年間休日120日はしんどい?理由と対処法を解説

結論

年間休日120日は平均より多い好条件ですが、残業や繁忙期の偏り、人間関係、仕事内容のミスマッチがあると「しんどい」と感じるのは自然なことです。休日の数だけでなく、働き方全体を見直すことが大切です。

牛田

「年間休日120日もあるのに、なんでこんなにしんどいんだろう…」と感じていませんか?大丈夫、休日の数だけが働きやすさを決めるわけじゃないんですよ。

この記事では、年間休日120日の実態としんどく感じる原因、対処法、そして本当に休みやすい企業の見分け方を順を追って解説していきます。

年間休日120日の実態|内訳と平均との比較

この章のポイント
  • 年間休日120日は「完全週休2日+祝日+夏季・年末年始」でおおむね実現する日数
  • 労働者1人平均は116.6日、企業平均は112.4日で、120日はどちらも上回る
  • 業界によって年間休日には大きな差があり、120日が当たり前でない業界もある

ここでは、年間休日120日がどんな内訳で成り立っているのか、そして日本企業の平均と比べて多いのか少ないのかを、公的データをもとに解説します。

年間休日120日の内訳は「完全週休2日+祝日+夏季・年末年始」

年間休日120日は、土日を完全に休みにする「完全週休2日制」に、祝日と夏季・年末年始休暇を加えた日数とほぼ一致します。

単純に週2日×52週で計算すると104日になりますが、そこに祝日(年間16日前後)や夏季・年末年始休暇を足し合わせることで120日前後に届く計算です。

ただし、この内訳はあくまで「カレンダー通りに休めた場合」の理論値です。土曜出勤や祝日出勤がある企業では、求人票の年間休日120日という表記と、実際の休みやすさに差が生まれることがあります。

労働者1人平均は116.6日|120日は平均より多い水準

厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」によると、令和6年1年間の年間休日総数は労働者1人平均で116.6日、1企業平均で112.4日でした。

つまり年間休日120日は、労働者平均・企業平均のどちらと比べても3〜8日ほど多い、統計的には恵まれた水準にあたります。

年間休日120日と労働者平均116.6日・企業平均112.4日の比較棒グラフ
年間休日120日は労働者平均・企業平均のどちらより多い(厚生労働省 令和7年就労条件総合調査)

数字の上では好条件でも「しんどい」と感じてしまうのはなぜなのか、次の章で詳しく見ていきましょう。

業界によって年間休日には差がある

年間休日の日数は業界によって大きく異なります。情報通信業や電気・ガス・水道業などは120日を超えることが多い一方、宿泊業・飲食サービス業や運輸業などは105日前後にとどまる傾向があります。

同じ「年間休日120日」という表記でも、シフト制で祝日出勤が組み込まれている業界と、完全に暦通り休める業界とでは、休日の質そのものが違う点に注意が必要です。

牛田

データ上は好条件でも、実際に「しんどい」と感じている人は多いんですよ。ここからは、その具体的な原因を一つずつ見ていきますね。

年間休日120日なのにしんどいと感じる主な原因

この章のポイント
  • 休日の数以上に、平日の残業や休日出勤の多さが疲労の原因になりやすい
  • 繁忙期に休みが偏ると、年間合計は120日でも疲れが抜けない
  • 人間関係のストレスや仕事内容のミスマッチも、しんどさの大きな要因になる

ここでは、年間休日120日という条件が悪くないにもかかわらず、しんどいと感じてしまう主な原因を4つに整理して解説します。

年間休日120日でもしんどいと感じる主な原因4つ(残業・繁忙期の偏り・人間関係・仕事内容のミスマッチ)
年間休日120日でもしんどいと感じる主な原因

残業や休日出勤が多く実質的な休みが少ない

年間休日120日という数字は、あくまでカレンダー上の休日日数です。平日の残業時間が長ければ、休日にその疲れを回復しきれないことがあります。

また、繁忙期には「休日出勤の代わりに平日に振替休日を取る」運用になっている職場もあり、結果として休日出勤扱いにならないまま働かされているケースも見られます。

繁忙期に休みが偏り、まとまった休養が取れない

年間の休日合計が120日あっても、繁忙期に休みが取りにくく、閑散期にまとめて休む形になっている職場では、忙しい時期の疲労が抜けにくくなります。

特に月末月初や決算期、季節イベントの直前などに休日出勤が集中する仕事では、年間の休日数以上に「疲れが取れる休みかどうか」が重要になります。

職場の人間関係のストレスが疲労感を強めている

休日の日数とは関係なく、上司や同僚との人間関係にストレスを抱えていると、平日の疲労感が強まり、休日があっても心身が休まりにくくなります。

人間関係のストレスは自覚しにくいことも多く、「休日は足りているはずなのに、なぜかしんどい」と感じる背景に潜んでいるケースは少なくありません。

そもそも仕事内容が自分に向いていない

休日の日数がどれだけ多くても、仕事内容そのものが自分の適性やペースに合っていない場合、根本的なしんどさは解消されません

向いていない仕事を続けた場合にどうなるか、続けるべきかどうかの判断軸については、以下の記事も参考にしてみてください。

向いてない仕事を続けた結果どうなる?続けるべきかの判断軸も紹介
牛田

「休みはあるはずなのに、なぜか疲れが取れない」とご相談に来られる方は多いんですよ。まずはご自身の状態をチェックしてみましょう。

「休んでも疲れが取れない」と感じたときのチェックポイント

この章のポイント
  • 心身に現れるサインを放置すると、体調を崩すリスクが高まる
  • 一時的な繁忙期なのか、慢性的な問題なのかを見極めることが重要
  • セルフチェックの結果によって、取るべき対処法の優先度が変わる

ここでは、休んでいるはずなのに疲れが取れないと感じたときに、まず確認しておきたいチェックポイントを紹介します。

心身に出やすいサインを見逃さない

休日の前後で強い倦怠感が続く、休み明けに仕事へ行くのが極端につらい、眠りが浅い、食欲が落ちるといった状態は、心身が限界に近づいているサインです。

こうしたサインを我慢して働き続けると、体調を崩してからでは回復に時間がかかってしまいます。詳しいセルフチェック方法は、以下の記事で解説しています。

仕事で限界を感じたときに体に現れやすいサインの原因と対処法

20代で「仕事に疲れた」と感じる理由や対処法をデータをもとに整理した記事もあわせて参考にしてください。

20代社会人が「仕事に疲れた」と感じる理由と対処法をデータを元に紹介

一時的な繁忙期か、慢性的な問題かを見極める

決算期やイベント前など、特定の時期だけしんどさが強まっているのであれば、繁忙期を乗り切れば状況は改善する可能性があります。

一方で、1年を通して常にしんどさを感じている場合は、働き方や職場環境そのものに根本的な問題がある可能性が高く、対処の仕方も変わってきます。

そもそも「仕事がしんどい」と感じる原因を幅広くセルフチェックしたい人は、以下の記事も参考にしてみてください。

牛田

原因が見えてきたら、次は具体的な対処法です。今の職場でできることと、それでも改善しない場合の考え方を紹介しますね。

年間休日120日でもしんどさを解消するための対処法

この章のポイント
  • まずは今の職場でできる働き方の見直しから着手する
  • 有給休暇は計画的に取得し、繁忙期前に休養を確保する
  • 働き方を見直しても改善しないなら、転職も判断軸に入れる

ここでは、年間休日120日という環境を活かしながら、しんどさを解消していくための具体的な対処法を紹介します。

今の職場でできる働き方の見直し

まずは、残業時間や休日出勤の実態を記録し、上司に業務量の相談をしてみることから始めましょう。自分だけで抱え込まず、業務の優先順位や分担を見直すだけでも負担が軽くなることがあります。

労働基準法では、休日は毎週少なくとも1日、または4週間を通じて4日以上与えることが定められています。まずは自分の職場が法律上の最低ラインを満たしているかを確認するのも一つの目安です。

労働時間・休日の基本ルールについては、厚生労働省「労働時間・休日」のページでも詳しく確認できます。

法定労働時間の基本的な考え方については、以下の記事もあわせて参考にしてください。

正社員を目指す方必見!法定労働時間には最低労働時間もあるの?

有給休暇を計画的に取得する

年間休日とは別に、有給休暇を計画的に取得することも大切です。繁忙期の直前や直後にあらかじめ有給を組み込んでおくことで、疲労をため込みにくくなります。

厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」でも、年次有給休暇の取得率は年々上昇しており、計画的な取得は職場でも広く定着しつつある取り組みです。

それでも改善しないなら、転職も判断軸に入れる

働き方を見直しても状況が変わらない、あるいは職場の構造自体に問題がある場合は、無理を続けずに転職を選択肢に入れることも大切です。

仕事が合わないと感じたときに辞めるべきかどうかの判断基準については、以下の記事で詳しく解説しています。

一人で転職の判断に迷っている人は、20代の未経験就職支援に強いキャリアスタートまでご相談ください。

本当に休める・しんどくない企業の見分け方

この章のポイント
  • 求人票は年間休日数だけでなく、残業時間や有休取得率もあわせて確認する
  • 面接では休日の実態について具体的な質問をしておく
  • 週4勤務など、柔軟な働き方を選べる企業も増えている

転職を検討する際、次こそ本当に休める企業を選ぶために、求人票や面接でチェックしておきたいポイントを紹介します。

求人票でチェックすべきポイント

求人票を見るときは、年間休日数の欄だけでなく、平均残業時間・有給休暇の取得率・土日祝日が完全に休みかどうかもあわせて確認しましょう。

  • 年間休日数(120日以上あるか)
  • 月間の平均残業時間(20時間以内が目安)
  • 有給休暇の取得率・取得実績
  • 完全週休2日制か隔週休2日制か
  • 繁忙期に休日出勤や振替休日が発生しやすいか

「完全週休2日制」と「週休2日制」は似た表記ですが意味が異なります。毎週必ず2日休めるのが完全週休2日制で、月によっては1日しか休めない週があるのが週休2日制です。

面接で確認しておきたい質問例

求人票だけでは分からない実態は、面接の場で確認しておくと安心です。「繁忙期はどのくらいの頻度で休日出勤がありますか」「有給休暇の取得実績を教えてください」といった質問は聞いておいて損はありません。

ただし、未経験・第二新卒での転職では、こうした条件面をどこまで踏み込んで聞いてよいか判断に迷う人も多いはずです。

求人票の見方や面接での質問の仕方に不安がある人は、若手就職支援に強いキャリアスタートまでご相談ください。企業ごとの実態を踏まえた求人紹介から、面接対策まで一貫してサポートします。

週4勤務など柔軟な働き方を選ぶ方法も

近年は、週4勤務や時短勤務など、休日数だけでなく働き方そのものを柔軟に選べる正社員求人も増えてきています。

年間休日の日数にこだわりすぎず、働き方の選択肢を広げたい人は、以下の記事もあわせて参考にしてみてください。

週4勤務 正社員 アイキャッチ

年間休日120日 しんどいに関するよくある質問

年間休日120日は多い方ですか?少ない方ですか?

厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」では、労働者1人平均が116.6日、企業平均が112.4日となっており、年間休日120日はどちらの平均も上回る好条件の水準です。ただし業界差が大きいため、同業他社と比較することも大切です。

年間休日120日でも残業が多いと意味がないですか?

年間休日120日は休日日数の指標であり、平日の労働時間の長さとは別の話です。残業が慢性的に多い場合、休日数が多くても疲労が蓄積しやすいため、残業時間もあわせて確認することが重要です。

年間休日が少ない会社は違法ですか?

労働基準法では、休日は毎週少なくとも1日、または4週間を通じて4日以上与えることが最低ラインとして定められています。この最低ラインを下回っていなければ、休日数が少なくても直ちに違法とはなりません。

転職するなら年間休日は何日以上を目安にすればいいですか?

目安として、労働者平均を上回る120日前後を一つの基準にするとよいでしょう。ただし休日数だけでなく、残業時間や有給取得率もあわせて確認し、総合的に働きやすさを判断することをおすすめします。

年間休日120日で土曜出勤はありますか?

企業によります。完全週休2日制であれば土日は基本的に休みですが、隔週休2日制やシフト制の場合、月によっては土曜出勤が発生することもあります。求人票の休日制度の表記を必ず確認しましょう。

まとめ

年間休日120日は、労働者平均・企業平均のどちらよりも多い、統計的には恵まれた条件です。それでもしんどいと感じるのは、残業や休日出勤の多さ、繁忙期の休みの偏り、人間関係のストレス、仕事内容のミスマッチなど、休日の数だけでは測れない要因が背景にあるからです。

まずは今の職場でできる働き方の見直しや有給休暇の計画的な取得から始め、それでも改善しない場合は転職も判断軸の一つに入れてみましょう。フリーターや第二新卒として次の一歩を考えている人は、未経験特化のキャリアスタートまで気軽にご相談ください。

フリーターから正社員就職を目指したい人はフリーターの就職についてまとめた記事を、第二新卒として転職を考えている人は第二新卒の転職についてまとめた記事もあわせて参考にしてください。

牛田

もし一人での判断に迷ったら、ぜひ私たち「キャリアスタート」を頼ってくださいね。20代の未経験就職に特化していて、フリーターや第二新卒の支援実績もたくさんあります。履歴書添削から面接対策、求人紹介まで、内定までしっかり伴走しますよ。一緒に新しい一歩を踏み出しましょう!

ABOUT US
牛田 晴宣キャリアスタート株式会社 執行役員
東洋大学卒業後、携帯販売職や起業経験を経て、キャリアスタート株式会社に入社。キャリアカウンセラーとして若年層の就職・転職支援に従事し、2021年7月より大阪支店長を務める。「若者の輝く社会を作る」をビジョンに掲げ、関西エリアで求職者のキャリア相談に対応。自身の独立・再就職の経験を活かし、実践的なキャリアアドバイスを提供している。
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