高卒の平均年収はいくら？大卒との違いや平均年収の高い仕事も解説

高卒で働く場合、平均年収がいくらなのかや、大卒と比べてどの程度の差があるかは、あらかじめ知っておきましょう。

学歴による収入差は事実として存在するものの、高卒でも高い年収を目指せる仕事やキャリアの築き方もあります。

「高卒の年収って大卒と比べてどうなんだろう？」と気になる方、多いんですよね。この記事では最新データと年収アップの具体策まで、まるっと解説していきますね。

高卒の平均年収は約346万円

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」によれば、高卒の賃金は年齢別に以下のようにまとめられています。

すべての年齢帯の平均値で見ると、月額賃金は288,900円となりますので、単純計算で高卒の平均年収は346万円であることが分かります。

ただし、高卒においても年齢が上がるにつれて賃金が上がる構造になっている関係上、若いうちはさらに平均年収が下がります。

また、高卒の場合は正社員ではなく、フリーターとして働く人も一定数見られますが、フリーターの場合はこの平均年収よりもさらに低い年収になるため、安定して収入を上げていきたい場合は正社員を目指すのが良いと言えます。

高卒の平均年収をさまざまな観点で見よう

高卒の平均年収を正しく理解するためには、単純な平均年収だけでなく、大卒との年収差や初任給、昇給幅、生涯賃金といったさまざまな観点から整理することが重要です。

特に年収差は年齢が上がるほど広がる傾向にあるため、就職前にしっかりと理解しておきましょう。

ここからは、高卒と大卒の収入差がどの段階でどのように生じてくるのかについて、厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに詳しく解説していきます。

大卒との平均年収の差は116万円

高卒と大卒の賃金は、以下のような違いが見られます。

それぞれの学歴の全年齢平均賃金から計算すると、高卒の平均年収が346万円なのに対し、大卒の平均年収は462万円です。差額にしておよそ116万円もの平均年収の違いがあることが分かります。

特に20代前半など若いうちは収入の差がそこまでないものの、30代後半から40代にかけて差が拡大しやすい点が特徴です。

大卒は総合職採用が多く、管理職候補として育成されるケースが多いため、昇進や昇給の機会が増えやすくなります。

一方、高卒は現場業務を中心とした配属になりやすく、役職につける人数が限られる傾向にあることが、この差分が生じている理由と考えられます。

高卒と大卒の初任給の差

高卒と大卒は初任給においても違いがあります。

厚生労働省の令和6年時点の調査結果によれば、高卒の初任給が197,500円なのに対し、大卒の初任給は248,300円とおよそ5万円の差があることが分かっています。

多くの企業では、実務経験のない新卒学生を、学歴別の給与テーブルで分けて募集している傾向があります。

そのため、どんな学校に通っているかに限らず、学歴によって初任給に一定の差が出てしまうことは認識しておくべきでしょう。

ただ、高卒はすぐに就職できれば大卒よりも早く働き始められるため、20代前半までの累計収入という観点で言えば、大卒と大きな差が出ない場合もあります。

初任給の差よりも、その後の昇給や挑戦できる仕事の違いが将来的な年収差に影響する点を理解しておいてください。

高卒の初任給を業界・地域別にもう少し詳しく知りたい方は、高卒の初任給はいくら？都道府県・企業規模・業界別で解説もあわせて参考にしてみてください。

高卒は昇給幅が大卒よりも低い

高卒と大卒の年収差が広がる大きな要因が昇給幅の違いです。

先程の厚生労働省の学歴別平均賃金の表を見てみても、高卒の賃金が20代前半から50代前半までで11万円程度しか昇給していない一方で、大卒は25万円程度昇給しているなど、2倍の昇給幅の差が存在しています。

多くの企業では、学歴別に等級制度やキャリアパスが分かれており、中でも大卒は管理職候補として昇給・昇格ペースが早い傾向にあります。

一方、高卒は定型業務が多いことで昇給が年功序列型になりやすく、かつ昇格しないことで昇給幅が小さくなるケースも少なくありません。

ただし、成果主義を採用している企業や、専門スキル・技術力が評価される職種においては、この傾向が当てはまらない場合もあります。

平均年収を高くしたい場合は、どんな仕事で働くかに注目して就職活動を進めましょう。

高卒と大卒の生涯賃金の差は約4,000万円

労働政策研究・研修機構の「ユースフル労働統計2024」によると、学歴によって生涯稼げる賃金に大きな差があることも分かっています。

男性の場合、高卒の生涯賃金が2億880万円なのに対し、大卒は2億5,150万円と、およそ4,000万円の差があります。

このような差が出ているのは、初任給や平均年収の差が40年以上の就業期間にわたって積み重なるためです。

特に管理職になれるかどうかや役職手当、賞与額がどの程度伸びるかが生涯賃金に大きく影響してきます。

ただしこの差はあくまでも平均値であり、高卒でも大卒以上の生涯賃金を稼いでいる人は存在します。

また、大卒でもフリーター期間が長期化すれば生涯賃金は大きく下がりますので、学歴よりもどの業界や職種でキャリアを築いていくかが重要だと言えるでしょう。

関連記事高卒と大卒の生涯年収の差は？差が出る理由や高収入の仕事も解説

2026年2月20日

高卒の男女別の平均年収

高卒の平均年収は、男女で大きな差が出ている点も理解しておきましょう。

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」によれば、高卒の月額賃金は男女で以下のような差があります。

高卒男性の平均年収が約376万円なのに対し、女性は約285万円となっており、男女間で約91万円の差が生じています。

この差が出る背景には、出産・育児に伴うキャリア中断やパートタイム雇用への切り替えなど、ライフイベントの影響が大きいと考えられます。

また、20代の段階では男女差は比較的小さいものの、30代以降は昇進・昇給のペースに男女差が開きやすい傾向もあります。

ただし近年は、女性活躍推進を掲げる企業や、産休・育休からの復職支援が充実した企業も増えてきています。

正社員としてキャリアを継続できる職場を選べば、高卒女性でも着実に年収を上げていくことは十分可能と言えるでしょう。

高卒の手取り平均は月13万〜15万円

額面の月額賃金から、実際に手元に残る「手取り」を計算してみましょう。

一般的に、手取りは額面の75〜85%程度になります。所得税・住民税・社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）が天引きされるためです。

高卒の初任給19万7,500円で計算すると、手取りはおよそ14万〜16万円。平均月額の28万8,900円で計算すると、手取りは22万〜25万円程度がイメージとなります。

なお、手取りは地域や企業規模、業種によっても差が出ます。都市部や大企業ほど高めに、地方やサービス業では低めになる傾向があります。

生活設計を立てる際は、額面ではなく手取りベースで考えることが大切です。

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2026年1月16日

高卒の平均年収が高い業種ランキングTOP5

同じ高卒でも、どの業種に就職するかで年収は大きく変わってきます。

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに、賃金が高い業種を月額賃金（全学歴平均・男女計）でランキング化しました。

特に注目すべきは1位の電気・ガス・水道などのインフラ業界です。生活に欠かせない社会基盤を担うため景気変動の影響を受けにくく、給与水準も上位に位置しています。

また、情報通信業（IT業界）は学歴よりも実力やスキルが評価されやすい風土があり、高卒からでもエンジニアやプログラマーとして年収アップを目指しやすい業界です。

ただし、これらの数値はあくまでも全学歴平均で、高卒1人あたりの実額とは異なります。それでも業種選びで給与水準のベースが変わることは、就職活動で必ず意識したいポイントです。

業界選びで年収のベースが決まるんですよ〜。特に20代の最初の就職先は、その後のキャリアにも影響しやすいので、業種は慎重に選んでくださいね。

高卒の平均年収が大卒より低くなりやすい理由

高卒の平均年収が大卒より低くなりやすい理由としては、個人の能力というよりも、日本企業の採用・評価制度や雇用構造が大きく影響しています。

特に学歴による業務範囲の違いや、給与水準が高い業界における大卒中心の採用活動は、年収差を生みやすい原因です。

さらに大卒と高卒を比較すると、高卒のほうがニートの割合が高いことで、高卒全体の平均年収が下がっているといった見方もできます。

ここからは、高卒の平均年収が大卒よりも低くなりやすい理由を3つの観点で解説します。

学歴別に業務範囲が分かれやすいから

多くの企業では、学歴によって業務範囲が分かれている傾向があります。

高卒は現場作業やルーティンワークを中心に任されることが多い一方で、大卒は企画・管理・設計といった上流工程に携わるケースが一般的です。

業務内容の違いは、そのまま給与テーブルや昇進機会の差に繋がりやすく、結果として高卒と大卒に年収差が生まれる構造になっています。

また、管理職ポストの多くは大卒向けであることも少なくなく、高卒が同じ水準まで昇進するには長い時間がかかる場合があります。

こうした企業の構造自体が、高卒の平均年収を下げる一因と考えられます。

給与が高い業界は大卒の採用が中心だから

金融やコンサル、総合商社、一部のIT業界などの平均年収が高い業界ほど、大卒の採用を中心としているケースが少なくありません。

こうした業界では、入社時点で高いポテンシャルや論理的思考力が求められるため、求人票においても大卒以上に応募を限定していることもあります。

その結果、高卒はそもそも高い年収が見込める業界に就職することが難しくなり、統計上の平均年収も低くなっていることが考えられます。

ただし、高年収が見込める業界以外でも、営業職や技術職など高卒でも活躍できる職種が存在します。就職活動の際は業界だけでなく、職種にも目を向けて求人選びを進めていきましょう。

ニートの高卒割合が高いから

労働政策研究・研修機構の調査結果によれば、15歳から34歳までの非求職無業者、いわゆるニートの割合として最も高いのが、高卒の57.2%となっています。

大卒の場合は、ニートの割合が13.2%と高卒の半分以下であり、結果として高卒の平均年収を押し下げていることに繋がっています。

特に20代前半においては、大学に進学せずに就職活動が長期化したり、早期離職を繰り返したりするケースもあって収入が不安定になりがちです。

ただし、これは学歴そのものの問題というより、就業機会や就職活動の情報を知れていない影響が大きいと考えられます。

高卒でも就職活動のやり方をしっかりと学び、自分らしく働きたい人は、高卒の就職支援実績が豊富なキャリアスタートまでご相談ください。

高卒が平均年収を上げるコツ

高卒であっても、働き方やキャリアの積み重ね次第で平均年収を上げることは十分に可能です。

例えば、学歴による差が出やすい業界や企業を避けつつ、成果やスキルが収入に直結するような職場環境を選ぶことが重要です。

また、スキルを身につけて転職したり、資格取得・副業などをうまく活用することで、年収を段階的に引き上げることも可能です。

どうしてもスキルアップに力を注げない場合は、同じ職場で長く働き、地道に年収を上げていくといった方法も考えられます。

ここからは、高卒が平均年収を上げるコツを5つの観点から解説していきます。

実力主義・歩合制の会社に就職する

実力主義や歩合制を採用している会社は、学歴よりも成果を重視するため、高卒でも年収を伸ばしやすい環境です。

特に営業職や不動産業界、保険業界などでは売上や契約件数に応じてインセンティブが支給されるため、大卒の平均年収を大きく超えるケースもあります。

固定給や年功序列中心の企業と比べると、収入が不安定になりやすいといった注意点はあるものの、自身の努力が直接収入に反映される点は大きなメリットです。

成果を出し続けられれば昇進や昇格も期待でき、学歴差を感じにくいキャリアを築くことが可能です。

スキルを身につけて転職する

高卒が平均年収を上げる上で最も現実的なのが、スキルを身につけて転職をする方法です。

ITスキル、Web制作、施工管理、設備保全などは高卒でも就職しやすく、実務経験と専門性が評価されるため、スキルを身につければ大卒中心の職場に転職することも可能です。

実際に現職で基礎的なスキルを身につけ、より良い条件の企業へ転職するケースも少なくありません。

特に20代から30代前半は未経験歓迎の求人も多いため、計画的にスキル習得すれば高卒でも年収を右肩上がりに上げていくことも現実的と言えます。

同じ職場で長期間働く

転職による年収アップだけでなく、同じ職場で長期間働くことも高卒が年収を上げる1つの方法です。

勤続年数が評価に反映されるような年功序列型の企業では、毎年の昇給や賞与額が安定して伸びやすい傾向があるため、地道ではあるものの着実に平均年収を高められます。

また、同じ職場での業務経験を積み重ねることで、リーダー的なポジションを任されるようになり、役職手当がつく可能性も高まります。

就職活動の段階で成長できる環境を見極め、腰を据えて働くことで、結果的に年収を上げるといった戦略も現実的な手段と言えます。

難易度の高い資格を取得する

数ある資格の中でも、業務独占資格や専門性の高い資格は、高卒が年収アップをするのに有効な手段です。

建築施工管理技士や電気工事士、IT系の国家資格などは高卒でも受験可能で、取得できればさまざまな会社に就職する足がかりとなります。

資格はスキルや知識を客観的に証明できるため、学歴による不利を打ち消すことも可能です。

ただし、資格取得に時間をかけすぎて実務経験が不足すると逆効果になる場合もありますので、あくまでも将来歩みたいキャリアと連動した資格選びを心がけましょう。

副業可能の会社に就職する

年収を上げる方法の1つとして、副業に取り組むというのも有効です。

副業を認めている会社に就職することで、本業以外の収入源を持ち、年収全体を引き上げられます。

特に高卒の場合、Webライティングや動画編集、プログラミングなどは比較的初期投資も少なく、気軽に始められる副業として人気があります。

副業で得たスキルが本業の評価に繋がる場合もあるだけでなく、将来的に副業をもとに独立や転職の選択肢を広げるといった効果も期待できます。

収入を1つの会社に依存しない働き方を身につけることで、長期的に年収を引き上げていく期待も持てるでしょう。

関連記事高卒転職でおすすめの業界・職種を紹介！転職の際のポイントも解説

2026年1月16日

高卒でも就職できる平均年収の高い仕事

高卒でも就職できる平均年収の高い仕事としては、未経験歓迎の求人募集が多く、かつ実力主義の傾向があります。

特に昨今では、人手不足によって多くの職種で学歴不問の募集が行われていますので、研修制度が充実している会社であれば、高卒からでも高い年収を目指していけます。

具体的に、高卒でも就職できる平均年収の高い仕事としては以下が挙げられます。

ここからは、それぞれの仕事内容や平均年収、どんなスキルが求められるかなどについて詳しく解説します。気になる仕事を見つけたら、実際に求人票を見て応募するかの検討に役立ててみてください。

建築施工管理技術者

平均年収出典：厚生労働省「建築施工管理技術者 – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）」

建築施工管理技術者は、高卒からでも現場経験を積みながら年収アップを狙いやすい仕事です。工事の進捗管理や安全管理、職人との調整などを担い、責任は大きいものの需要が安定しています。

資格取得によって手当や昇給につながる企業も多く、経験年数に比例して収入が伸びやすい点が特徴です。人手不足が続く建設業界では高卒採用も活発で、長期的に高年収を目指せます。

システムエンジニア

平均年収出典：厚生労働省「システムエンジニア（Webサービス開発） – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）」

システムエンジニアは、学歴よりもスキルや実務経験が重視されやすく、高卒からでも高年収を目指せる代表的な職種です。IT業界は慢性的な人材不足が続いており、未経験から育成する企業も増えています。

実務を通じて技術力を高めることで年収は段階的に上がりやすく、専門性を磨けばさらに収入アップが可能です。将来性と平均年収の高さを両立できる仕事と言えます。

Webデザイナー

平均年収出典：厚生労働省「Webデザイナー（Web制作会社） – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）」

Webデザイナーは実力次第で収入を伸ばせる点が特徴で、高卒でも平均年収の高い仕事を目指せます。企業のWebサイト制作やUI設計などを担当し、経験や実績が評価されやすい職種です。

ポートフォリオを充実させることで学歴に関係なく採用されやすく、スキル向上に伴い単価も上がります。企業勤務だけでなく、将来的にフリーランスとして収入を高めることも可能です。

一般事務

平均年収出典：厚生労働省「一般事務 – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）」

一般事務は高卒採用が多く、安定した収入を得やすい仕事です。書類作成やデータ管理、社内外の調整業務などを担い、企業運営を支える役割を担います。

就職直後の年収が高いわけではありませんが、勤続年数や業務範囲の拡大によって着実に昇給が見込めます。大企業や成長企業に就職できれば、福利厚生も含めた総合的な年収水準は高くなりやすい点が魅力です。

秘書

平均年収出典：厚生労働省「秘書 – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）」

秘書は高卒からでも目指せるうえ、経験を積むことで平均年収が高くなりやすい仕事です。スケジュール管理や来客対応、文書作成などを通じて役員や管理職を支える役割を担います。

特に役員秘書や専門性の高い秘書は評価されやすく、一般事務より高年収になるケースも少なくありません。信頼関係を築きながら長く働けるため、安定と収入の両立を目指す人に向いています。

商社営業

平均年収出典：厚生労働省「商社営業 – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）」

商社営業は成果が収入に反映されやすく、高卒でも平均年収の高い仕事を狙える職種です。商品やサービスを法人向けに提案し、取引拡大を担います。

インセンティブ制度を導入している企業も多く、成果次第では年収が大きく伸びる点が特徴です。経験を積むことで大口顧客を任されるようになり、収入面だけでなくキャリアアップの面でも将来性が高い仕事です。

住宅・不動産営業

平均年収出典：厚生労働省「住宅・不動産営業 – 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）」

住宅・不動産営業は、高卒からでも高年収を目指しやすい代表的な営業職です。住宅や土地の提案を行い、契約成立ごとに成果報酬が得られるケースも多くあります。

平均年収は実績に左右されますが、成果を出せば若いうちから高収入を得ることも可能です。不動産知識や営業経験は資産となり、長期的なキャリア形成と収入アップの両方を実現しやすい仕事です。

もっと幅広く高卒向けの仕事や業界を見比べたい方は、高卒の就職コラム一覧もあわせて参考にしてください。

関連記事高卒からの就職におすすめな職種・業界は？就活のポイントも解説

2026年1月20日

高卒で高い平均年収を目指す際の注意点

高卒で高年収を目指すことは可能ですが、年収だけに注目してしまうと入社後に後悔するリスクもありますので注意が必要です。

例えば、求人票に書かれている給与の書かれ方をしっかりと理解しておかないことで、就職後に思っていた収入が稼げない場合があります。

また、高い平均年収の職種に挑戦するために資格取得に時間をかけすぎることで、就職の難易度が上がることも留意しておきましょう。

合わせて、ゴールを決めずにダラダラと就活をしてしまうことにも気をつけてください。

ここからは、高卒で高い平均年収を目指す際の注意点を3つ解説します。

見込み残業代について理解を深めておく

高卒向け求人の中には、見込み残業代を含んだ給与表示になっているものがありますので注意しましょう。

見込み残業代とは、一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含める仕組みで、実際には長時間労働が前提となっている職場も見られます。

たとえ表面上の月収や年収が高く見えても、残業時間を時給換算すると割に合わない場合もあるため注意が必要です。

特に見込み残業45時間や60時間を含んでいる場合は、長い残業時間によって働きにくさを感じる可能性もあります。

年収として書かれている金額だけで判断せず、基本給、残業時間、追加残業代の有無まで確認することが、長く安定して働くために重要なポイントとなってきます。

資格取得に時間をかけすぎない

高卒が年収を上げる方法として資格取得は有効ではあるものの、資格取得に時間をかけすぎてしまわないように注意してください。

資格はあくまで評価材料の1つに過ぎず、実務経験が伴わなければ、年収アップに直結しないケースも少なくありません。

特に難関資格に何年も挑戦し続けると、その間の実務経験を積み上げることができず、結果的に市場価値が上がらなかったり、企業からネガティブに見られて内定を獲得できない状況にもなるでしょう。

資格取得を目指す場合は、並行して実務経験を積める職場環境を選びながら就職活動を進めることが基本です。

目的のない資格取得は避け、年収アップにつながる行動を優先してください。

ダラダラと就活を進めない

高卒で高い平均年収を目指す場合、就職活動を長引かせないことも重要な注意点です。

就職活動が長期化すると、モチベーションが下がったり、条件を妥協しやすくなってしまうため、本当の意味で就職活動を成功させることが難しくなります。

また、空白期間が長くなることで就職成功率が下がるといったデータもありますので、結果的に選択肢が狭まることにもつながります。

理想を追いすぎて行動が止まってしまうよりも、あらかじめゴールを決めて就職活動を進める意識が重要です。

自分一人で就職活動をテキパキと進める自信がない場合は、高卒の就職支援実績が豊富なキャリアスタートまでご相談ください。履歴書添削から面接対策まで、年収アップにつながる就職を一貫してサポートします。

高卒の平均年収についてよくある質問

最後に、高卒の平均年収についてよくある質問を3つ取り上げて解説します。

高卒と大卒どっちが稼げる？

平均年収で見ると、生涯を通じた収入は大卒のほうが高くなる傾向があります。

これは初任給や昇進スピード、管理職比率の違いが影響し、結果として生涯賃金では4,000万円の差が生じるといったデータもあります。

ただし、これはあくまでも統計上の平均であり、すべての人に当てはまるわけではありません。

高卒でも成果主義の営業職や技術職に就けば、大卒を上回る年収を得ることも可能です。一方、大卒でも非正規雇用が長期化すれば収入は伸びにくくなります。

最終的に稼げるかどうかは、学歴よりもどんな仕事を選ぶかや、キャリアの積み重ねによる影響が大きいと言えるでしょう。

高卒1年目の平均年収は？

高卒の初任給が197,500円であることを考えると、高卒1年目の平均年収は約237万円と計算できます。

企業や地域、業界によって差はありますが、社会人1年目は昇給がないことと、残業が少ない傾向にあることから年収は低めに出ます。

ただし、高卒は大卒よりも早く働き始められるため、20代前半までの累計収入では、大卒と大きな差がつかない場合もあります。

1年目の年収だけで就職先を選ぶのではなく、中長期的な昇給幅も意識しつつ、就職先を選ぶ意識を持っておいてください。

高卒で取った方がいい資格は？

高卒が年収アップを目指す場合に取った方が良い資格としては、施工管理技士や電気工事士などの技術系資格、ITパスポートや基本情報技術者試験などのIT系資格などがおすすめです。

また、広く評価される資格としてマイクロソフトオフィススペシャリストや、秘書検定などのビジネス系資格も良いでしょう。

ただし、資格そのものが年収を引き上げる要素にはなりません。

実務経験と組み合わせて活かせる資格を選ぶことで、結果的に平均年収を高めることが可能になります。

まとめ

高卒の平均年収は約346万円（厚生労働省・令和6年）で、大卒との差は年間約116万円、生涯賃金では約4,000万円の差が生じています。

ただし、この差は学歴そのものではなく、業界選び・昇給スピード・キャリアの積み方による要因が大きいことが分かりました。

インフラ・IT・金融など給与水準が高い業種を選んだり、実力主義・歩合制の会社で成果を出したり、専門スキルを身につけて転職することで、高卒でも年収500万円以上を目指すことは十分可能です。

逆に、見込み残業代を含む求人や、資格取得だけに時間をかけてしまう動き方は、年収アップから遠ざかる要因にもなります。求人の見方を学び、ゴールを決めた上で計画的に行動することが、結果として年収を上げる最短ルートとなるでしょう。

「高卒だから」と諦める必要はまったくないんですよ。キャリアスタートは20代の就職・転職に特化していて、年収アップにつながる求人もたくさんご紹介できますので、まずはお気軽に相談してみてくださいね。