35歳以上のフリーターの呼び方は?職業欄・履歴書の伝え方

結論

35歳以上を含むフリーターを論じた資料には、「中高年フリーター」などの呼び方が登場します。JILPT掲載の論文でも使われていますが、書類や自己紹介では「パート・アルバイト」など実際の雇用形態を伝えると明確です。

内閣府掲載資料(77頁)には、35〜44歳を「いわゆる高齢フリーター」と表現した例もあります。

厚生労働省のフリーター数の集計は15〜34歳が対象です。ただし、この年齢区分は、誕生日に日常の呼び名を切り替える決まりではありません。

「35歳を過ぎたら、何と名乗ればよいのだろう」と、20代のうちから将来の呼び方が気になっている人もいるでしょう。今の書類には今の雇用形態を書けばよく、将来の呼び名を先回りして選ぶ必要はありません。年齢に着目した呼称と、書類で答える仕事の情報を分けると、場面に合う表現を選べます。呼び名の意味と統計上の年齢区分を整理し、職業欄・履歴書・面接での伝え方を具体例で紹介します。

牛田

呼び方だけで自分の経験を小さく捉えなくて大丈夫ですよ。今の仕事を相手に伝わる言葉にしていきましょう。

35歳以上のフリーターの呼び方|年齢の呼称と雇用形態

この章のポイント
  • 自分の状況を伝えるときは勤務先での呼称を使う
  • 年齢を添えた呼び名と雇用形態の区分を分けて考える
  • 仕事をしているなら、その仕事内容を具体的に伝える

「中高年フリーター」「高齢フリーター」は年齢に着目した呼び方

年齢を重ねたフリーターについて、「年長フリーター」「中高年フリーター」という表現が使われることもあります。JILPTが掲載した2008年の論文「フリーターの中高年齢化」でも、35歳以上を含む非正規雇用の動向を論じる中で、こうした言葉が使われています。

内閣府掲載資料(77頁)では、35〜44歳のパート・アルバイト及びその希望者を「いわゆる高齢フリーター」と表現しています。資料が扱う年齢の範囲と、書類で答える雇用形態は別です。職業欄では、実際の働き方に合う選択肢に沿って記入します。

誰かに仕事を聞かれたときも、年齢を含む呼び名にこだわる必要はありません。「小売店で接客を担当しています」のように、どこで何をしているかを言葉にしてみてください。

雇用形態は「パート・アルバイト」と伝える

現在の勤務先でアルバイトとして働いているなら「アルバイト」、パートなら「パート」と伝えるのがおすすめです。総務省の労働力調査は、勤め先での呼称により雇用形態を区分し、パート・アルバイト・派遣社員・契約社員などを「非正規の職員・従業員」にまとめています。

そのため、広い区分を聞かれた場面では「非正規雇用で働いています」、仕事を詳しく尋ねられた場面では「飲食店でアルバイトをしています」のように答えるとよいでしょう。後者なら、何をして働いているのかも一緒に伝わります。

年齢だけで別の職業名に置き換えず、実際の働き方に合う言葉を選ぶことが基本です。派遣社員や契約社員の場合も、アルバイトと言い換えず、勤務先との契約に沿って説明します。

働いている人が年齢だけで「無職」になるわけではない

35歳になったことを理由に、アルバイトで働いている人が「無職」へ変わるわけではありません。総務省の労働力調査の定義では、調査週間中に収入を伴う仕事を1時間以上した従業者などは就業者に区分されます。年齢区分と仕事の有無は別の話です。

現在の職場で働き続けているなら、その勤務状況をそのまま伝えてかまいません。一方、すでに退職して次の仕事を探しているなら、「現在は離職中で求職活動をしています」のように説明すると、在職中なのか離職中なのかが明確になります。

仕事を辞めたあとは、過去の職歴と現在の状態を混ぜず、いつまで働いていたか、今は何を目指しているかを整理しておくと話の流れを作れます。

仕事の有無と職業欄の書き方に迷う場合は、フリーターと無職の違いを説明した以下の記事も参考になります。

牛田

短く答えたい場面なら「今はアルバイトをしています」でいったん区切って大丈夫。相手が詳しく聞いたら、仕事内容を足す答え方もできますよ。

35歳以上のフリーターの呼び方と統計の年齢区分

この章のポイント
  • 統計上の年齢区分と日常の自己紹介を混同しない
  • 資料ごとの対象条件を踏まえてフリーターの定義を読む
  • 仕事探しでは年齢区分とは別に求人の応募条件を見る

厚生労働省の集計では15〜34歳が対象

厚生労働省「若年者雇用対策の現状について」のフリーター数の集計は15〜34歳が対象で、35歳は含みません。年齢以外にも卒業・婚姻状況などの条件があります。男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の人に限っています。

この集計には、パート・アルバイトで働く人に加え、同じ形態の仕事を探している人や希望している人も、所定の条件で含まれます(同資料の集計条件)。

集計に含まれる人の条件
  • 雇用者は、勤務先での呼称が「パート」「アルバイト」の人(厚生労働省の集計条件)
  • 完全失業者は、探している仕事の形態が「パート・アルバイト」の人(厚生労働省の集計条件)
  • 非労働力人口(就業者でも完全失業者でもない人)は、家事・通学をせず、就業内定がなく、「パート・アルバイト」を希望する人(厚生労働省の集計条件)

この集計の対象条件は、自己紹介の名乗り方を決めるものではありません。自分の仕事を聞かれたら、現在の勤務先や担当業務を伝えればよいでしょう。

フリーターの定義や、ほかの働き方との違いは、以下の記事で全体を整理できます。

フリーターとは?正社員との違いを解説

35歳は正社員への応募を一律に締め切る年齢ではない

35歳という年齢だけで、正社員への応募を諦める必要はありません。厚生労働省の募集・採用における年齢制限の案内では、年齢を理由とする募集・採用の制限は原則禁止とされています。ただし、年齢制限が認められる例外事由もあるため、個々の求人条件を読む必要があります。

仕事内容、必要な経験、資格、勤務時間などを見比べることが大切です。応募要件が曖昧なら、採用担当者や紹介窓口へ問い合わせてから準備を進められます。

仕事探しは、呼び方の年齢区分よりも応募先との条件の一致を基準に進めると具体的になります。在職中の応募では、面接に使える曜日や入社可能日も考えておきたいところです。

年齢ごとの就職活動の考え方を掘り下げたい場合は、フリーターは何歳までかを扱った以下の記事をご覧ください。

牛田

求人票に曖昧な条件があったら、どの部分が分からないかメモしておくと、採用担当者や紹介窓口に質問しやすくなりますよ。

35歳以上のフリーターの呼び方|職業欄・履歴書・面接での伝え方

この章のポイント
  • 職業欄は書類に用意された選択肢と記入例に合わせる
  • 履歴書は勤務先・在籍期間・雇用形態を事実どおりに書く
  • 面接では現在の業務とこれから働きたい理由をつなげる
伝える場面表現例添える情報
会話・自己紹介飲食店でアルバイトをしています業種・仕事内容
申込書の職業欄パート・アルバイト書類の記入例に従う
履歴書の職歴欄株式会社〇〇 入社(アルバイト)在籍期間・担当業務
面接での説明現在は接客を担当しています実際の経験・応募理由
場面別の伝え方。会話・自己紹介は業種と仕事内容、申込書の職業欄は選択肢、履歴書の職歴欄は在籍期間と担当業務、面接での説明は実際の経験と応募理由を添える

表の文言は記入・回答の一例です。自分の契約や経験に合わせて置き換え、書類に別の指定がある場合は、その記入方法に従ってください。

職業欄は選択肢と勤務先の呼称に合わせる

申込書などに職業の選択肢が用意されている場合は、最初に選択肢と記入例を読みます。「パート・アルバイト」があり、勤務先でもその呼称で働いているなら、その項目を選ぶとよいでしょう。自由記入なら「アルバイト(接客)」のように仕事内容を添える方法もあります。

一方、「会社員」と「その他」しかないなど、どれを選ぶか判断できない書類もあるかもしれません。書類ごとの区分を自分で決めつけず、提出先に「アルバイトで勤務していますが、どの項目を選びますか」と聞けば、必要な回答を得られます。

提出先の質問に合う情報を、実際の勤務状況に沿って書くことを優先します。職種と雇用形態を別々に記入する欄があれば、担当する仕事と契約上の働き方を分けて記載しましょう。

履歴書は雇用形態を添えて職歴を記す

履歴書の職歴欄では、「フリーター」という呼び名だけで済ませず、勤務先、在籍期間、雇用形態を事実に沿って書くのがおすすめです。たとえば「株式会社〇〇 入社(アルバイト)」「接客・レジ業務を担当」「現在に至る」のように記すと、経歴を時系列で伝えられます。

掛け持ちしていた仕事があるなら、それぞれの勤務先と期間を先にメモにまとめます。入社・退職の年月が曖昧な場合は、雇用契約書や給与明細など手元の資料を調べ、思い込みで埋めないようにしてください。在籍中と退職済みの仕事も区別して記入します。

正社員として働いた経験がなくても、実際のアルバイト経験まで「職歴なし」と捉える必要はありません。どの仕事を職歴欄に記し、業務をどこまで説明するか迷ったときは、応募先の書式に合わせて整理すると書き始められます。

面接は呼び方より担当業務と応募理由を伝える

面接で現在の状況を尋ねられたら、「現在は飲食店でアルバイトとして接客を担当しています」のように、雇用形態と業務を一緒に説明します。そのうえで、今後どのような働き方を希望し、なぜその企業に応募したのかをつなげると、話の目的がはっきりします。

後輩への業務説明を任されていたなら、その内容を具体的に話せます。離職中なら直前までの仕事と今の求職活動を分け、正社員経験がない場合も、未経験の業務と経験済みの業務を区別して伝えます。担当していない仕事を加える必要はありません。

受け答えをまとめにくい人は、面接トレーニングを行うキャリアスタートのサービスも検討できます。企業や求職者の特徴に合わせた練習を案内しています。35歳以上で利用できるか、希望する支援を受けられるかを問い合わせたうえで活用してください。

牛田

面接の練習では、実際に任された仕事を声に出して話してみてください。言いにくい部分が見えたら、メモを短く整えると使いやすいですよ。

35歳以上のフリーターが呼び方とともに働き方も変えたいとき

この章のポイント
  • 変えたい勤務条件を絞って、働き方を比較する
  • 詳しい就職準備はフリーターの就職ガイドを参考にする
  • 在職中・離職中など今の状況に合う窓口を選ぶ

変えたい勤務条件から仕事を選ぶ

呼び方だけでなく働き方も変えたい場合は、勤務時間、勤務地、仕事内容のうち、今と変えたい条件を挙げてみてください。在職中なら今の職場で残したい条件も、離職中なら次の仕事で必要な条件も書くと、求人を見比べる基準になります。

正社員という呼び名だけで選ばず、希望する生活を続けられる条件かどうかに目を向けることが大切です。職歴の整理や応募書類、面接の準備を詳しく知りたい人は、フリーターの就職ガイドを参考に、今の状況に合うところから取り組めます。

正社員とフリーターの収入・社会保険・働き方の違いは、以下の記事で項目ごとに比較しています。

在職中・離職中の状況に合う窓口を選ぶ

在職中で次の仕事を探したい人は、ハローワークの職業相談・職業紹介サービスを利用する方法があります。今の勤務時間と希望する働き方を伝え、相談できる日時や必要な準備を尋ねるとよいでしょう。

地域若者サポートステーション(サポステ)は、15〜49歳で現在仕事をしていない人を対象としています。離職中で働き始める準備に悩む人には、相談先の候補です。就職後の定着支援もあります。就学状況を含む利用可否や、在職中に初めて利用したい場合の対応は窓口に尋ねてください。

民間の就職支援を選ぶ場合も、自分の年齢・勤務状況と、受けたい支援が合うかを利用前に聞いておくと、相談先を選べます。

牛田

電話で話すのが不安なら、「応募先の選び方を聞きたいです」のように、最初に伝える用件だけメモしておく方法もあります。全部を一度に説明しようとしなくて大丈夫ですよ。

35歳以上のフリーターの呼び方に関するよくある質問

フリーターは35歳までですか?それとも34歳までですか?

厚生労働省「若年者雇用対策の現状について」の集計は15〜34歳が対象で、35歳は含まれません。ただし、卒業や婚姻状況、働き方などの条件もあり、その年齢の全員を数えるわけではありません。

日常の自己紹介では、現在の雇用形態や仕事内容を伝えると明確です。たとえば「小売店でアルバイトとして接客を担当しています」なら、働き方と業務の両方を説明できます。

35歳以上は「高齢フリーター」と書かなければいけませんか?

「高齢フリーター」と自分から記入する必要はありません。職業欄に選択肢があれば、現在の勤務状況に合う項目を選びます。自由記入なら「アルバイト(販売)」などと書く方法もあります。

年齢を尋ねる欄と職業欄が分かれている書類では、それぞれの欄に必要な情報を記載します。どの職業の項目に当てはまるか判断できない場合は、提出先に尋ねてください。

35歳以上のアルバイトは無職やニートになるのですか?

いいえ。アルバイトで働いている人が、年齢だけで無職やニートへ変わるわけではありません。総務省の労働力調査では、調査週間中に収入を伴う仕事を1時間以上した従業者などを就業者に区分しています。

一方、厚生労働省のニート(若年無業者)の集計は、15〜34歳の非労働力人口(就業者でも完全失業者でもない人)のうち、家事も通学もしていない人が対象です。35歳になったアルバイト就業者をニートに移す区分ではありません。

履歴書に「職歴なし」と書いたほうがよいですか?

正社員経験がないことだけを理由に、実際のアルバイト経験を伏せる必要はありません。勤務先、在籍期間、雇用形態、担当した仕事を整理し、応募先の書式に合わせて記入するのがおすすめです。

たとえば、勤務先の入社年月に「株式会社〇〇 入社(アルバイト)」と記し、担当した接客やレジ業務を添える方法があります。離職済みなら退職年月も書くと、現在の勤務状況まで伝わります。

35歳以上から正社員を目指しても間に合いますか?

35歳になったことだけで、正社員への応募が一律にできなくなるわけではありません。厚生労働省の案内では募集・採用の年齢制限は原則禁止ですが、例外事由もあります。

採用が保証されるわけではないため、個別の求人で必要な経験や資格を読み、自分の経験をどう生かせるかを考えて応募先を選ぶことが大切です。在職中なら、面接に使える曜日や入社可能日も準備しておくとよいでしょう。

35歳以上で離職中でも利用できる支援はありますか?

はい。離職中で働くことに悩んでいる人は、地域若者サポートステーションが候補になります。15〜49歳で現在仕事をしていない人を対象に、面接・履歴書指導などを行っています。

最寄りの窓口へ現在の状況を伝え、利用対象になるか、希望する支援を受けられるかを尋ねてください。「面接の受け答えを練習したい」など、具体的に伝えると相談の目的が明確になります。

まとめ

35歳以上のフリーターの呼び方に迷ったら、勤務先での呼称と仕事内容を伝えることから始めてみてください。総務省の労働力調査でも、パート・アルバイトなどの雇用形態を区分しています。書類の職業欄は用意された選択肢や記入例に沿って答え、不明な点は提出先へ尋ねると判断できます。

履歴書や面接では、年齢を含む呼び名にこだわるよりも、勤務先、在籍期間、担当業務を正確に伝えることが大切です。働き方も変えたい場合は、変えたい勤務条件を絞り、自分の状況に合う相談先を選ぶとよいでしょう。

牛田

書類を出す前に、自己紹介と履歴書で勤務先や在籍期間が食い違っていないか読み返してみてくださいね。

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