休職中の転職活動はNG？リスクや注意点、成功させるコツも解説

休職中でも転職活動をすることは可能ですが、法的な問題や社内規則、転職先でのキャリア形成に影響する可能性があるため、慎重に判断することが大切です。

特に休職中の転職活動がバレてしまうと、最悪の場合、転職先からの内定取り消しになるだけでなく、現職で居場所がなくなる可能性があるため注意が必要です。

この記事では、休職中に転職活動を行う際のリスクや注意点に加えて、成功させるコツもまとめて解説します。これから休職しようとしている人や休職中の人は、記事の内容を参考にして転職活動の検討に役立ててみてください。

休職中に転職活動はできる？

休職中に転職活動を行う事は法的には可能ではあるものの、所属している会社の就業規則や社内ルールで禁止されている場合があります。特に就業規則で禁じられている場合、休職中に転職活動をすることで、思わぬトラブルを引き起こすこともあるため注意が必要です。

まずは休職中に転職活動ができるのかどうかについて、法的観点と就業規則観点の2つから解説していきます。

法的には可能

日本国憲法第22条によれば「何人も、公共福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する」と書かれているため、休職中でも転職活動をすることに問題はないと言えます。しかし、会社との雇用契約は休職中の場合継続しているため、無断で転職活動をしていることが発覚するとトラブルに繋がる恐れがあります。

特に休職理由が体調不良やメンタル面の不調である場合、本来療養しなければならない時期に転職活動していると受け止められ、復職への意欲を疑われることがあります。したがって、休職中に転職活動を検討する際は、社内規則やルールを確認することが重要だと言えます。

就業規則でNGの場合があるので注意

休職中の転職活動は憲法においても違反していないため、法律上問題ないと言えますが、会社によって就業規則で制限されている可能性があります。

企業によっては「休職期間を療養に専念すること」と明記されているケースがあるため、違反した場合は、懲戒解雇や処分といった厳しい対応を受ける可能性がゼロではありません。

こうしたリスクを避けるためにも、あらかじめ人事規定や就業規則を確認するとともに、上司にうまく確認することが重要です。どうしても休職中に転職活動を進めたい場合は、医師の診断書などを根拠に体調の回復を示すなど、現職に対して誠実な対応を心がけるようにしてください。

休職中に転職活動をするリスク

休職中に転職活動をすることには、現職からの信用悪化や懲戒処分の可能性など、自身のキャリアや生活に直結するリスクが伴います。また、場合によっては信頼を失って復職できなくなってしまったり、職業選択の自由とは別の法的トラブルに発展しかねません。

ここからは、休職中に転職活動をするリスクについて4つの観点から解説します。これらのリスクを踏まえた上で、転職活動を進めるかどうかの判断をしてください。

社内での信用を失い居場所がなくなる

休職中に転職活動をしていることがバレてしまうと、「療養が必要だと言っていたのに嘘をついている」と捉えられ、同僚や上司からの信用を失うリスクがあります。信用を失えば復職後の人間関係に支障をきたし、居場所がなくなってしまうようなつらい思いをする可能性も高まります。

特に日本の企業文化においては、会社に対する帰属意識や誠実さが重視される傾向があるため、一度失った信用を取り戻す事は難しいでしょう。加えて、信頼関係の悪化が人事評価や昇進に影響することもあり、復職できてもストレスがかかる中で働かなければならないリスクも考えられます。

このような事態を避けるためには、自分の行動を見直すとともに、情報管理を徹底することで転職活動が知られないように慎重に行動することが重要です。

懲戒解雇や内定取消しのきっかけになりうる

もし就業規則で休職中の転職活動が禁じられている場合、転職活動をすることで懲戒解雇の対象になるリスクが生じます。懲戒解雇されると職歴に大きな傷を残すだけでなく、失業保険をもらうハードルが高くなるなど、様々なデメリットに繋がるため注意が必要です。

また、転職先に休職中の転職活動がバレた場合はネガティブな評価に繋がり、内定を取り消される可能性も考えられます。企業は採用時に誠実さや信頼感を重視しますので、疑念を持たれてしまうと転職活動にも大きなリスクに繋がりかねません。

こうしたリスクを避けるためには、就業規則をあらかじめ調べつつ、規則を守る意識を持つことがポイントと言えます。

復職できなくなることもある

休職中に転職活動をしていることが判明すると、会社から復職の意思がないと判断され、休職明けに職場に戻るチャンスを失うリスクを考えられます。復職は労働者の権利として当然に認められているものの、実際には人事や上司の心証が強く影響するため、信頼を失った状態ではスムーズに復職することが難しくなる傾向があります。

加えて、復職後の業務配分や人間関係に悪影響をもたらす可能性もありますので、場合によっては自主退職を余儀なくされるケースもあります。自分にとって好ましくない状況を避けるためには、休職中に転職活動を本当に進めるのか、それともまずは復職を優先するのかを冷静に見定めましょう。

法的なトラブルを引き起こしかねない

休職中の転職活動は、憲法における制限こそされていないものの、他の観点で法的なトラブルに発展するリスクもあります。例えば就業規則に違反した場合は、会社側が懲戒処分を行う事は合法とみなされるケースが考えられます。

また、内定先に現職の情報が不当に提供されたとみなされると、不誠実な行為とみなされて労働契約が無効になることもあります。万が一法的なトラブルに発展してしまうと、転職活動を進める事はおろか、金銭的な罰金が発生する可能性も否定できません。

このように、休職中の転職活動には想定できないリスクが潜んでいるため、安全に行動するためにも慎重に判断する意識を持ちましょう。自分1人で判断することが難しければ、就活支援のプロである就職エージェントに相談することもおすすめです。

休職中の転職活動がバレるケース

休職中の転職活動は、自身で注意していたとしても思わぬところからバレる可能性があります。例えば、税金の手続きやSNS、社内でのうわさ話などの経路が考えられます。具体的に休職中の転職活動がバレるケースとしては、以下のようなものが挙げられます。

・源泉徴収票や住民税の納付額
・面接での回答から見抜かれる
・リファレンスチェック
・現職社内のうわさ話
・SNS経由でバレる

このように、些細なきっかけや逃れられない状況から転職活動がバレることがあることを認識した上で判断することがポイントです。それぞれのケースについて詳しく解説します。

源泉徴収票や住民税の納付額

給与や税金の処理を通じて、休職中に転職活動をしていた事実が発覚することがあります。特に源泉徴収票や住民税の納付額は、勤め先にかかわらず自治体に納税状況が共有される仕組みになっているため、通常と異なる動きがあると経理や人事に不審がられることがあります。

例えば、休職中で給与が支払われていないにもかかわらず住民税が引かれている場合や、転職先からの源泉徴収票が届いた場合、現職に転職活動がバレるきっかけになります。税務関係の情報を隠す事はほぼ不可能なため、想定外の形で転職活動がバレるリスクを理解しておく必要があります。

面接での回答から見抜かれる

面接時には現在何をしているかが必ず問われますが、その際に休職中であることを隠して回答すると、発言内容に矛盾が生じて休職中であることを見抜かれることがあります。特に職務経歴書や履歴書に空白期間が生じている場合は、空白期間の理由の追求から休職中である事実がバレることもあるでしょう。

無理に自分の経歴を隠そうとすれば信頼感を失い、就活で大きく不利になりかねません。面接官は応募者の経歴や背景を細かくチェックしますので、基本的にごまかしは通用しないと思っておいてください。

面接対策を徹底的に行っておくためにも、就職エージェントの模擬面接を活用するなどして、説明の仕方を工夫すると良いでしょう。

リファレンスチェック

近年では、選考においてリファレンスチェックを導入する企業が増えています。リファレンスチェックとは、前職の上司や同僚に対し、「応募者にどのような印象を持っているか」を採用を検討している企業が確認する調査のことを言います。

仮に休職中に転職活動をしていることを前職に伝えなかった場合、リファレンスチェックを通じてその事実がバレてしまい、現職でも応募先でも信頼を失ってしまうリスクがあります。特に外資系企業や大手企業ではリファレンスチェックを行う企業が多いため注意しましょう。

リファレンスチェックを導入している企業では、前職や現職への調査を止める事はできませんので、あらかじめ休職していることを伝えるとともに、休職理由をポジティブに説明する準備をしておくことをおすすめします。

現職社内のうわさ話

自分がどれだけ内密に転職活動を進めているつもりでも、社内の人間関係やちょっとした言動からうわさ話としてバレてしまうことがあります。例えば、休職中にもかかわらずスーツ姿で外出している姿を同僚や上司に見られたり、応募先の企業の社員と偶然繋がっていたりするケースが考えられます。

一度うわさが広がれば、真偽にかかわらず「休職中に転職活動をするような人」と認識されてしまい、社員全員からの信用を失う結果に繋がりかねません。もしうわさ話を聞いた同僚や上司が人事部に報告した場合は、休職中でも事実確認が行われることも考えられます。

思わぬところで転職活動がバレることを避けるためにも、休職中の転職活動はできるだけオンラインで進め、不用意に外出しない意識を持っておくことが重要です。

SNS経由でバレることも

SNSを通じて休職中の転職活動がバレることもあります。例えば、現職の同僚や上司とSNSで繋がりがある場合、転職活動の悩みに関連した投稿をすることでバレてしまうことがあります。

また、ビジネス系のSNSは人事担当者も利用しているため、転職活動目的でプロフィール更新や他の企業との繋がりが急増すると、不自然さを感じ取られる可能性もあります。他にも、応募企業の採用担当者が選考の一環でSNSを確認し、休職中であることが発覚することもあるでしょう。

このように、何気なく利用しているSNSから休職中に転職活動していることがバレる事は充分考えられますので、積極的な投稿を控えるとともに、公開範囲を制限するなどの対策をしておくことをおすすめします。

転職活動での休職中の伝え方

休職中に転職活動をする場合は、面接において休職中の伝え方を工夫することが重要です。正直に休職中であることを伝える必要がある場面と、無理に強調することなく前向きに説明する場面がありますので、見極める意識を持っておきましょう。

いずれの場合においても、休職の経験があることを転職活動で伝える場合は、ポジティブなイメージを残すことが重要です。

ここからは、転職活動における休職中の伝え方を詳しく解説します。解説内容を見てもイメージが湧かない場合は、就職エージェントの模擬面接を活用してみることもおすすめです。

自分から積極的に伝える必要はない

休職中である事は、必ずしも自分から積極的に伝える必要はなく、面接で明確にとらわれた時に答えれば問題ありません。必要以上に休職中であることを強調してしまうと、かえって不安を招いてしまうため注意してください。

企業側は採用にあたって応募者が今後長く働いてくれそうかを見極めているため、休職の事実よりも現在の体調や将来の働く意欲に注目しています。したがって、休職中であることを聞かれた際は、端的に説明しつつも今後頑張って働きたいことを伝えましょう。

なお、積極的に伝える必要はないものの、企業から聞かれたときに休職をしていないと嘘をつく事は様々なトラブルに繋がりますので、嘘はつかないことも同時に意識してください。

休職と転職活動の理由をポジティブに伝える

休職中であることを伝える際には、面接官にネガティブに捉えられないように、どんな理由であってもポジティブに言い換えることを意識しましょう。例えば心身不調が原因で休職していた場合は、「現在は改善し、これまで以上に良い人生にするために転職を決意しました」といった表現が考えられます。

もしポジティブな言い回しが思いつかない場合は、「休職がキャリアを見直すきっかけになった」など、転職活動の理由に紐付けるような言い回しもおすすめです。合わせて、いずれの理由であっても、他責思考ではなく主体性のある判断をしたことを伝える意識を持っておきましょう。

転職後に長く働く意欲があることを伝える

採用担当者は採用活動に対して一定のコストを支払っているため、出来る限り長く働いてくれそうな人を採用する傾向が見られます。そのため、休職をしている人に対しては「採用しても長く働いてくれないのではないか」といったネガティブな感情を持たれるケースも少なくありません。

ネガティブな印象を払拭するためにも、休職した理由が解消見込みであることや、今後は起きなさそうであることを簡潔に伝えた上で、転職先で長く働きたいという意思を強調することが効果的です。言葉だけでなく、具体的なキャリアプランを合わせて伝えると、より面接官からの評価が高まります。

具体的なキャリアプランを考えるためにも、自己分析で将来どのようなキャリアを歩みたいか考えておくことや、応募先の企業研究をしておくことがポイントになります。それそれのやり方についてプロから教わりたい場合は、キャリアスタートまでご相談ください。

休職中の転職活動における注意点

様々なリスクを加味した上で、休職中に転職活動をすることを決断した場合は、いくつかの注意点を認識しておく必要があります。例えば、休職できる期間はあらかじめ定められている企業が多いことや、ダラダラと転職活動に取り組まないようにする必要があることが挙げられます。

また、転職活動がバレるリスクを減らすためにも、不用意に外に出歩かないことや、そもそも転職という手段が最適なのかどうかも確認する必要があるでしょう。

ここからは、休職中の転職活動における注意点を3つの観点から解説していきます。

いつ転職するかスケジューリングする

休職期間は体調を整えることが最優先事項ではあるものの、企業によっては休職できる期間に上限が定められていることがあるため、ダラダラと転職活動に向き合っていては転職できないまま復職することも考えられます。

したがって、いつまでに転職を終わらせるかスケジューリングしておくことが大切です。一般的に転職活動はスタートから内定獲得まで2ヶ月から3ヶ月程度かかると言われています。

このことから、まずはいつまでに転職活動を終わらせるのかゴールを決めた上で、逆算する形で応募書類を準備する時期や、求人に応募するタイミング等のスケジュールを定めましょう。

転職活動の基本的な流れを理解することや、スケジュールの管理に繋げていくことに自信がない場合は、就活支援のプロである就職エージェントの活用も検討してみましょう。

不用意に外に出歩かない

休職中に外出し、もし社内の同僚や上司に目撃されてしまうと、「本当は転職活動のために休職をしているのではないか」などと誤解され、予期せぬ形で転職活動がバレるリスクが高まります。特にスーツ姿で頻繁に出かけると、社内でのうわさ話が広まる可能性があるため注意が必要です。

不用意なリスクやトラブルを避けるためにも、休職中の転職活動はオンラインを中心に進めることがおすすめです。

企業によってはオンライン面接だけで内定までもらえるケースもありますので、求人票を確認してどういった面接方法で選考を進めていくのか、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。

本当に転職が最適か検討する

そもそも転職活動を本当にすべきなのか再考することも重要です。一度現職に対してネガティブな印象を持ってしまうと、転職をすることが目的となりがちですが、転職せずとも上司に異動願いを出したり、業務を調整してしまうなどの手段は考えられます。

特に休職している場合、復職の際に元の部署以外の部署に配属されるケースもあるため、仕事で感じていたようなストレスを復職によって感じなくなる可能性もあります。自分の復職時にどこの部署に配属されることになるのかは、あらかじめ人事や上司と相談しておくと良いでしょう。

今の状況から復職をすべきか転職をすべきか悩んでいる場合は、家族や信頼できる友人に相談したり、キャリアアドバイザーに話を聞いてみることがおすすめです。

休職中におすすめの転職活動方法

休職中に転職活動を進める上では、就職サービスの利用が不可欠です。中でも体調や状況に配慮しつつ、職場にバレないようオンラインで活用できる就職エージェントや求人サイトがおすすめです。

特に就職エージェントは、休職中の転職活動のポイントも踏まえて幅広いサポートをしてくれるため、気になるサービスを見つけたらまずは積極的に登録していくと良いでしょう。

ここからは、休職中におすすめの転職活動の方法を3つご紹介します。自分にマッチした方法を使って、理想のキャリアの実現のために役立ててみてください。

就職エージェント

就職エージェントに登録することで専任のアドバイザーが担当につき、幅広いサポートをしてくれるようになります。履歴書や職務経歴書の添削、模擬面接の実施、企業との面接人数の調整代行などあらゆる場面でサポートが受けられるため、休職中でも安心して転職活動が進められます。

また、企業とのやりとりを代行してくれたり、オンラインで面接が受けられる企業を中心に紹介してもらうことも可能なため、休職中でも外出の負担を減らせる点がメリットです。それだけでなく、ネットには公開されていないような非公開求人にも応募でき、職業選択の幅を広げられるのも嬉しいポイントです。

求人サイト

求人サイトは、会員登録した後に求人を自分で検索して応募していく転職活動方法です。自分の好きなタイミングで求人閲覧や応募を進めることができるため、休職中でも利用しやすい方法と言えます。加えて、企業からスカウトをもらえるサイトであれば自分から求人を探す手間も省けます。

ただし、書類作成や企業との面接日時の調整は就職エージェントと異なり、全て自分で対応しなければならないため、体調によっては負担が大きくなるリスクもあります。特に転職活動が初めてであったり、慣れていないような人だとハードルが高い可能性もありますので、慣れるまでは就職エージェントと併用することをおすすめします。

ハローワーク

ハローワークは国が運営している就職支援サービスの1つであり、地域密着型の求人が豊富な点や、一般的なキャリアアドバイスを受けられる点が特徴です。休職中の人も多く利用していることから、同じ境遇の人と一緒に活動して安心したい人に向いています。

また、ハローワークでは、職業訓練や転職支援セミナーなどが受けられるため、転職活動が初めての人でも安心して利用できます。基本的にはハローワークに足を運ぶ必要がありますが、地域によってはオンラインでの活用ができる場合もあります。

ただし、ハローワークでキャリアサポートを受ける場合、就職エージェントとは異なり、毎回同じ担当者がサポートしてくれるわけではありません。同じ担当者に内定獲得までサポートしてもらいたい場合は、ハローワークよりも就職エージェントを活用するべきでしょう。

休職中の転職活動を成功させるコツ

休職中に転職活動を成功させるためには、あらかじめ内定獲得のゴールを決めておくとともに、就業規則を確認しておくことがコツです。合わせて、オンラインでの面接が多くなることが考えられますので、オンライン面接ならではの対策に注力すると良いでしょう。

ここからは、休職中の転職活動を成功させるコツを3つの観点から解説していきます。

内定獲得のゴールを決めておく

休職中に転職活動が長引いてしまうと、心身ともに大きな負担がかかり、休職期間が不用意に伸びてしまうリスクが高まります。例えば「3ヶ月以内に内定を獲得する」など、具体的に目標を定めて行動することで、結果的に効率的な転職活動に繋がります。

転職活動は誰かに強制されるわけではないため、短期的な目標がないと長引きがちです。内定獲得のゴールを決めるとともに、短期的なゴールを複数設定して不安を解消し、達成感を感じながら転職活動を進めていく意識を持ちましょう。

就業規則をあらかじめ確認しておく

休職中に転職活動を始める前には、あらかじめ所属している会社の就業規則を確認しておくことがポイントです。休職中に転職活動が禁止されている場合、違反すると懲戒処分の対象となる恐れがあるため、人事部などに相談することがおすすめです。

もしこれから休職を考えている場合は、少なくとも就業規則に目を通した上で休職に入ると良いでしょう。また、就業規則を確認する際は、転職活動に関する規定だけでなく、休職中の過ごし方やルールについてもチェックしておくと、復職もスムーズに進められます。

オンライン面接の対策を進める

休職中は所属企業に転職活動がバレるリスクを防ぐためにも、オンラインでの転職活動が中心となりますが、対面面接とオンライン面接では意識すべきポイントが若干異なります。特に通信環境やカメラ映りなど、オンライン面接ならではの対策を進めることが内定獲得のコツになります。

面接をする際は、生活音や背景に注意しつつ、対面面接と同じように清潔感を与えられるような環境を整えることが重要です。事前にオンラインでの模擬面接を行っておくことも有効なため、就職エージェントの模擬面接を受けておくと良いでしょう。

休職中の転職活動に関するよくある質問

最後に、休職中の転職活動を考えている人によくある質問を3つ取り上げて解説します。

1ヶ月休職した後に転職するのは可能ですか？

1ヵ月休職した後の転職は問題なく可能ではあるものの、休職理由によっては1ヵ月という短い期間が、採用担当者に「本当に休職しなくて良い状態になったのか」といった疑念を持たれる可能性に繋がります。したがって、面接時には採用された後に長く働けることをアピールする必要があります。

心身の不調で休職した場合は、面接までに医師の診断書を用意しておくと良いでしょう。短期間の休職であっても、自己分析を経て新しい環境で長期的に働いていきたいということを論理的かつ前向きに説明できれば、理想の職場から内定を獲得できるはずです。

うつ病で休職中の転職は不利ですか？

うつ病で休職中の転職は不利に見られる傾向があるのは事実です。だからといって、うつ病で休職中には転職ができないというわけではありません。治療によってうつ病の傾向が改善していたり、休職期間中に自己分析をして自分に本当に向いている仕事を見定められていれば、転職することは十分に可能です。

昨今の日本においては多くの企業で労働力が不足しているため、転職活動時点で既に安定して働けることをアピールできれば、受け入れてもらえる会社は多く存在します。誠実に過去の経緯や現状を伝えつつ、その企業に入りたい理由を明確にできるよう準備しておくことがポイントです。

休職はキャリアに影響しますか？

休職はキャリアに影響を与える可能性が考えられるものの、必ずしもマイナスに働くとは限りません。現職に復職する場合であっても、一度休職した事実は消えませんが、その後に実績を残せれば休職していた過去は関係なく昇給・昇格できるでしょう。

また、転職活動においても、休職を経てどのように行動したのかをポジティブに伝えられれば大きな影響はありません。むしろ説明の仕方次第で、困難を乗り越えた経験として自己PRに繋げることも可能です。

休職という事実を受け入れつつ、これからのキャリアにどのように活かしていくのか整理するためにも、第三者である就職エージェントのアドバイザーに相談してみることをおすすめします。