飲食店を辞めたい人は多い！離職理由５選とおすすめの転職先を紹介

「飲食店を辞めたいけど、上司にどう切り出せばいいかわからない」

「退職を伝えて引き止められたらどうしよう…」

飲食業は長時間労働・低賃金・休みの取りにくさが重なりやすく、体力的にも精神的にも「もう限界かも」と感じる人が少なくありません。

本記事では、飲食店を辞めたい理由7選から、円満な辞め方、辞めた後の不安の解消法、活かせる転職先までをまとめて解説します。

「辞めたいけど、自分が甘いだけかも」というご相談、本当に多いんですよ。まずはデータで現状を見てみましょう。

１．飲食店を辞めたい人は多い？データで見る離職の実態

飲食業は、公的な統計でも「人が辞めやすい業界」であることが示されています。

厚生労働省の調査によると、飲食店を含む宿泊業・飲食サービス業の離職率は、一般労働者で18.1％、パートタイム労働者で29.9％でした。

全産業平均の離職率は14.2％なので、飲食業界はいずれも平均を大きく上回っています。

出典：厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」

さらに、新卒で入社した人の早期離職も目立ちます。

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況」では、宿泊業・飲食サービス業は大学卒の3年以内離職率が5割を超え、全産業のなかで最も高い水準です。

出典：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」

数字を見ると少しホッとしませんか？次は「なぜ辞めたくなるのか」を7つに整理していきますね。

２．飲食店を辞めたい主な理由7選

飲食店を辞めたいと感じる主な理由を、7つ紹介します。

順に説明します。

（１）労働時間が長すぎるから

飲食業の離職理由として最もよくあげられるのが、労働時間の長さです。

厚生労働省「毎月勤労統計調査」によると、飲食サービス業等の一般労働者の月間総実労働時間は約173時間で、運輸業・郵便業に次いで2番目の長さでした。

出典：厚生労働省「毎月勤労統計調査 令和6年分結果」

飲食業は、仕込みや清掃、閉店後の締め作業など、営業時間外の業務が多い仕事です。

そこに人手不足が重なると、長時間勤務が常態化しやすくなります。

アルバイトの急なシフト変更があれば、休日を返上して出勤しなければならないケースもあるでしょう。

出勤日は長時間働き、休日も気が休まらない。この状態が続けば、疲労が蓄積して退職を考えるのは自然なことです。

（２）体力的に限界を感じたから

飲食業は長時間の立ち仕事であるため、体力的に限界を感じて離職する人もいます。

料理だけでなく、大量の食材や大きな鍋類・食器類を運ぶ場面も多く、想像以上の重労働です。

勤め先が革靴の着用を指定しているレストランなどでは、足への負担も大きくなります。

さらに、洗い物による手荒れや、熱い料理を扱うことによる火傷も日常的に起こります。

こうした状態でもスピーディな対応を求められるため、「この働き方を何年も続けるのは厳しい」と感じるのは無理もありません。

（３）職場の人間関係がつらいから

人間関係の悩みも、飲食店を辞めたい理由として非常に多くあげられます。

厨房やホールという狭い空間で、スタッフ同士が物理的に近い距離で働くのが飲食店の特徴です。

忙しさによる緊張感も加わり、ピリピリした空気になりやすい環境といえます。

上司からの高圧的な指導や、パワハラに近い言動に耐えられず退職を選ぶ人も少なくありません。

心身に不調が出ている場合は、転職活動より先に休むことを優先してください。

（４）クレーム対応や接客にストレスを感じたから

クレーム対応や接客がストレスとなり、離職につながることも多くあります。

飲食業の正社員は、自分のミスによるクレームだけでなく、アルバイトのミスに対しても代わりに謝罪をするのが一般的です。

「待ち時間が長すぎる」「オーダーミスをされた」「料理に異物が入っていた」など、クレームの内容もさまざまです。

故意でなくても、相手が納得するまで対応しなければならず、大きな精神的負担になります。

なかには「口に合わないから支払わない」といった理不尽な要求や、宗教上の理由による難しい要望への対応もあるでしょう。

アルコールを提供する店舗では、酩酊した客の迷惑行為に悩まされることもあります。

（５）休日がなかなか取れないから

休日の取りにくさも、飲食店を辞めたい理由の1つです。

厚生労働省「令和6年就労条件総合調査」によると、宿泊業・飲食サービス業の年次有給休暇の取得率は全産業のなかで最も低い水準でした。

出典：厚生労働省「令和6年就労条件総合調査の概況」

飲食業はアルバイト比率が高く、出勤できる従業員がいなければ社員が穴埋めをすることになります。

加えて、土日祝日や大型連休は繁忙期にあたるため、世間が休むタイミングほど休みが取りにくくなります。

家族や友人と予定が合わない状態が続き、ワークライフバランスを理由に転職を決める人は多いのが実情です。

（６）人手不足で1人あたりの負担が大きいから

飲食業界は慢性的な人手不足に陥っており、1人あたりの業務量が増え続けています。

先ほど紹介したとおり、飲食業の離職率は全産業平均を大きく上回ります。

人が辞める → 残った人の負担が増える → さらに人が辞める、という悪循環が起きやすい構造です。

この連鎖は、あなた1人ががんばっても解消できるものではありません。

（７）収入が少ないから

労働負荷の大きさに対して収入が見合わない点も、離職の大きな理由です。

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、宿泊業・飲食サービス業の賃金（月額の所定内給与額）は26万9,500円でした。

これは調査対象となった16の産業のなかで最も低い金額です。

最も高い電気・ガス・熱供給・水道業（43万7,500円）とは、月額で16万円以上の差があります。

出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」

長時間・重労働で休みも取りづらいのに給与が最も低い。この状況が続けば、退職を考えるのは当然といえます。

３．飲食店を辞める前に確認したい3つのこと

勢いで辞めてしまうと、次の職場でも同じ悩みを繰り返す可能性があります。退職を伝える前に、以下の3つを確認しておきましょう。

（１）「辞めてよかった人」と「続けたほうがよい人」の違いを知る

同じ「辞めたい」でも、退職すべきかどうかは状況によって変わります。

ただし「やりたいことが見えない」場合も、働きながら転職活動を進めることは可能です。

体調を崩す前に、まずは情報収集から始めましょう。

（２）退職理由をしっかりと言語化しておく

引き止められてずるずると退職できない状況を避けるためにも、退職理由を明確にしておきましょう。

退職理由を整理しておけば、上司に理由を聞かれても落ち着いて伝えられます。

また、この作業は転職先を選ぶときの「軸」づくりにもそのまま使えます。

（３）短期間での転職でもチャンスは十分にある

「入社して1年も経っていないのに辞めたら、次が見つからないのでは」と不安に感じる人もいるでしょう。

しかし、前述のとおり飲食業界では大学卒の半数以上が3年以内に離職しており、短期離職そのものは珍しいことではありません。

加えて、人手不足を背景に、企業からの第二新卒への需要は高まっています。

短期離職からの転職活動について詳しく知りたい方は、第二新卒の就職・転職ガイドもあわせて参考にしてください。

無理に働き続けて体調を崩したり、20代の貴重な時間をやりたくない仕事に使い続けたりするくらいなら、自分が長く続けられる仕事に移る選択肢を検討しましょう。

気持ちが固まったら、次は「どう伝えるか」です。ここでつまずく方が本当に多いんですよ。

４．飲食店を円満に辞める方法と伝えるタイミング

（１）遅くとも1ヶ月前には直属の上司に伝える

退職の意思は、遅くとも1ヶ月前には直属の上司に伝えましょう。

民法上は2週間前の申し出で退職できるとされていますが、実務上は引き継ぎに一定の時間がかかります。

1ヶ月あれば、業務の引き継ぎと後任の採用準備に余裕が生まれます。

就業規則に「〇ヶ月前までに申し出ること」と記載がある場合は、まずそちらを確認しておくと安心です。

また、店長やエリアマネージャーを飛ばして本部に伝えると、こじれる原因になります。

最初に伝える相手は、直属の上司にしましょう。

（２）繁忙期に退職を切り出すのは避ける

円満退職を目指すなら、繁忙期に退職を切り出すのは避けたほうが無難です。

人手が足りない時期ほど、引き止めが強くなり、話し合いが長引きやすくなります。

逆に、繁忙期が明けた2月・6月・9月ごろは比較的話を切り出しやすいタイミングです。

（３）引き止められても意思を貫く

前述のとおり、飲食業は深刻な人手不足です。

そのため、退職を伝えると高い確率で引き止められると考えておきましょう。

こうした言葉をかけられると、責任感の強い人ほど「辞められない」と悩んでしまいます。

しかし、体調を崩しかねない状況や、長期的に働き続けるのが難しいと感じている場合は、退職の意思を貫きましょう。

「勤務時間を改善するから残ってほしい」と言われても、人手不足である以上、いつ改善されるかはわかりません。

そもそも、従業員が退職を決意するまで環境を改善しなかったのは会社側の問題です。

また、後任の手配や人手不足の解消は、上司や会社が考えるべきことです。

就業規則に沿って退職を伝えているのであれば、負い目を感じる必要はありません。

（４）どうしても伝えられないときは退職代行も選択肢

何度伝えても取り合ってもらえない場合や、上司と話すこと自体が精神的に難しい場合は、退職代行の利用も選択肢の1つです。

退職代行とは、本人に代わって会社へ退職の意思を伝えるサービスです。

第三者が間に入ることで、直接顔を合わせずに退職の手続きを進められます。

ただし費用がかかり、円満退職とは言いにくい形になるため、まずは自分で伝える方法を検討したうえで、最後の手段として考えるとよいでしょう。

５．飲食店を辞めた後の不安と解消法

（１）「職場に迷惑がかかる」という不安

責任感が強い人ほど、「自分が辞めたら現場が回らない」と考えてしまいます。

しかし、これまでもその店舗では多くの人が退職し、そのたびに現場は回ってきたはずです。

1ヶ月前に意思を伝え、引き継ぎ資料を残しておけば、責任は十分に果たせます。

（２）「生活費が続くか」という不安

収入が途切れる不安を避けたいなら、在職中に転職活動を進めるのが最も安全です。

転職先が決まっていれば、引き止めにあっても意思を貫きやすくなります。

やむを得ず先に退職する場合は、雇用保険の失業給付（基本手当）の対象になるかを確認しておきましょう。

自己都合退職の場合は受給開始までに一定の期間がかかるため、早めにハローワークへ相談することが大切です。

ハローワークの活用方法については、ハローワーク関連の解説記事もあわせて参考にしてください。

（３）「転職できるのか」という不安

飲食業の経験は、他業界でも評価されるスキルの宝庫です。

特に店長経験がある人は、若いうちからマネジメントを経験している点が強みになります。

飲食出身の方は、面接での受け答えが本当に上手なんです。そのスキル、活かせる仕事を見ていきましょう。

６．飲食店を辞めた人におすすめの転職先6選

飲食店を辞めた後の転職先に迷っている人に向けて、未経験から挑戦しやすい6職種を紹介します。

（１）営業職

営業職は、顧客の課題をヒアリングし、最適な商材を提案する仕事です。

飲食店で培った「初対面の相手と会話する力」をそのまま活かせるため、未経験からの転職者が非常に多い職種です。

（２）販売職

販売職は、来店した客に商品を紹介・販売する仕事です。

接客の基本動作をそのまま活かせるため、飲食業からの転職ではなじみやすい職種といえます。

深夜勤務がない店舗が多く、生活リズムを整えたい人にも向いています。

（３）事務職

事務職は、書類作成や電話対応、データ入力などで会社を支える仕事です。

立ち仕事や深夜勤務から離れ、体力的な負担を大きく減らせる点が最大のメリットです。

（４）施工管理

施工管理は、工事が予定どおり進むよう、工程・予算・人員・品質を管理する仕事です。

飲食店でシフトや原価、スタッフを管理していた経験は、そのまま施工管理の適性としてアピールできます。

（５）ITエンジニア

ITエンジニアは、システムやアプリの設計・開発をおこなう仕事です。

研修制度が整った企業も増えており、未経験からの挑戦がしやすくなっています。

手に職をつけて、長期的に収入を伸ばしたい人に向いています。

（６）食品メーカーの製造職

「飲食店は辞めたいけれど、食に関わる仕事は続けたい」という人には、食品メーカーの製造職という道もあります。

調理の知識や衛生管理の経験を活かしながら、シフト制ではあっても勤務時間が安定しやすいのが特徴です。

「そもそも自分の適性がわからない」という方は、自分に合った仕事の見つけ方に関する記事もあわせて参考にしてください。

関連記事やりがいのある仕事ランキング20選｜高収入・未経験OKな職種も紹介

2026年4月23日

７．飲食店を辞めたい人が転職を成功させる3つのコツ

（１）退職理由を「志望動機」に変換する

面接では、退職理由をそのまま不満として伝えるのではなく、次に実現したいことへ言い換えましょう。

（２）応募前に労働環境を調べる

同じ失敗を繰り返さないために、応募前のリサーチは丁寧におこないましょう。

求人票では、月平均の残業時間・年間休日数・離職率の3点を確認するのがポイントです。

「アットホームな職場」といった抽象的な表現しかない求人は、数字での説明を避けている可能性があります。

（３）在職中に転職活動を始める

収入を確保したまま動けるため、在職中の転職活動が最も安全です。

ただし、飲食業は勤務時間が不規則で、平日に面接時間を確保しづらいという難しさもあります。

日程調整や書類作成を代行してくれる転職エージェントを使えば、この負担を大きく減らせます。

「シフトが不規則で面接に行けない」という声、よく聞きます。そこはプロに任せてしまいましょう。

８．飲食店を退職する人は転職のプロに相談しよう！

飲食業からの転職を考えている人は、転職エージェントを活用しましょう。

転職エージェントとは、仕事を探している求職者と、働き手を探している企業のマッチングをサポートする民間の転職支援サービスです。

職業相談から求人紹介、面接や書類などの選考対策、内定後の交渉の代行まで、求職者はすべて無料でサービスを受けられます。

20代に特化した転職エージェントなら、キャリアスタートがおすすめです。

キャリアスタートは、「すべての若者が輝く社会を作る」をモットーに、数多くの20代の転職を支援してきた実績があります。

求職者一人ひとりの強みを企業に最大限アピールするための徹底した面接対策が特長で、利用者の内定率は86％です。

「短期で飲食業を辞めたけど、退職理由はどう伝えよう」「面接だと緊張してうまく話せるか不安…」といった人も、自信を持って面接に臨めます。

また、希望や適性に合った求人紹介にも注力しており、入社後の定着率は92％以上、年収アップ率も83％と高い数値を出しています。

従業員を大切にする会社、長く勤めたいと思える会社に出会いたい人は、キャリアスタートに相談しましょう。

「辞めるかどうか迷っている」段階のご相談も大歓迎です。話すだけでも整理がつきますよ。

９．飲食店を辞めたい人によくある質問

Q1．飲食が向いてないと感じたら辞めるべきですか？

「向いていない」と感じる原因が、業界の構造にあるのか、特定の店舗にあるのかを切り分けてみましょう。

長時間労働や休日の少なさが理由なら、店舗を変えても解決しにくいため転職を検討する価値があります。

一方、特定の上司との関係だけが原因なら、異動で改善する可能性もあります。

Q2．入社1ヶ月で辞めても転職できますか？

20代であれば、ポテンシャルを重視した採用がおこなわれるため、転職は十分に可能です。

ただし、「なぜ辞めたのか」「次の職場では何を実現したいのか」を筋道立てて説明できる準備は欠かせません。

体調面に不安がある場合は、無理をせず早めに動くことを優先しましょう。

Q3．店長を任されていても辞められますか？

役職があっても、就業規則に沿って手続きを進めれば退職できます。

後任の育成に時間がかかる立場のため、1ヶ月半〜2ヶ月前に伝えると引き継ぎがスムーズです。

店長としてのマネジメント経験は、転職市場では強力なアピール材料になります。

Q4．辞めるベストなタイミングはいつですか？

繁忙期を避けた2月・6月・9月ごろが、比較的話を切り出しやすい時期です。

ただし、心身に不調が出ている場合は、タイミングを待つ必要はありません。

自分の健康を最優先に判断しましょう。

まとめ

本記事では、飲食店を辞めたい理由7選から、円満な辞め方、辞めた後の不安の解消法、おすすめの転職先までを紹介しました。

飲食業は、料理を通してお客さんの笑顔が見られる、素敵な仕事です。

しかし、労働時間・賃金・休日のいずれも、公的な統計で全産業のなかでも厳しい水準にあることがわかっています。

「辞めたい」と感じるのは、あなたの根性が足りないからではありません。

20代の貴重な時期に体調を崩してしまうくらいなら、転職という選択肢を検討しましょう。

辞めるかどうか迷っている段階でも、一度転職エージェントに相談してみることをおすすめします。

まずは話を聞かせてください。あなたの経験が活きる職場、一緒に探しましょう。