を防ぐ手がかりになります。
35歳以上の人はフリーターではないのですか?
今回のフリーター統計の対象年齢からは外れますが、働き方が誕生日に変わるわけではありません。JILPT「ユースフル労働統計2025」は、年齢条件を外して同様の要件を満たす人の人数も別に示しています。
職業欄や履歴書での伝え方を知りたい人は、35歳以上のフリーターの呼び方を参考に、実際の雇用形態や仕事内容に沿って整理してください。
高卒や大卒のフリーターの割合も比較できますか?
はい。2022年調査では、高校・旧中卒は男性11.0%・女性26.1%、大学・大学院卒(修業年限4年以上の専門学校を含む)は男性3.2%・女性5.6%で、男女とも後者のフリーター率が低くなっています(JILPT資料シリーズNo.296、図表5-2-5)。
分母は15~34歳の非在学者のうち、役員を除く雇用者または無業の就業希望者で、女性は未婚者に限ります。各学歴の人の中でフリーターが占める割合であり、フリーター全体の学歴構成とは異なります(同図表の注記)。
フリーターの割合が低い年代では、就職は難しいですか?
就職できるかは、年代別の割合だけでは判断できません。希望する求人の応募条件を確認し、現在の経験で応募できるものを探してみてください。アルバイトで担当した仕事や工夫したことを整理し、応募先で生かせる経験を考えることが、選考に向けた準備になります。
不明な条件は、応募前に採用担当者や就職支援の担当者へ質問しておくと安心です。

すぐ応募するのが不安なら、気になる求人を保存するところからでも始められますよ。あとで読み返して、仕事内容に興味を持てるか考えてみてください。
まとめ
2025年平均のフリーターは139万人で、15~34歳人口に対する割合は約5.7%です(労働力調査第I-A表の公表値から計算(Excel))。年代別の比較では、調査年や在学・婚姻状況など、分母の条件もそろえて読む必要があります。
周囲との比較で不安になったら、自分が変えたい働き方から考えてみてください。必要な収入、働ける時間、経験したい仕事を書き出し、求人の条件と見比べることが、次の行動につながります。

キャリアスタートに相談するなら、応募を迷っている求人のURLや画面を用意しておくと、どの条件が気になるか伝えられますよ。




























フリーターの割合は、15~34歳の人口全体に対して約5.7%です。2025年平均の人数は139万人で、同年代の人口2,457万人を分母にした概算です(総務省統計局「労働力調査」第I-A表から計算(Excel))。
総務省「就業構造基本調査」(2022年)をJILPTが集計したフリーター率は、20~24歳で男性10.5%・女性15.1%、25~29歳で男性6.6%・女性11.8%です(JILPT図表5-2-4)。
この率は人口全体に対する割合ではありません。分母は各年齢の非在学者のうち、役員を除く雇用者または無業の就業希望者で、女性は未婚者に限ります(同図表の注記)。詳しくは年代別・男女別の比較表をご覧ください。