フリーターから正社員は難しい?なれた割合と期間・年齢別の対策

「フリーターのまま年齢を重ねたら、もう正社員になれないのでは…」
「就職活動を始めたけれど、書類選考で落ち続けている…」
「フリーターから正社員は難しいと聞くけれど、実際はどうなの?」

あなたもこのような不安を抱えていませんか?

結論

労働政策研究・研修機構が2021年に東京都の25〜34歳を対象に行った調査(「大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―」)では、フリーターから正社員になろうとした人のうち66.6%、およそ3人に2人が実際に正社員になっています。一方で、おおまかに見るとフリーターを続けた期間が長くなるほど、正社員になれた割合は下がっていました。フリーターから正社員は「無理」ではありませんが、期間が延びる前に動き始めることが大切です。

確かに、新卒で就職するのに比べると、フリーターからの就職では応募書類や面接でこれまでの経歴を説明する場面が増えます。それでも、年代や状況に合った進め方を選べば、正社員への道は十分に開かれています。

この記事でわかること
  • フリーターから正社員になれた人の割合と、フリーター期間による違い
  • フリーターから正社員が難しいと言われる理由
  • 20代前半から35歳以上までの年代別の進め方
  • 正社員になろうとした人が実際に取った行動
  • フリーターからの就職に関するよくある質問

この記事では、公的な調査データをもとにフリーターからの就職の実態を確かめたうえで、年代別の進め方と具体的な行動まで順に解説します。フリーターの働き方やお金、将来について広く知りたい方は、フリーター向けの記事一覧もあわせてご覧ください。

牛田

「もう遅いかも」と一人で決めつける前に、まずは調査データで実態を確かめてみましょう。年代や状況に合った進め方は、ちゃんとありますよ。

フリーターから正社員は本当に難しい?調査データで見る実態

ノートパソコンを持ち人差し指を立てるスーツ姿の女性
この章のポイント

「フリーターから正社員は難しい」という声はよく聞きますが、実際にどのくらいの人が正社員になれているのでしょうか。ここでは、2001年からおおむね5年ごとに東京都の若者の働き方を調べている公的な調査をもとに、なれた人の割合、フリーター期間による違い、正社員と正社員以外の賃金の差を確かめます。

正社員を目指した人の約3人に2人がなれている

労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―」(2022年刊行)は、2021年に東京都の住民基本台帳から無作為に選んだ25〜34歳の若者8,000人に郵送で調査し、3,244人から回答を得ました(回収率40.5%、有効回答率39.4%)。この調査でフリーター経験のある人のうち、正社員になろうとした人の66.6%が、実際に正社員になれていました。年齢別では25〜29歳が63.6%、30〜34歳が68.5%です(図表4-28)。

同じ労働政策研究報告書No.213では、フリーター経験者のうち正社員になろうとした人は68.1%でした(図表4-26)。つまり、フリーターから正社員を目指す人は少なくなく、目指した人の多くが実際に正社員になっています。なお、この調査は東京都の25〜34歳が対象で、フリーターは「学生でも主婦でもなく、パート・アルバイトという名称で雇われている人」と定義されています。全国の全年代にそのまま当てはまる数字ではない点に注意してください。

差が出やすいのは年齢よりフリーターを続けた期間

労働政策研究報告書No.213では、フリーターを続けた期間と、正社員になれた割合の関係も分析しています。それによると、多少のばらつきはあるものの、おおまかに見るとフリーター期間が1年を超えると正社員になれた割合が下がり始め、4年を境にさらに大きく下がります。3〜4年では約6〜7割だった正社員になれた割合が、4〜5年になると男性で5割程度、女性で3割程度まで落ち込むとされています(図表4-33)。

一方、労働政策研究報告書No.213の2021年調査では、男性の30〜34歳を除けば、年齢や性別による正社員になれた割合の差はあまり見られないとされています。この調査の範囲では、「もう25歳を過ぎたから」と年齢だけで諦めるよりも、「フリーター期間をこれ以上延ばさない」ことを意識して、正社員を目指すと決めたら早めに動き始めることが大切です。

正社員と正社員以外の賃金差は年齢とともに広がる

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」で、フルタイムで働く人の月の賃金(残業代などを除く所定内給与)を雇用形態別に見ると、20〜24歳では正社員・正職員が24万7,500円、正社員・正職員以外が20万3,500円で、差は4万4,000円です。この差は年齢が上がるほど広がり、35〜39歳では正社員35万2,600円に対して正社員以外は23万300円と、12万2,300円の差になります。正社員以外には契約社員や派遣社員なども含まれ、短時間で働く人は含まれないため、アルバイトの収入そのものではない点に注意してください。

年齢正社員・正職員正社員・正職員以外月の差
20〜24歳247,500円203,500円44,000円
25〜29歳285,000円227,900円57,100円
30〜34歳321,100円233,800円87,300円
35〜39歳352,600円230,300円122,300円
出典:令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況「雇用形態別にみた賃金」|厚生労働省(男女計・所定内給与)

表のとおり、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では正社員以外の賃金は20代後半から30代でほぼ横ばいなのに対し、正社員は年齢とともに上がっています。この数字は平均であり、勤め先や職種によって実際の給与は変わりますが、正社員になる時期が早いほど、昇給を積み重ねられる期間も長くなります。

牛田

正社員は「無理」ではないけれど、調査ではフリーター期間が延びるほど正社員になれた人が減る傾向でした。目指すと決めたら、動き出しは早いほうがいいですよ。

フリーターから正社員が難しいと言われる理由

この章のポイント
  • 応募書類や面接では、フリーター期間に何をしてきたかを説明する場面がある
  • アルバイトの経験も、工夫したことや頼られた場面まで書き出すと伝えやすくなる
  • 期間が長くなるほど正社員になれた割合は下がるため、働きながらでも準備を始めておく

調査では多くの人が正社員になれている一方で、「難しい」と感じる人がいるのも事実です。ここでは、フリーターからの就職活動でつまずきやすい場面を4つに分けて見ていきます。どれも事前に準備することで乗り越えられる可能性があります。

応募書類や面接でフリーター期間の説明を求められる

新卒の就職活動では学生時代のことを中心に話しますが、フリーターからの就職活動では、卒業後にどう過ごしてきたかを説明する場面があります。面接で「なぜ正社員ではなくアルバイトを選んだのか」「なぜ今、正社員を目指すのか」と聞かれたときに答えを用意していないと、気持ちが伝わりにくくなります。

大切なのは、フリーターだったことを隠したり言い訳したりするのではなく、その期間に何をしてきたか、これからどう働きたいかを自分の言葉で話せるようにしておくことです。理由を整理しておけば、面接での受け答えに自信が持てるようになります。

職務経歴として書ける経験が少なく見えやすい

アルバイトの仕事は、正社員の職務経歴と比べて「書けることがない」と感じてしまうかもしれません。しかし、接客、レジ締め、在庫の管理、新人への仕事の説明、シフトの調整など、アルバイトでも任されてきた仕事はたくさんあります。

こうした経験を「接客をしていました」の一言で終わらせず、どんな工夫をしたか、どんな場面で頼られたかまで書き出すと、応募先の仕事に活かせる力として伝えやすくなります。書くことがないと感じても、言葉にし直すと伝えられる経験が見つかることがあります。

就職活動の進め方に慣れていない

新卒の就職活動では、学校の就職課や同級生と情報を共有しながら進められます。一方、フリーターからの就職活動を一人で始める場合は、求人の探し方、履歴書の書き方、面接の受け方などを自分で調べる必要があります。

進め方がわからないまま応募を続けると、書類選考で落ちた理由も見えず、自信をなくしてしまうことがあります。ハローワークでは職業相談や職業紹介を受けられ(厚生労働省「ハローワーク」)、就職エージェントでは応募書類の添削や面接の練習を受けられるところもあるので、一人で抱え込まないことが大切です。

期間が長くなるほど正社員になれた割合が下がる

先に見たとおり、労働政策研究報告書No.213では、フリーター期間が1年を超えると正社員になれた割合が下がり始め、4〜5年になると男性で5割程度、女性で3割程度まで下がるとされています。期間が延びるほど難しさが増すのは、データにも表れています。

「もう少しお金を貯めてから」「やりたいことが見つかってから」と先延ばしにしているうちに、フリーター期間は少しずつ延びていきます。準備がすべて整うのを待つよりも、働きながらでも情報収集や応募書類の準備を始めておくと、動き出すまでの時間を短くできます。

フリーターからの就職で感じやすい壁と、成功の確率を上げるためのコツは、次の記事でより詳しくまとめています。

牛田

つまずきやすい場面も、事前に準備しておけば乗り越えやすくなります。書くことがないと感じたら、アルバイトで工夫したことから書き出してみてくださいね。

年代別に見るフリーターから正社員を目指す進め方

この章のポイント

フリーターから正社員を目指すときは、年代によって使える窓口や応募しやすい求人が変わります。ここでは、20代前半、20代後半、30代前半、35歳以上の4つに分けて、それぞれの進め方を紹介します。

20代前半:若者向けの求人と窓口を使いやすい時期

求人の募集で年齢を制限することは法律で原則禁止されていますが、長く勤めてもらうことを前提に、職務経験を問わず若い人を育てる目的で募集する場合などは例外として認められています(厚生労働省「募集・採用における年齢制限禁止について」、厚生労働省「その募集・採用 年齢にこだわっていませんか?」(令和7年4月1日時点))。ここでいう若年者は基本的に35歳未満が想定されています。20代前半は、こうした求人にも応募できる年代です。

学校を卒業しておおむね3年以内であれば、新卒者向けの窓口も利用できます(厚生労働省「新卒応援ハローワーク」)。担当者制の個別相談を受けながら、求人の選び方や就職活動の進め方を相談できます。社会人経験が少ないことを気にしすぎず、意欲や人柄を伝える準備に力を入れましょう。

20代で使える就職エージェントの選び方は、次の記事で紹介しています。

20代後半:アルバイト経験を仕事の言葉に置き換える

労働政策研究報告書No.213では、25〜29歳でフリーターから正社員になろうとした人のうち、正社員になれた人は63.6%でした。20代後半でも、正社員を目指した人の6割以上が実際に正社員になっています。

この年代では、アルバイトで何を任されてきたかを具体的に伝えることが大切です。たとえば接客なら「お客様の要望を聞き取り、合う商品を提案してきた」、新人への指導なら「仕事の手順を説明し、早く慣れてもらえるよう工夫した」のように、応募先の仕事につながる言葉に置き換えておきましょう。おおむね35歳未満で正社員を目指す人は、担当者制の相談から応募準備、就職後の定着まで無料で支援を受けられる窓口も使えます(厚生労働省「わかものハローワーク」)。

30代前半:登用や見込みのある仕事も選択肢に入れる

労働政策研究報告書No.213では、30〜34歳でフリーターから正社員になろうとした人のうち、正社員になれた人は68.5%でした。30代前半になったからといって、正社員を諦める必要はありません。

同じ労働政策研究報告書No.213では、30〜34歳の男性は25〜29歳の男性と比べて、「アルバイト先で正社員登用に応募した」(8.1%→14.2%)や「正社員になる見込みのある仕事に応募した」(19.2%→28.4%)の割合が高くなっていました。他の会社の正社員求人に応募するだけでなく、今の職場での登用や、正社員になる道が用意された仕事から入る方法も、選択肢として考えてみましょう。

30代のフリーターが就職活動で押さえたい点は、次の記事で詳しく解説しています。

30代でフリーターはやばい?就職しないデメリットや就活のコツも解説

35歳以上:年齢制限の原則禁止を知り、経験を具体的に伝える

35歳以上になると、わかものハローワークのように「おおむね35歳未満」を対象にした窓口は使いにくくなります(厚生労働省「わかものハローワーク」)。それでも、求人の募集で年齢を理由に応募を断ることや、書類選考や面接で年齢を基準に採否を決めることは、例外を除いて法律で禁止されています(厚生労働省「募集・採用における年齢制限禁止について」)。

この年代では、アルバイトで長く続けてきた仕事や、任されてきた役割を具体的に伝えることが大切です。応募する業界や職種をある程度絞り、これまでの経験とのつながりを説明できる求人を選ぶと、志望動機に説得力が出ます。通常のハローワークでも職業相談や職業紹介を受けられるので(厚生労働省「ハローワーク」)、一人で応募を続けて行き詰まる前に頼ってみましょう。

牛田

年齢だけを理由に、正社員を諦める必要はありません。今の年代で使える窓口を確かめておけば、一人で抱え込まずに済みます。

フリーターから正社員になろうとした人が実際に取った行動

この章のポイント
  • 公的機関での相談や、他社の正社員求人への応募から始める方法がある
  • 30代では、正社員になる見込みのある仕事に応募した割合が高かった
  • 登用だけに頼らず、他社の正社員求人も並行して探しておくと安心

労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―」では、フリーターから正社員になろうとした人が、実際にどんな取り組みをしたかも調べています。主な項目を表にまとめました。

取り組み(複数回答)25〜29歳男性30〜34歳男性25〜29歳女性30〜34歳女性
ハローワーク等公的機関で仕事探しの相談をした37.4%39.5%41.6%38.7%
他の会社の正社員に応募した38.4%24.7%34.4%32.7%
正社員になる見込みのある仕事に応募した19.2%28.4%28.8%33.7%
資格試験を受けた14.1%19.1%12.0%14.6%
アルバイト先で正社員登用に応募した8.1%14.2%8.8%9.0%
公的職業訓練を受けた4.0%4.3%4.0%6.5%
出典:労働政策研究・研修機構 労働政策研究報告書No.213「大都市の若者の就業行動と意識の変容」図表4-35(東京都の25〜34歳・2021年調査)

表を見ると、労働政策研究報告書No.213の調査では、公的機関での相談と他社の正社員への応募が多く、30代では正社員になる見込みのある仕事への応募の割合が高くなっていることがわかります。ここからは、それぞれの行動をどう進めればよいかを紹介します。

ハローワークなどの公的機関で相談する

労働政策研究報告書No.213では、どの性別・年齢でも4割前後の人が「ハローワーク等公的機関で仕事探しの相談をした」と答えています。ハローワークでは職業紹介のほか、職業相談も受けられます(厚生労働省「ハローワーク」)。

正社員を目指すおおむね35歳未満の人なら、若者向けの専門窓口である厚生労働省「わかものハローワーク」で、担当者制の職業相談から応募準備、就職後の定着まで無料で支援を受けられます。初めて就職活動をする人ほど、最初の一歩として相談してみると進め方が見えてきます。

ハローワークを使うときの良い点と気をつけたい点は、次の記事で詳しく解説しています。

フリーターがハローワークに行くメリットとデメリットを徹底解説!

他の会社の正社員求人に応募する

労働政策研究報告書No.213では、25〜29歳の男性の38.4%、女性の34.4%が「他の会社の正社員に応募した」と答えており、20代後半では最も多い取り組みの一つでした。正社員になる方法として、まずは求人に応募することが基本になります。

応募先を選ぶときは、「未経験歓迎」「学歴不問」などの条件だけでなく、研修の内容や、入社後にどんな仕事を任されるかまで求人票で確かめておくと、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。どの職種を選べばよいか迷う方は、次の記事で正社員を目指しやすい職種と選び方を紹介しています。

正社員になる見込みのある仕事から入る

労働政策研究報告書No.213では、30〜34歳の女性の33.7%、男性の28.4%が「正社員になる見込みのある仕事に応募した」と答えています。いきなり正社員の求人に応募するだけでなく、正社員になる道がある仕事から入る方法もあります。たとえば、働きぶりを見たうえで正社員に登用する制度がある契約社員の求人などが考えられます。

この方法を選ぶときは、正社員への登用の制度があるか、これまでに登用された人がいるかを、応募前や面接の場で確かめておきましょう。登用の条件や時期が決まっていない場合もあるため、働きながら他社の正社員求人も並行して探しておくと安心です。

アルバイト先の正社員登用に応募する

労働政策研究報告書No.213では、「アルバイト先で正社員登用に応募した」人は、30〜34歳の男性で14.2%、それ以外の層では1割弱でした。数としては多くありませんが、今の職場をよく知っていて、職場の人にも働きぶりを知ってもらえている点は強みになります。

登用を目指すなら、まずは店長や上司に正社員になりたい気持ちを伝え、登用の制度があるか、どんな条件で選ばれるのかを確かめましょう。制度がない職場や、登用の時期がはっきりしない職場もあるため、登用だけに頼らず、他社の正社員求人も選択肢に入れておくことが大切です。

資格試験や職業訓練でスキルを示す

労働政策研究報告書No.213では、30〜34歳の男性の19.1%が「資格試験を受けた」と答えています。応募したい職種に関係する資格を取っておくと、未経験でも学ぶ意欲を具体的に示せます。

独学が難しい場合は、国の職業訓練であるハロートレーニングを使う方法もあります。仕事を探している人を対象に、原則として受講料無料(テキスト代は自己負担)で、就職に必要な知識や技能を学べる制度です(厚生労働省「ハロートレーニングについて知る」)。どのコースが合うかは、ハローワークの窓口で相談できます。

牛田

登用に応募するときも、他社の正社員求人と並行して進めておくと安心です。次は、モデルケースで進め方をイメージしてみましょう。

フリーターから正社員になるまでのモデルケース

この章のポイント
  • 職業訓練や支援サービスを使い、一人で抱え込まずに進めている
  • アルバイトや派遣の経験を、応募先の仕事につながる言葉に置き換えている
  • 他社への応募と登用の両方を選択肢にしている

ここでは、フリーターから正社員を目指す3つのモデルケースを紹介します。実在の人物の体験談ではありませんが、自分に近いケースを見つけて、進め方を考えるヒントにしてください。

飲食店のアルバイトからIT企業のカスタマーサポートへ(20代後半)

大学を卒業してから飲食店のアルバイトを続けてきた20代後半の人が、30歳を前に正社員を目指すケースです。最初は応募書類で何を書けばよいかわからず、書類選考で落ちることが続くかもしれません。

こうしたときは、職業訓練などでパソコンやITの基礎を学び、学んだ内容を履歴書に書けるようにしておく方法があります。面接では、飲食店での接客経験をお客様からの問い合わせ対応に活かせることを伝え、「未経験歓迎」のカスタマーサポート職に応募する、といった進め方が考えられます。

アパレルのアルバイトから一般事務へ(30代前半)

アパレルショップでアルバイトを長く続けてきた30代前半の人が、事務職への転職を目指すケースです。フリーター期間が長いと、書類選考でその期間について説明を求められることもあります。

このようなときは、就職エージェントなどの支援を使い、接客の経験を「お客様の要望を聞いて提案する力」、在庫の管理を「数字や物の流れを正確に管理する力」のように言葉にし直すと、事務職でも活かせる力として伝えやすくなります。応募書類の添削や面接の練習を受けながら進めることで、選考を通りやすくすることが考えられます。

アルバイトから工場の派遣社員を経て製造業の正社員へ(30代後半)

アルバイトをいくつか続けたあと、工場で派遣社員として働き始めた30代後半の人が、派遣先での正社員登用を目指すケースです。職歴に自信がなく、正社員の求人への応募をためらっているかもしれません。

派遣先に正社員への登用の制度がある場合は、日々の勤務態度や、作業の効率化への提案、品質管理の知識を自分で身につけたことなどが評価の材料になります。登用試験を受けるときは、こうした取り組みを具体的に伝えられるよう準備しておくことが大切です。

3つのケースに共通するのは、アルバイトや派遣の経験を応募先の仕事につながる言葉に置き換えていること、職業訓練や支援サービスを使って一人で抱え込まないこと、そして他社への応募と登用の両方を選択肢にしていることです。フリーターから正社員になった人の事例と共通点は、次の記事でも紹介しています。

牛田

どのケースも、一人で抱え込まずに職業訓練や支援サービスを使っていました。応募と登用のどちらか一方に絞らなくていい、というのも心強いポイントです。

フリーターから正社員に関するよくある質問

最後に、フリーターから正社員を目指すときに気になりやすい疑問にお答えします。

Q1. フリーターから正社員になるのはきついですか?

A1. 正社員になると、勤務日や時間を自分で選びにくくなり、任される仕事の責任も重くなるため、慣れるまでは大変に感じることがあります。

一方で、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、フルタイムで働く人の月の賃金は、正社員のほうが年齢とともに上がり、30〜34歳では契約社員・派遣社員なども含めた正社員以外より8万7,300円高くなっています。入社前に仕事内容や働き方を求人票や面接で確かめておけば、入社後のギャップを小さくできます。

Q2. フリーターから正社員になれる割合はどのくらいですか?

A2. 労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―」では、東京都の25〜34歳のうち、フリーターから正社員になろうとした人の66.6%が実際に正社員になれていました。

年齢別では25〜29歳が63.6%、30〜34歳が68.5%です(労働政策研究報告書No.213)。調査の対象は東京都の25〜34歳なので、目安として受け止めてください。

Q3. フリーターから正社員になれるのは何歳までですか?

A3. 正社員になれる年齢の上限が決まっているわけではありません。求人の募集で年齢を制限することは法律で原則禁止されており、年齢を理由に応募を断ることも認められていません(厚生労働省「募集・採用における年齢制限禁止について」)。

ただし、長期勤続によるキャリア形成のために若年者を募集する場合は例外とされ、ここでいう若年者は基本的に35歳未満が想定されています(厚生労働省「その募集・採用 年齢にこだわっていませんか?」(令和7年4月1日時点))。そのため、35歳未満のほうが応募できる求人は広がりやすくなります。正社員を目指すなら、年齢を重ねる前に動き始めるのがおすすめです。

Q4. フリーター5年目でも正社員になれますか?

A4. フリーター5年目でも正社員になることはできます。ただし、労働政策研究報告書No.213では、フリーター期間が4〜5年になると、正社員になれた割合が男性で5割程度、女性で3割程度まで下がるとされています。

期間が長い人ほど、応募書類や面接でその期間に何をしてきたかを具体的に説明できるように準備し、ハローワークや就職エージェントなどの支援も使いながら進めることが大切です。

Q5. アルバイト先で正社員に登用してもらうのは難しいですか?

A5. 登用の制度があるかどうかは職場によって異なります。労働政策研究報告書No.213では、アルバイト先で正社員登用に応募した人は、30〜34歳の男性で14.2%、それ以外の層では1割弱でした。

登用を目指すなら、まず上司に正社員になりたいことを伝え、制度の有無や条件を確かめましょう。登用だけに頼らず、他社の正社員求人も並行して探しておくと安心です。

Q6. 高卒のフリーターでも正社員になれますか?

A6. 高卒でも正社員になることはできます。労働政策研究報告書No.213では、正社員になろうとした人のうち正社員になれた割合(男女計)は、高卒で57.4%、大学・大学院卒で72.8%でした(図表4-30)。学歴が高いほど割合が高い傾向はありますが、正社員を目指した高卒の人の半数以上が正社員になっています。

応募するときは、求人票の応募資格で学歴の条件を確かめ、「学歴不問」の求人や、アルバイトの経験を活かせる仕事を中心に探すと選択肢が広がります。高卒のフリーターが正社員になるまでの道のりは、次の記事で詳しく紹介しています。

Q7. 面接でフリーター期間はどう説明すればよいですか?

A7. フリーターだった理由を正直に伝えたうえで、その期間に身につけたこと、正社員として働きたい理由、入社後にどう活かしたいかを順番に話すと、前向きに伝わります。

たとえば「接客のアルバイトで、お客様の要望を聞いて提案することを続けてきました。新人に仕事を教える役割も任され、チームで働く大切さを学びました。この経験を御社の仕事で活かしたいと考えています」のように、具体的な場面を入れて話しましょう。

牛田

フリーター期間を聞かれても、慌てなくて大丈夫。身につけたこと、働きたい理由、入社後にどう活かしたいかを順番に話せば、前向きに伝わりますよ。

フリーターからの就職に不安があるならキャリアスタートへ相談しよう

フリーターから正社員を目指したいけれど、何から始めればよいかわからない、一人で進めるのが不安という方は、就職支援サービスに相談するのも一つの方法です。

キャリアスタートは、第二新卒・既卒・フリーターなど20代を中心とした若手の就職を、キャリアアドバイザーへの相談から、求人の紹介、面接トレーニングまでを通して支援しています。ひとりで悩まず、気軽にご相談ください。

牛田

相談すれば、求人の紹介から面接トレーニングまで通して支援を受けられます。一人で迷っている時間がもったいないので、気軽に声をかけてくださいね。

まとめ

フリーターから正社員は「難しい」と言われることがありますが、労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容―「第5回 若者のワークスタイル調査」から―」では、東京都の25〜34歳で正社員になろうとした人の66.6%が実際に正社員になれていました。フリーターから正社員になることは、決して無理なことではありません。

ただし、同じ労働政策研究報告書No.213では、フリーター期間が4年を超えると正社員になれた割合が大きく下がるとされています。年齢よりも期間を意識し、正社員を目指すと決めたら早めに動き始めましょう。

年代に合った窓口や求人を選び、アルバイトの経験を応募先の仕事につながる言葉に置き換え、ハローワークや就職支援サービスも使いながら進めれば、正社員への道は開けやすくなります。今日から一歩を踏み出してみてください。

牛田

正社員を目指すと決めたら、フリーター期間を延ばさないうちに動き出しましょう。最初の一歩は、アルバイトで任されてきた仕事を書き出すところからで十分です。

ABOUT US
牛田 晴宣キャリアスタート株式会社 執行役員
東洋大学卒業後、携帯販売職や起業経験を経て、キャリアスタート株式会社に入社。キャリアカウンセラーとして若年層の就職・転職支援に従事し、2021年7月より大阪支店長を務める。「若者の輝く社会を作る」をビジョンに掲げ、関西エリアで求職者のキャリア相談に対応。自身の独立・再就職の経験を活かし、実践的なキャリアアドバイスを提供している。
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