
「2ヶ月で退職なんて甘いかな…」と悩む方、すごく多いんですよ。大丈夫、理由を整理して動けば、ちゃんと次につながりますよ。
この記事では、正社員を2ヶ月で辞めた人の実態や、短期間で離職するデメリット、転職を成功させる方法を順を追って解説していきます。
入社して2ヶ月で転職したい人や、辞めるべきか悩んでいる人は、ぜひ参考にしてください。
正社員を2ヶ月で退職することはできるの?
- 民法上は、退職を伝えてから2週間で退職できる
- 円満退職を目指すなら就業規則に沿った手続きが望ましい
- 入社数ヶ月で早期離職する人は一定数存在する

ここでは、正社員が2ヶ月で退職できる法的な根拠と、早期離職の実態について解説します。「辞めたい」と思ったとき、まず知っておきたい前提を確認しましょう。
民法627条では、雇用の期間を定めなかった場合、各当事者はいつでも解約を申し入れでき、申入れの日から2週間後に雇用が終了すると定められています。
正社員は通常「雇用の期間を定めていない」場合に該当します。勤務期間で報酬が決まっている場合などを除けば、入社して2ヶ月でも退職することは可能です。
ただし、会社とトラブルなく穏便に退職するなら、就業規則に則った退職手続きが望ましいでしょう。
そのため、場合によっては「辞めたい」と思ってから実際に退職するまで、時間がかかることもあります。
早期離職をする人は一定数存在する

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況」では、学卒後3年以内に退職する割合は高卒で36.9%、短大等卒で41.4%、大卒で31.2%と発表されています。
また、リクルートワークスの「11.8%が“半年未満”で離職する。「超早期離職」問題」によると、入社3年以内の離職者のうち9.9%が、入社後1ヶ月以上3ヶ月未満で離職しているようです。
このことから、入社して数ヶ月で早期離職をする人は一定数存在するとわかります。2ヶ月での退職を考えているのは、あなただけではありません。
正社員を2ヶ月で辞めたいと思う理由
入社して短期間で退職を考える主な理由には、以下のようなものがあります。

実際に働くと、仕事内容に対して給与が低すぎると感じたり、上司や先輩と相性が悪かったりすることがあります。職場の雰囲気が悪く、働きづらさを感じて退職を考える人も多いようです。
また、仕事内容や社風、労働条件など、新入社員では変えられない部分に不満を感じて退職につながるケースもあります。
新入社員が会社を退職する理由については、以下の記事でも詳しく紹介しています。あわせて参考にしてください。
正社員を2ヶ月で退職すると転職で不利になるの?
- 短期離職はマイナス印象を持たれ、不利になる可能性がある
- ハラスメントや体調不良などは勤務期間に関係なく退職を検討
- 本当につらいなら、2ヶ月でも退職してよい
ここでは、転職すべきか悩む人が知っておきたいことを、デメリットと「辞めた方が良いケース」に分けて解説します。
自分で入社を決めた会社を2ヶ月で退職するのは、企業からマイナスのイメージを持たれるおそれがあります。
また、2ヶ月という短い勤務期間ではアピールできる経験やスキルもないため、転職で不利になる可能性は否めません。
本章では、転職すべきか悩む人が知っておきたいことを、以下の3つの観点から紹介します。
順に説明します。
早期退職のデメリット
正社員を短期間で退職するデメリットには、以下のものがあげられます。
- 転職の難易度が上がる
- 辞め癖がついてしまうことがある
- 転職を繰り返す場合、さらに転職しにくくなる
- 自信をもてなくなる
会社によっては、短期間で転職する人に「忍耐力が足りない」「採用してもすぐ辞めてしまうのではないか」といったネガティブな印象を持つことがあります。
採用活動や雇用には大きなコストがかかるため、短期間で転職する人や転職を繰り返す人の採用を避ける会社も存在します。
また、一度短期間で転職すると、転職先で小さな不満ができた際に「また辞めればいい」という考えになりやすくなります。結果として、転職を繰り返してしまうケースも少なくありません。
そうなると、仕事が長続きしないことで自信を失ってしまうことも考えられます。
入社2ヶ月でも辞めた方が良いケース
早期離職にはデメリットがありますが、以下のような状況なら、勤務期間に関係なく転職を検討した方が良いでしょう。

働き続けることで体調を崩す可能性があるなら、早めに転職を視野に入れましょう。
また、ハラスメントや長時間のサービス残業が常態化しているなど、従業員を大切にしない会社に、20代の貴重な時間を費やす必要はありません。
労働条件や仕事内容の相違については、一度会社に相談したうえで、納得できる説明や改善がなければ転職を考えた方が良いでしょう。
本当につらいなら入社して2ヶ月でも退職してOK
前項でも解説したとおり、我慢を続けて体調を崩してしまうくらいなら、勤務期間にこだわらずに転職しましょう。
学卒後3年以内であれば、第二新卒として転職活動ができます。
少子高齢化の進行で企業から若い人材への需要は高まっており、第二新卒枠を設けて中途採用を行う企業は増えてきています。
第二新卒としての転職活動を考えている人は、第二新卒の就職・転職についてまとめた記事もあわせて参考にしてみてください。
ただし、第二新卒でも短期間での退職であることに変わりはありません。人事担当が納得する転職理由や、「次こそ長く働きたい」という意欲が伝わる志望理由を準備することが大切です。

「もう少し我慢すべき?」と迷ったら、体調と労働条件を基準に考えてみてください。心や体が悲鳴を上げているなら、辞める判断は決して甘えじゃないですよ。
正社員を2ヶ月で退職する人が転職を成功させる5つの方法
- 転職理由と自己分析で「辞めたい理由」を客観視する
- 円満退職と企業に合わせた選考対策で転職成功率を高める
- 転職エージェントを活用すれば短期離職でも求人を紹介してもらえる
正社員を短期間で辞めても、しっかり準備をすれば問題なく転職は可能です。ここでは、入社後2ヶ月で退職して転職を成功させる方法を、以下の5つに分けて紹介します。

順に説明します。
転職理由と向き合う
転職を成功させるためには、まず転職理由を書き出して状況を整理しましょう。書き出したいことは以下のとおりです。
- 今の仕事や会社への不満や悩みは何か
- その不満や悩みを解消するために起こした行動はあるか
- 理想の働き方や仕事は何か
- その働き方を実現するためには、どうしたらよいか
今抱えている不満や悩みを整理しておくと、自身の状況を客観視でき、「本当に今すぐ転職すべきか」を判断しやすくなります。
たとえば残業時間の多さに負担を感じているなら、業務量や進め方を上司や先輩に相談することで、転職せずに解決するケースもあります。
反対に、今の会社では解決できない状況だとわかり、転職を決意できることもあるでしょう。
不満や悩みを書き出したあとは、解決したいことの優先順位も付けておくと、転職先選びの基準が見えてきます。
転職理由が明確になったら、会社や転職先への退職理由の伝え方も考えておきましょう。ポイントは、会社側に問題があっても他責にしないことと、ポジティブな転職理由にすることです。
自己分析に注力する
自分に合った転職先を選ぶためには、自己分析も重要です。以下の項目を書き出してみましょう。
- これまでの経験から学んだこと
- 得意なこと・苦にならないこと
- 学んだことや得意なことを仕事にどう活かすか
- 仕事を通して実現したいこと
入社2ヶ月では経験やスキルをアピールしにくいかもしれません。それでも、短期間で上司や先輩に褒められたことや学んだことがあれば書き出しておきましょう。
学卒後それほど時間が経っていないなら、学生時代の経験から学んだことを書き出しても良いでしょう。
学んだ経験は、必ずしも成功体験である必要はありません。失敗から今後どう変わっていきたいかを考えてみるのも一つです。
得意なこと・苦にならないことは、資格だけでなく、他の人より早くできることや、負担を感じずにできることを考えます。
それを活かすならどんな仕事が良いか、これまでの経験を踏まえて転職先で実現したいことを書き出してみましょう。自己分析を徹底すると、次に目指す仕事や会社が見え、ミスマッチも防げます。
円満退職を目指す
転職活動に集中し、スムーズに転職するためにも円満退職を目指しましょう。
そのためには、できるだけ就業規則に則って退職手続きをすることと、退職の意思の伝え方に気を付けることが大切です。
「正社員を2ヶ月で退職することはできるの?」で解説したとおり、民法上は原則として退職日の2週間前に伝えれば退職できます。ただし、体調を崩しているなどの状況でない限りは就業規則に従いましょう。
また、退職の意思を伝える際は、電話やメールではなく直接上司に話すことをおすすめします。厳しい言葉をかけられる可能性もありますが、社会的には直接伝える方が望ましいためです。
退職の理由を聞かれた際は「一身上の都合」で問題ありません。
詳細を聞かれた場合は、会社への不満や要望を伝えるのではなく、体調不良など会社が引き止めにくい理由を伝えるようにします。
退職が決まったら、お世話になった社員に感謝を伝え、退職日まで誠実に働く姿勢をもちましょう。
応募先企業に合わせた選考対策を行う
希望する会社に転職するためには、応募先企業に合わせた書類準備と面接練習も大切なポイントです。
短期離職の場合は「雇っても長続きしないのではないか」と懸念されることもあるため、退職理由と志望動機には特に力を入れましょう。
企業研究を丁寧に行い、応募先ならではの魅力や求めている人材像、入社後に取り組みたいことを志望動機や自己PRに組み込むと、説得力が増して内定率が上がります。
転職エージェントのサポートを受ける
正社員を2ヶ月で辞めて転職したい人は、転職エージェントのサポートを受けることをおすすめします。その理由は以下のとおりです。
- 転職すべきかどうかなど、転職前の相談ができる
- 自己分析のサポートがある
- 希望だけでなく、適性に合った求人を紹介してもらえる
- 第二新卒を積極採用している求人を紹介してもらえる
- 非公開求人を保有している
- 企業の内情など、求人票以上の情報を持っている
- 退職理由の考え方や伝え方のアドバイスがもらえる
- 企業に合わせた選考対策ができる
- 年収など労働条件の交渉を代行してもらえる
このように転職エージェントを活用するとさまざまなサポートを受けられますが、エージェントによって得意な年齢層や転職先は異なります。
20代で短期離職を考えている人や、第二新卒枠で転職したい人におすすめの転職エージェントは、キャリアスタートです。
キャリアスタートは若い人材の転職に特化しており、これまで数多くの20代の転職支援を行った実績があります。
単に内定を取るだけでなく、長期的なキャリアを見据えた転職サポートを提供しています。転職者の希望や強みと、企業の需要にマッチした求人紹介を行っています。
「今度こそ自分に合った会社で長く働きたい」「転職したいけど、どんな仕事が向いているのかわからない」という人は、今すぐキャリアスタートの無料面談を予約しましょう。
正社員を2ヶ月で退職する場合のよくある質問
最後に、正社員を2ヶ月で退職する際によくある質問に回答します。
2ヶ月で退職したことは履歴書に書くべき?
正社員として雇用された職歴は、期間が短くても履歴書・職務経歴書に記載するのが原則です。
短期間だからと省略すると、入社手続きで社会保険の加入履歴などから発覚し、経歴詐称と受け取られるおそれがあります。正直に記載したうえで、退職理由を前向きに説明する方が信頼につながります。
2ヶ月で退職すると社会保険や離職票はどうなる?
2ヶ月の勤務でも、社会保険に加入していれば退職時に資格喪失の手続きが行われます。次の就職までに空白がある場合は、国民健康保険・国民年金への切り替えが必要です。
離職票は退職後に会社から交付されます。雇用保険の加入期間が短く失業給付の対象にならない場合もあるため、詳しくは退職時に会社やハローワークへ確認しましょう。
2ヶ月で退職する場合、いつ退職を伝えればいい?
民法上は退職日の2週間前までに伝えれば退職できます。ただし円満退職のためには、就業規則で定められた期間(多くは1ヶ月前)に沿って、できるだけ早めに直属の上司へ伝えるのが望ましいでしょう。
まとめ
本記事では、正社員を2ヶ月で辞めた人の実態や、短期間で離職するデメリット、転職を成功させる方法を紹介しました。
入社して2ヶ月経つと、仕事内容や人間関係、会社の雰囲気がわかってきて「自分には合わないかも…」と思うこともあるでしょう。
早期離職は企業からマイナスのイメージを持たれる可能性があるため、転職は慎重に行うことをおすすめします。
とはいえ、体調を崩しかねないなど、状況によっては勤務期間に関係なく転職した方が良いケースもあります。
「辞めたいけど、今すぐ転職すべきかわからない」という悩みがある場合は、キャリアのプロに相談しましょう。正社員の働き方そのものに悩んでいる人は、正社員の働き方に関する記事一覧もあわせて参考にしてみてください。

2ヶ月での退職は、決め方さえ間違えなければ次につなげられます。一人で抱え込まず、私たちキャリアスタートにいつでも相談してくださいね。
























正社員を2ヶ月で退職しても、転職は十分に可能です。短期離職は不利になる場面もありますが、体調を崩しかねない環境や、転職でなければ解決できない悩みがあるなら、辞めた方が良いケースもあります。