建設業に未経験から転職するには？職種の全体像と選び方

「建設業に興味はあるけれど、未経験の自分でも働けるのだろうか」と迷っていませんか。建設業というと現場での力仕事を思い浮かべる人もいますが、実際には現場を管理する仕事や図面を扱う仕事、会社の受注や事務を支える仕事まで、さまざまな職種があります。ここでは、未経験の採用が多い背景から建設業の職種の全体像、未経験から入りやすい職種、2024年4月からの働き方の変化、役立つ資格、求人の選び方と応募の進め方までを順に解説します。

建設業はいろいろな職種があるので、まずは全体像を知ることが大切です。自分に合いそうな仕事を一緒に探していきましょう。

建設業は未経験でも転職できる？未経験採用が多い背景

ここでは、建設業で未経験者の採用が多い理由を、公的なデータをもとに解説します。業界の事情を知っておくと、未経験の自分がなぜ求められているのかを面接で話すときにも役立ちます。

建設業の就業者は減少し高齢化が進んでいる

国土交通省の資料によると、建設業の就業者数は1997年（平成9年）の685万人をピークに減り続け、2023年（令和5年）には483万人となっています。同じ資料では、建設業の就業者のうち55歳以上が36.6％を占める一方で、29歳以下は11.6％にとどまっています。

厚生労働省「建設業の概況」でも、建設業の就業者のうち55歳以上の割合は他の産業と比べて高く、将来の担い手不足が心配されていると説明されています。ベテランの引退が進む中で、現場を支える次の世代をどう確保するかが業界全体の課題になっているため、経験がなくても若い人材を迎え入れようとする会社が出てきているのです。

若手を採用して育てる求人が出ている

同じく厚生労働省「建設業の概況」では、建設業への新規学卒者の入職者数は2009年（平成21年）の2.9万人を底に、直近では4万人前後で推移しているとされています。新卒の採用だけでは担い手が足りないため、中途の未経験者にも門戸を広げる動きにつながっています。

求人サイトでは、「未経験歓迎」「研修あり」「資格取得支援あり」といった条件を掲げる建設・土木の募集も見られます。入社してから現場で仕事を覚え、働きながら資格を取っていく前提で採用している会社があるので、今の時点で専門知識がないことを理由にあきらめる必要はありません。

20代の未経験者が評価されやすいポイント

建設業の仕事は、現場での経験を重ねるほど任される範囲が広がり、資格を取ることで担当できる工事も増えていきます。そのため採用する側から見ると、20代のうちに入社してもらえれば、時間をかけて技術を教え、長く活躍してもらえるという期待を持ちやすくなります。

職歴が浅い人やアルバイト経験が中心の人でも、時間を守る、挨拶をする、指示を聞いて確認しながら動くといった基本は現場でそのまま求められる力です。経験の少なさを補うには、学ぶ姿勢と長く続けたい気持ちを、これまでの経験と結びつけて伝えられるようにしておきましょう。

人手が足りない業界だからこそ、若さと意欲がしっかり評価されるんですよ。次は、どんな職種があるのかを見ていきましょう。

建設業の主な職種｜現場の仕事から事務まで全体像を知ろう

ここでは、建設業にどのような職種があるのかを整理して紹介します。同じ建設業でも職種によって仕事内容や働く場所が大きく変わるため、まずは全体像を押さえておきましょう。

施工管理｜工事の段取りと現場全体の管理を担う

施工管理は、工事が予定どおり、決められた品質と安全のもとで進むように現場全体を管理する仕事です。職人や協力会社との打ち合わせ、工程表の作成、写真や書類の整理など、現場と事務所の両方で幅広い業務を担当します。

自分で工具を持って作業するよりも、人と調整しながら段取りを組むことが中心になるため、計画を立てて物事を進めるのが得意な人に向いています。施工管理の仕事内容や必要な資格、やりがいについては、以下の記事で詳しく解説しています。

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2026年3月16日

技能職（職人）｜現場で手を動かしてものをつくる

技能職は、とび・大工・鉄筋・型枠・左官・電気工事・配管など、それぞれの専門分野で実際に建物や設備をつくる仕事です。現場では先輩の職人について道具の使い方や作業の手順を覚えるところから始まり、経験を積むほど任される作業が増えていきます。

体を動かすことが好きな人や、目に見える形でものづくりの成果を感じたい人に向いている仕事です。一方で、屋外での作業や重い資材を扱う場面もあるため、体力面や安全への意識も大切になります。現場作業を含む体を使う仕事の全体像は、以下の記事で紹介しています。

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2026年10月7日

設計・積算｜図面と見積もりで工事を支える

設計は建物や構造物の図面をつくる仕事で、積算は図面をもとに必要な材料の量や工事の費用を計算し、見積もりを作成する仕事です。どちらも事務所でパソコンに向かう時間が長く、CADや表計算ソフトを使いながら工事の土台となる情報を整えます。

設計の仕事では建築や土木の専門知識が求められることが多く、建築士などの資格が必要になる場面もあります。積算は数字を正確に扱う力が求められ、アシスタントとして図面の修正や数量の拾い出しから任せる求人もあるので、未経験から目指す場合は補助的な立場で募集している会社を探すとよいでしょう。

営業・事務｜会社の受注と現場の運営を支える

建設業の営業は、住宅や建物の工事を検討しているお客様や、工事を発注する企業と打ち合わせをして受注につなげる仕事です。事務は、見積書や請求書、工事に必要な書類の作成、経理などを担当し、現場の近くに置かれる事務所で働く場合もあります。

どちらも建設の専門知識は入社後に覚えていくことができ、接客や販売、オフィスワークの経験を活かしやすい職種です。現場の作業に不安がある人でも建設業に関われるため、人と話すのが得意な人は営業、パソコン作業や書類の整理が得意な人は事務を候補に入れてみてください。

同じ建設業でも、現場で作る人・現場をまとめる人・会社で支える人と役割はさまざまです。得意なことから考えると選びやすいですよ。

建設業で未経験から入りやすい職種と自分に向く職種の選び方

ここでは、建設業の中でも未経験から入りやすい職種と、自分に合う職種の選び方を解説します。入りやすさだけで決めるのではなく、自分が続けやすい仕事かどうかもあわせて考えましょう。

技能職・施工管理・事務は未経験から始めやすい

技能職は、現場で先輩から作業を教わりながら覚えていくのが基本で、入社時点で資格や経験を求めない募集も見られます。施工管理も、最初はアシスタントとして書類作成や写真撮影、現場の巡回などを担当し、少しずつ管理の仕事を覚えていく形で未経験者を採用する会社があります。

事務は、パソコンの基本操作ができれば応募できる求人もあり、建設業の用語や書類の流れは働きながら覚えていける職種です。どの職種でも、未経験者向けの研修や資格取得支援があるかどうかで入社後の覚えやすさが変わるため、求人を見るときは教育の仕組みにも注目しましょう。施工管理に未経験から挑戦する方法は、以下の記事で詳しく紹介しています。

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2026年3月16日

設計・積算は専門知識を学びながら目指す

設計や積算は、図面を読む力や建築・土木の知識が仕事の前提になることが多く、未経験者向けの求人は技能職や施工管理と比べて限られる傾向があります。特に設計は、学校で建築や土木を学んだ人や、CADの操作経験がある人が応募の対象になりやすい職種です。

それでも、CADオペレーターや設計アシスタントとして図面の作成補助から始める道があります。職業訓練でCADを学んでから応募したり、施工管理や事務として入社して図面に触れながら知識を身につけたりと、遠回りに見えても経験を積める入口を選ぶことで、将来的に設計や積算を目指しやすくなります。

自分に向く職種は得意なことから考える

建設業の職種を選ぶときは、まず自分の得意なことと苦手なことを書き出してみましょう。体を動かすのが好きで、手先を使う作業に集中できる人は技能職、人と話しながら段取りを考えるのが得意な人は施工管理や営業、パソコン作業や細かい書類の確認が苦にならない人は事務が候補になります。

アルバイトの経験も職種選びのヒントになります。たとえば引っ越しや倉庫の仕事で体を動かしてきた人は技能職、飲食店でシフトの調整や新人の指導をしてきた人は施工管理というように、これまでの経験と仕事内容が重なる部分を探すと、志望動機にも説得力が出ます。

入りやすさだけで選ぶと、あとで「思っていたのと違う」となりがちです。自分の得意と重なる職種を選ぶのが長く続けるコツですよ。

建設業の働き方の実態｜2024年4月から変わったこと

ここでは、建設業の働き方が今どうなっているのかを、厚生労働省の情報をもとに解説します。「建設業はきつい」というイメージだけで判断せず、制度の変化と実態の両方を知っておきましょう。

時間外労働の上限規制が建設業にも適用された

厚生労働省「建設業にも時間外労働の上限規制が適用されています」によると、時間外労働の上限規制は一般の業種では2019年（平成31年）4月（中小企業は2020年4月）から適用されていましたが、建設業では5年間猶予され、2024年（令和6年）4月から適用が始まりました。

時間外労働は原則として月45時間・年360時間までとされ、臨時的な特別の事情がある場合でも、年720時間以内、休日労働を含めて単月100時間未満、2〜6か月の平均80時間以内などの上限を守る必要があります。ただし、災害の復旧・復興の事業では一部の上限が適用されないといった例外もあるため、応募先の働き方は面接などで確認しておくと安心です。

労働時間は他産業より長いが減少傾向にある

厚生労働省「建設業の概況」では、建設業の労働時間と出勤日数は依然として他の産業と比べて多い傾向にあるものの、いずれも減少傾向にあり、上限規制に抵触するような長時間労働も減っていると説明されています。

休日については、公共工事では週休2日の取得が進んでいる一方で、民間工事では引き続き週休2日の確保が課題とされています。どのような工事を中心に請け負っている会社かによって休みの取りやすさが変わるため、求人票の年間休日や休日の形態は必ず確認しましょう。施工管理の仕事がきついと言われる理由と対処法は、以下の記事で解説しています。

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2026年3月16日

賃金と安全面で知っておきたいこと

賃金については、厚生労働省「建設業の概況」によると公共工事の設計労務単価が14年連続で引き上げられており、処遇の改善は進んでいるとされています。ただし、他の産業と比べると賃金水準は依然として低く、さらなる賃上げが求められていると説明されています。

安全面では、同じく厚生労働省「建設業の概況」で、建設業の死亡災害と死傷災害はともに減少傾向にあるものの、死亡災害は全産業の中で最も多く、事故の型では墜落・転落が最多とされています。安全教育の内容や保護具の支給など、会社がどのように安全対策に取り組んでいるかは、未経験で入社する人ほど面接や会社説明の場で確かめておきたいポイントです。

働き方は少しずつ良くなっていますが、会社ごとの差もあります。休日や残業、安全への取り組みは遠慮せずに確認しましょう。

建設業に未経験から挑戦するときに役立つ資格

ここでは、建設業で働くうえで役立つ資格について解説します。資格は入社後に会社の支援を受けて取る人もいるため、応募前にすべてそろえる必要はありませんが、どのような資格があるかを知っておくと将来の道筋を描きやすくなります。

入社前に確認しておきたい免許と資格

建設業の求人では、現場や資材置き場への移動に車を使うことがあるため、普通自動車免許を応募の条件や歓迎条件に挙げている募集もあります。免許を持っていない場合は、応募したい求人の条件を確認し、必要であれば早めに取得を考えておくと選べる求人の幅が広がります。

そのほかの資格は、職種によって必要なものが変わるため、入社前に急いで取るよりも、目指す職種を決めてから選ぶほうが無駄がありません。応募先の求人票に「資格取得支援」「資格手当」と書かれていれば、入社後に会社の費用負担や手当を受けながら資格を取れる場合もあるので、条件を比べてみましょう。

入社後に目指せる主な国家資格

建設業には、施工管理技士、建築士、電気工事士、管工事に関する資格など、仕事の幅を広げるさまざまな国家資格があります。たとえば施工管理技士は工事の種類ごとに分かれており、取得すると現場で担える役割が増え、キャリアアップや資格手当につながることがあります。

こうした資格には、受験のために一定の実務経験が求められるものもあります。現場での経験を積みながら、会社の支援を受けて段階的に資格を取っていくのが、未経験から建設業で長く働くための現実的な進め方です。施工管理技士の試験内容や実務経験の考え方は、以下の記事で解説しています。

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2025年12月4日

建設キャリアアップシステムで経験を記録できる

建設業には、技能者の資格や現場での就業履歴を登録して記録する「建設キャリアアップシステム（CCUS）」という仕組みがあります。建設キャリアアップシステム「CCUSについて」では、技能者にとってのメリットとして、自分の資格や就業履歴を証明できるため、働く現場にかかわらず適正な評価と処遇が受けられることが挙げられています。

未経験から技能職として働き始める人にとっては、積み重ねた経験が記録として残り、次の現場や将来の転職でも示しやすくなる仕組みです。入社を検討している会社がCCUSに登録しているかどうかは、面接や会社説明の場で質問してみるとよいでしょう。

資格は「取ってから応募」でなくても大丈夫です。入社後に会社の支援を受けながら取れるかどうかを、求人選びの目安にしてみてくださいね。

未経験から建設業に転職するための求人の選び方と応募の進め方

ここでは、未経験から建設業へ転職するために、求人の選び方から応募までの進め方を紹介します。下の図の5つのステップに沿って進めると、自分に合う求人を見つけやすくなります。

求人票で確認したい6つの項目

建設業の求人を見るときは、まず職種と仕事内容がはっきり書かれているかを確認しましょう。そのうえで、未経験者向けの研修の有無、資格取得支援や資格手当、年間休日と休日の形態、月の残業時間の目安、勤務地や現場のエリアの6つを比べると、会社ごとの違いが見えやすくなります。

特に現場の仕事では、会社に集合してから現場へ向かうのか、現場へ直接向かうのかによって朝の時間の使い方が変わります。求人票に書かれていない点は、面接の逆質問で確認すれば入社後のギャップを減らせるので、気になることをメモしておきましょう。

志望動機は建設業と職種を選んだ理由を自分の経験で語る

未経験から建設業に応募するときの志望動機では、「なぜ建設業なのか」と「なぜその職種なのか」の2つを、自分の経験と結びつけて話せるようにしておくことが大切です。たとえば、地図に残る仕事に関わりたい、ものづくりで成果を形として感じたいといった理由に、これまでの経験を添えると具体性が出ます。

あわせて、未経験であることを認めたうえで、資格の勉強や体力づくりなど今取り組んでいることを伝えると、学ぶ姿勢が伝わりやすくなります。建設業は長く働きながら技術を身につける仕事なので、入社後にどのように成長していきたいかも一言添えておくとよいでしょう。

一人で探しにくいときは相談先を活用する

求人の数が多く自分に合う会社を絞り込めないときや、志望動機の作り方に迷うときは、第三者に相談するのも一つの方法です。ハローワークでは地域の求人を探せるほか、職業訓練の案内を受けられることもあり、転職エージェントでは希望に合う求人の紹介や面接対策を受けられます。

キャリアスタートは若手向けの転職エージェントで、キャリアアドバイザーへの相談からお仕事の紹介、面接対策までを受けられます。建設業のどの職種が自分に合うのか分からず迷っている人は、一人で抱え込まずに相談してみてください。

求人票を見比べるだけでも、会社ごとの違いがかなり見えてきますよ。ここからは、よくある質問にお答えしますね。

建設業に未経験から転職するときによくある質問

資格も経験もない20代でも建設業に就職できますか？

建設業では、入社時点で資格や経験を求めず、入社後の研修や現場での指導を通じて仕事を覚えていく前提の求人も見られます。資格や経験がないこと自体が、応募をあきらめる理由にはなりません。

大切なのは、学ぶ姿勢と長く続けたい気持ちを伝えることです。研修や資格取得支援の内容を求人票で確認し、未経験者を育てる仕組みがある会社を選んで応募すると、入社後も安心して仕事を覚えられます。

建設業は未経験だときついですか？

現場の仕事では屋外での作業や体を動かす場面があり、慣れるまでは体力的に大変に感じることもあります。また、労働時間や出勤日数は他の産業と比べて多い傾向があるため、働き方の条件は事前に確かめておく必要があります。

一方で、2024年4月からは建設業にも時間外労働の上限規制が適用され、労働時間は減少傾向にあります。きついかどうかは職種や会社によっても変わるので、休日や残業の目安、配属される職種の仕事内容を面接で確認しておきましょう。

女性でも未経験から建設業で働けますか？

厚生労働省「建設業の概況」では、建設業の女性就業率は他の産業と比べて依然として低いものの、近年は上昇傾向にあるとされています。施工管理や設計、積算、営業、事務など、女性が活躍している職種もあります。

応募先を選ぶときは、女性用の更衣室やトイレの整備、産休や育休の取得実績など、働きやすい環境が整っているかを確認しておくと安心です。気になる点は、面接や会社説明の場で遠慮せずに質問してみましょう。

高卒や大学中退でも建設業に就職できますか？

建設業の求人には、学歴を問わない募集もあり、高卒や大学中退の人でも応募できる会社があります。現場の仕事は入社後の経験がものをいう面が大きく、学歴よりも仕事を覚える姿勢や長く続けられるかどうかが見られやすい職種です。

資格の中には、学歴によって受験に必要な実務経験の年数が変わるものもあるため、将来取りたい資格がある人は早めに確認しておきましょう。高卒から施工管理を目指す方法と必要な資格については、以下の記事で紹介しています。

関連記事施工管理は高卒でも就職・転職できる？必要な資格や年収について紹介

2026年1月8日

建設業の仕事は将来なくなりませんか？

建物や道路、橋などのインフラは、新しくつくるだけでなく、点検や修繕、建て替えといった工事が続いていく分野です。厚生労働省「建設業の概況」でも、建設業は将来の担い手の確保と次の世代への技能の引き継ぎが課題として挙げられています。

建設キャリアアップシステムのように、現場で積んだ経験を記録して評価につなげる仕組みも整えられています。新しい技術に触れながら経験を積み、資格を取って専門性を高めていけば、未経験から入った人でも長く活躍できる道を選びやすくなります。

まとめ｜建設業に未経験から挑戦するなら職種選びと求人の見極めが大切

建設業は就業者の減少と高齢化が続いており、若手を採用して育てる求人が出ている業界です。施工管理・技能職・設計・積算・営業・事務と職種はさまざまで、技能職や施工管理、事務は未経験から始めやすく、設計や積算は補助的な立場から専門知識を身につけていく道があります。

2024年4月からは時間外労働の上限規制が適用され、働き方は少しずつ変わってきていますが、休日や残業、安全対策の取り組みは会社によって差があります。自分の得意に合う職種を選び、研修・資格取得支援・休日・残業の条件を求人票と面接で確かめてから応募することが、未経験から建設業で長く働くための近道です。

建設業のどの職種が自分に合うか迷ったら、若手向けの転職エージェントであるキャリアスタートのキャリアアドバイザーにご相談ください。

建設業は経験を積むほど力がつく仕事です。一人で悩まず、キャリアスタートにも気軽に相談してくださいね！