「人材業界に興味はあるけど、やめとけってよく聞くし不安」と感じていませんか。実際、人材業界は離職率が全産業の中でも高い水準にあるのは事実です。
ただし理由を知らないまま避けるのはもったいない業界でもあります。この記事では、公的データをもとに「やめとけ」と言われる理由と本当の魅力、向き不向きを整理し、後悔しない選び方まで解説します。

私たちキャリアスタートも人材紹介業を営んでいますが、良い面も厳しい面も包み隠さずお伝えしますね。一緒に業界のリアルを見ていきましょう。
人材業界とは?人材紹介・人材派遣・求人広告の違い
- 人材業界は主に人材紹介・人材派遣・求人広告の3ビジネスモデルで構成される
- 人材紹介は成功報酬型、人材派遣は労働力提供型でビジネス構造が異なる
- どの業態を選ぶかによって働き方・年収の伸び方が大きく変わる
ここでは、人材業界の主なビジネスモデルの違いを解説します。ひとくちに人材業界といっても、事業内容によって仕事の進め方はかなり異なります。
人材紹介(成功報酬型のビジネスモデル)
人材紹介は、求職者に企業を紹介し、採用が決まった時点で企業から紹介料を受け取るビジネスモデルです。キャリアスタートもこの人材紹介業にあたり、厚生労働省の許可を受けて運営しています。
成果が出るまで収益にならない仕組みのため、求職者一人ひとりの転職・就職を成功させる意識が働きやすいのが特徴です。人材紹介の営業に近い仕事内容について、以下の記事もあわせて参考にしてみてください。
人材派遣
人材派遣は、自社で雇用したスタッフを企業に派遣し、派遣料として収益を得るビジネスモデルです。求職者と直接雇用契約を結ぶ点が人材紹介との大きな違いになります。
派遣スタッフの稼働状況の管理や、契約更新に向けたフォローなど、継続的な関係構築が求められる仕事です。
求人広告・人材コンサルティング
求人広告は、企業から広告掲載料を受け取り、求人情報を発信するビジネスモデルです。採用の成否にかかわらず掲載料が発生する点が、人材紹介との違いになります。
このほか、企業の採用戦略そのものを支援する人材コンサルティングも人材業界の一角を担っています。どの業態を選ぶかで、日々の業務内容やノルマの形は大きく変わります。

「人材業界はやめとけって聞くけど、実際どうなの?」とご相談に来られる方は多いんですよ。次は、そう言われる理由を具体的に見ていきましょう。
人材業界が「やめとけ」と言われる理由
- 売上目標(ノルマ)へのプレッシャーが大きい企業が多い
- 求職者と企業の間で板挟みになりやすい構造がある
- 早朝の面談や夜間対応で長時間労働になりやすい商習慣がある
ここでは、人材業界が「やめとけ」と言われる代表的な理由を3つの側面から解説します。
高いノルマと数字管理のプレッシャー
人材業界の多くの企業では、月間の成約件数や売上額を目標として掲げています。特に営業職では、この数字達成へのプレッシャーが大きな負担になりやすい傾向があります。
「求職者のためになりたい」という気持ちと「ノルマを達成しなければ」という焦りの間で、ジレンマを抱えてしまう人も少なくありません。営業職特有のつらさと向き合い方について、以下の記事も参考になります。
求職者と企業の間で板挟みになりやすい
人材紹介や人材派遣の営業・コーディネーターは、求職者の希望と企業側の採用条件の両方を調整する立場にあります。両者の要望が食い違うと、板挟みになりやすいのが実情です。
求職者に寄り添いたい気持ちと、企業の要求に応える必要性の間で調整力を求められる場面が多く、精神的な負担につながることがあります。
長時間労働になりやすい商習慣
求職者との面談は仕事終わりの夜間や早朝に設定されることが多く、企業訪問は日中の営業時間内が基本です。結果として、社内業務が後回しになりやすい構造があります。
近年は業務効率化やITツール導入を進める企業も増えていますが、働き方を重視して人材業界を選びたい人は、20代の未経験就職に強いキャリアスタートのような専門エージェントを通じて、企業ごとの労働環境を事前に確認しておくと安心です。
データで見る人材業界の年収・離職率のリアル
- 人材業界が属する「サービス業」の平均給与は389.1万円で全業種平均より低め
- 同区分の離職率は19.0%で、公的統計の対象16産業の中で最も高い水準
- 数字だけを見ると厳しく映るが、成果次第で年収が伸びやすい側面もある
ここでは「やめとけ」と言われる理由を、印象論ではなく公的データで検証します。人材紹介・人材派遣・求人広告といった業種は、統計上「サービス業(他に分類されないもの)」に区分されます。
平均年収の実態(国税庁データ)
国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査結果について」によると、人材業界が属するサービス業の平均給与は389.1万円で、全業種平均の477.5万円を下回っています。

ただしこれは業界平均であり、成果報酬(インセンティブ)の比重が大きい人材紹介の営業職などでは、成績次第で平均を大きく上回る年収を得ている人もいます。基本給が抑えめでも歩合給で稼ぐ構造の企業が多いのが特徴です。
離職率の実態(厚労省データ)
厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」によると、サービス業(他に分類されないもの)の一般労働者の離職率は19.0%で、調査対象16産業の中で最も高い水準です。

全産業計の離職率11.5%と比べると、約1.7倍の水準です。「人材業界はやめとけ」という声には、こうした客観的な裏付けがあることは押さえておく必要があります。

厳しいデータもお伝えしましたが、ここからは人材業界の良いところもお話しさせてくださいね。実は魅力もたくさんあるんですよ。
「やめとけ」だけじゃない人材業界のメリット
- 20代でも裁量を持ち、早期にマネジメントを目指せる環境がある
- 求職者の転職・就職を支える、人の人生に関われるやりがいがある
- 人材ビジネス市場は9兆円超え・成長を続けている
ここでは、離職率の高さだけでは見えてこない、人材業界ならではの魅力を紹介します。
20代でも裁量を持てる・成長スピードが早い
人材業界は参入障壁が比較的低く、20代の若手であっても、早期に大きな裁量を任される企業が多いのが特徴です。営業として成果を出せば、マネジメント職への道も早く開けます。
ヒアリング力・提案力・交渉力といった営業スキルを短期間で鍛えられるため、未経験からでも他業界に通用するポータブルスキルを身につけやすい環境と言えます。営業職全般のメリット・デメリットを整理した記事も参考にしてみてください。
求職者の人生を左右するやりがい
求職者の転職・就職をサポートする仕事は、目の前の相手の人生の転機に直接関われる仕事です。内定が決まったときや、入社後に活躍しているという報告を受けたときの手応えは大きいものです。
「ありがとう」「人生が変わった」という言葉を直接もらえる機会が多く、自分の仕事が誰かの役に立っている実感を得やすい仕事でもあります。
成長を続ける市場規模
矢野経済研究所「2025年版 人材ビジネスの現状と展望」によると、2024年度の人材関連ビジネス主要3業界の市場規模は9兆7,962億円で、前年度比3.4%増となっています。
人手不足を背景に、企業の採用支援ニーズは今後も高まっていくと見込まれる分野です。将来性という観点でも、決してマイナスな業界ではありません。
人材業界の特徴・平均年収・向いてる人
- 平均年収は約389万円だが歩合給の比重が大きい企業も多い
- 人と関わることが好きで、成長意欲が高い人に向いている
- コミュニケーション能力と数字への適応力がカギになる
ここでは、人材業界の基本データと、向いている人の特徴をまとめて紹介します。
約389.1万円(国税庁:令和6年分 民間給与実態統計調査結果について/サービス業の平均給与)
基本給は他業界より控えめな企業が多い一方、インセンティブ制度を導入する企業が多く、成果を出すほど収入が伸びやすい構造になっています。
- 成果報酬型のインセンティブ制度が多い
- 未経験・学歴不問の採用枠が豊富
- 若手でも裁量を持ちやすい社風の企業が多い
- 人と関わることに前向きなやりがいを感じられる人
- 数字目標に向けて計画的に動ける人
- 成長意欲が高く、新しい知識を学び続けられる人
とくに、求職者や企業とこまめに連絡を取り合う対応力と、目の前の相手の成功を自分事として喜べる姿勢が重要視されます。自分の適性をより詳しく確認したい人は、以下の記事も参考にしてみてください。
人材業界に向いていない人の特徴|後悔しない選び方
- 数字のプレッシャーに強いストレスを感じやすい人には不向き
- 人材紹介・人材派遣・求人広告のどれを選ぶかで働き方が変わる
- 企業選びの段階でブラック企業を見極める視点が欠かせない
ここでは、人材業界が向いていない人の特徴と、後悔しないための企業選びのポイントを解説します。
向いていない人の特徴
数字目標に強いプレッシャーを感じやすい人や、決まった業務を淡々とこなすことを好む人にとっては、人材業界のスピード感がストレスになりやすい傾向があります。
- ノルマ・数字管理に強い抵抗感がある人
- 人との調整・板挟みになる状況が苦手な人
- 決まったルーティン業務を好む人
自分に本当に合う業界かどうか迷ったときは、20代の未経験就職支援に強いキャリアスタートまでご相談ください。適性を踏まえたうえで、業界選びから一緒に考えます。人材業界以外の職種で同じような悩みを抱えている人は、以下の記事も参考になります。
人材紹介・人材派遣・求人広告のどれを選ぶか
求職者と深く関わりたいなら人材紹介、幅広い企業と関わりたいなら人材派遣や求人広告というように、業態によって働き方の重心が異なります。
成果報酬の比重を重視するなら人材紹介、比較的安定した収益構造を求めるなら求人広告営業が向いているなど、自分の志向に合わせて選ぶことが後悔しないための第一歩です。
ブラック企業を見極めるチェックポイント
人材業界は参入障壁が低く、事業所ごとの労働環境の差が大きい業界でもあります。企業選びの段階で見極める視点を持つことが重要です。
- 求人票の給与内訳(固定給と歩合給の比率)が明記されているか
- 離職率や平均勤続年数を採用面接で開示してくれるか
- 残業時間の実態を具体的な数字で説明してくれるか
面接でこうした質問に曖昧な回答しか返ってこない場合は、労働環境に何らかの課題を抱えている可能性を疑ってよいでしょう。
未経験からの挑戦で意識したいこと
人材業界は未経験からの採用に積極的な企業が多い一方、入社後のギャップで早期離職につながるケースも少なくありません。事前の情報収集が欠かせません。
履歴書添削から面接対策、求人紹介まで一貫してサポートするキャリアスタートのような就職エージェントを頼れば、労働環境を含めた企業情報を事前に確認したうえで応募できます。一人で求人票だけを見て判断するより、ミスマッチのリスクを減らせます。
また、第二新卒として人材業界への転職を検討している人は、第二新卒の転職についてまとめた記事もあわせて参考にしてみてください。
人材業界はやめとけと言われる理由に関するよくある質問
ここでは、人材業界に関してよく寄せられる質問にお答えします。
人材業界は本当にブラック企業が多いのですか?
業界全体が一律にブラックというわけではありません。ただし参入障壁が低く事業所間の差が大きいため、労働環境に課題を抱える企業が相対的に多い傾向はあります。求人票の給与内訳や離職率の開示姿勢など、企業ごとに見極める視点が大切です。
人材紹介・人材派遣・求人広告はどう違うのですか?
人材紹介は採用成立時の成功報酬型、人材派遣は自社雇用スタッフを企業に派遣する労働力提供型、求人広告は掲載料型のビジネスモデルです。関わり方や収益構造が異なるため、働き方のイメージも変わってきます。
人材業界は未経験でも転職・就職できますか?
未経験からの採用に積極的な企業が多い業界です。学歴よりもコミュニケーション能力や成長意欲を重視する企業が多く、20代であれば未経験からの挑戦もしやすい環境と言えます。
人材業界に向いていないのはどんな人ですか?
数字目標へのプレッシャーに強いストレスを感じやすい人や、決まった業務を淡々とこなすことを好む人には不向きな傾向があります。人との調整が続く働き方が苦手な人も、事前によく検討したほうがよいでしょう。
人材業界の離職率はどのくらいですか?
厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」によると、人材業界が属するサービス業(他に分類されないもの)の一般労働者の離職率は19.0%で、調査対象16産業の中で最も高い水準です。
人材業界の年収はどのくらいですか?
国税庁の統計では、人材業界が属するサービス業の平均給与は389.1万円です。ただし成果報酬の比重が大きい企業も多く、実績次第で平均を上回る年収を得ている人もいます。
まとめ
人材業界は離職率が全産業の中でも高く、ノルマや板挟みの負担から「やめとけ」と言われがちですが、20代でも裁量を持てる・成長スピードが早いといった魅力も確かにあります。大切なのは、人材紹介・人材派遣・求人広告の違いを理解し、自分に合う企業を見極めることです。

私たちキャリアスタートも人材紹介業の一員として、20代の未経験就職を支援しています。業界選びに迷ったら、ぜひ一度ご相談くださいね。履歴書添削から面接対策まで一緒に伴走します。

























人材業界は離職率が高く「やめとけ」と言われがちですが、20代のうちから裁量を持てる・成長スピードが早いといった魅力もある業界です。合わない人の特徴を知り、人材紹介・人材派遣・求人広告のどれを選ぶかを見極めれば、後悔のない選択ができます。