「工事現場を管理する人は施工管理や現場監督と呼ばれていて、いっけん同じような仕事に思えるけれど、両者に違いはあるのだろうか？」

一度はこのような疑問をもたれたことがあるのではないでしょうか。両者は同じように見えて混同されることがありますが、異なる点があります。

この記事では、施工管理と現場監督の違いや必要な資格、魅力的なところについて解説します。

また、未経験からホワイトな環境で給与アップする方法ついても紹介しています。施工管理と現場監督が気になる方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

 

１．現場管理とは

現場管理とは、建設や土木といった工事現場の責任者として安全かつ円滑に精度の高い工事が進むように現場を指揮・管理することです。

実際に施工作業を行うのではなく、工程管理、安全管理、原価管理、品質管理など作業現場で発生する業務を現場レベルで管理していきます。

そのため、現場管理者は工事に関わる社内外の人たちと円滑にコミュニケーションをとり、適切に段取りしていくことや専門知識はもちろん、受注した工事を期限までに完了させるための業務遂行能力や責任感が必要です。

 

施工管理と現場監督の違い

施工管理と現場監督はどちらも現場での管理業務があり、円滑に工事を進める役割ですが、

仕事内容については、会社や工事の規模によって異なる場合があります。

具体的な主な仕事内容の違いとしては、下記になります。

 

＜現場監督＞

・現場での工事状況の確認・進行管理

・作業員へ作業方法、ヘルメットや安全ベルトの着用などの指導

・工事で必要な資材の数量確認・発注業務

 

＜施工管理＞

・設計図書を確認しながら、施工図を作成して協力会社へ具体的な指示を出す。

・その他、工事で必要となる書類作成などの事務作業

 

規模の大きな工事現場では、現場監督が現場で職人や作業員を指揮する司令塔をしていて、施工管理は現場の責任者として主に書類作成などの事務作業を担う傾向が多いです。

反対に、規模の小さな工事現場では、施工管理、現場監督どちらも同じ役割として扱われる傾向が多いです。

また、施工管理技士の資格所持者を施工管理として指している会社もあります。

施工管理と現場監督の呼び方や仕事内容については法律によって定められているわけではないので、このように会社や工事現場によって異なる場合があるのです。

 

２．無資格でもできるのか？

結論としては、無資格でも施工管理や現場監督をすることができます。

工事現場には必ず、工事責任者と呼ばれる施工管理技士の資格を持った人（主任技術者 または 監理技術者）を配置することが法律で定められていますが、全員が資格を持っている必要はないからです。

資格の有無による、現場でのポジションの違いは以下をご覧ください。

 

 

施工管理や現場監督は、いっけん資格がないとなれないように見えますが、無資格でも募集しているポジションもありますので、興味があったら積極的にチャレンジしてみましょう。

自分で求人を見つけるのが難しいという場合には、弊社キャリアアドバイザーから紹介することもできますので、お気軽にご相談ください。

 

３．現場管理の仕事内容

ここでは実際に現場管理の仕事をしている人が、どのようなことをしているのか仕事内容を紹介します。

 

 

（１）施工計画

施工計画とは、工事現場の作業が設計図や仕様書通りに決められた予算内で安全かつ円滑に進めるために、すべての工法を計画することです。

施工計画で検討される内容は下記の通りです。

 

・工事の目的、内容、契約などの把握

・工事現場条件（近隣の状況、地形など）

・基本工程

・工事方法

・仮設備の選択と配置

 

上記の項目のように多岐に渡り、調査・把握します。

工事方法、費用、安全性を繰り返し検討しながら、適切な施工体制を計画します。

事前に施工計画を立てておくことで、工事中に現場作業の進捗を正確に把握することができます。

施工計画では、工事現場で必要な資材の製品規格、数量なども細かく定めるため、作業が円滑に進むように監督している現場監督（または施工管理）が計画内容を把握していることが重要になります。

計画内容を把握していれば、現場で作業員から質問されたときに事務所に戻って書類を確認しなくてもすぐに答えることができるため現場からの信頼や、時間短縮にもつながります。

 

（２）原価管理

原価管理とは人件費や材料費などの不足や無駄がなく、予算通りに滞りなく工事が進められるように利益管理をすることです。

工事には予算が決められているため、予定通りに工事が終えられたとしても原価割れが起きると赤字になってしまいます。

そのようなことを未然に防ぐためにも、工事現場ごとに予算管理表を作成して原価計算を行い管理します。

予算内で工事が行えるように、資材に無駄のないように適切にコストの削減を行っていきます。

具体的な費用金額がわかれば、工事の中で無駄な工程やコストが発生する場合には数字を根拠として説明すれば、現場の職人や作業員にも説得しやすくなるというメリットもあります。

 

（３）工程管理

工程管理とは、決められた期限までに工事を完了させるため、実行計画の立案や工程表作成を行い、作業ごとの日程を調整して全体のスケジュールを管理することです。

工程管理の業務として、誰から見ても理解しやすい工程表を作成することによって、工事に携わる多くの人が状況を把握し、共通認識をもって工事を進めることができます。

工事の工程は多岐にわたり、多くの協力会社、職人や作業員で作業を進めていくため、非常に複雑です。そのため、円滑かつ効率的に工事が進行できるように人員や資材の管理をすることも工程管理の重要な業務のひとつです。

予定通りに工事が進められていない場合には、原因を見つけ対策を講じて統制していく必要があります。

 

（４）品質管理

品質管理とは、設計図や仕様書通りの規格・品質として満たしているかなど、品質に関する項目を評価することです。工事作業ごとに品質を確認しながら進めていきます。

各工程ごとに品質を満たしているか確認しながら、工事記録として写真を撮影します。

例えば、建物工事の鉄筋の状態はコンクリートを打つと見えなくなる部分であるため、工程ごとに証拠として写真を残す必要があるのです。写真撮影では、品質の証明ができること、設計書・仕様書の条件を満たしていることがわかることが条件になります。

また、工事を終えて完成した後も、長期間にわたって品質を維持できるような耐久性をもたせることが重要です。特に、日本では地形の特徴から地震が多いため、耐震性には高いニーズがあります。

 

（５）安全管理

安全管理とは、工事現場の作業員や職人など工事に携わる人たちが安全かつ健やかに作業が行えるように環境を管理することです。

工事現場では無事故で工事が終えられることを最優先して行うため、現場管理の中でも安全管理は重要な業務です。

安全管理が求められる理由としては、工事現場では高所作業や重機を扱うことがあるので、安全に行わないと、ケガや死亡事故が発生する可能性があるためです。

安全が確保された状態でないと工事そのものが進められないため、危険性を排除していくことが大事です。

例えば、工事現場で職人がヘルメットや安全ベルトを着用しているか、作業場所に危険物が落ちそうになっていないかなどを見回りして、必要に応じて直接声掛けをするなどの安全管理があります。

 

（６）環境管理

環境管理には、「自然環境・周辺環境・職場環境」という3つの要素があります。

 

現場管理では上記のように環境を管理する必要があります。

工事現場の工事状況や地形によっては優先順位が変わる場合があります。各工事現場でどの環境が重要度が高く優先されるのか、対策をするべきか事前調査をして判断します。

 

現場管理に重宝される資格

ここでは現場管理に必要な資格について、下記の4つを紹介します。

 

（１）施工管理技士

施工管理技士とは建設法27条にもとづいて施工管理技術検定に合格した人に与えられる国家資格で、技術的な責任者として工事現場を管理する人を指します。

また施工管理技士の資格は1級と2級に分かれていて、管理できる工事の内容が異なってきます。

 

＜施工管理技士資格取得のメリット＞

施工管理技士の資格を取得すると、2級では主任技術者、1級では監理技術者になることができるため、工事における責任者のポジションに就くことができます。

主任技術者や監理技術者は建設法により必ず工事現場に配置しなければならないため、工事を請け負う企業は喉から手が出るほど欲しい存在です。

そのため、同業他社への転職による年収アップやキャリアアップが見込めます。

また、多くの場合資格手当ても付与され、施工管理技士の資格を持つことで責任者ポジションにも就けるようになるため、ベース給与の上昇に伴う大幅な年収アップも期待できます。

施工管理技士の種類は下記の7つあります。資格の種類によって担当できる工事の内容が異なりますので、事前にしっかりとみておきましょう。

 

＜施工管理の仕事内容＞

主な仕事内容としては、施工計画の作成、工程・安全・品質・進行・予算の管理など、施工全般に対して幅広い知識が必要です。

施工管理技士の種類は下記の7つあります。資格の種類によって担当できる工事の内容が異なりますので、事前にしっかりとみておきましょう。

＜施工管理技士の7つの資格種類＞

＜施工管理技士資格の取得方法＞

施工管理技士の資格試験は「学科」と「実地」に分かれています。

2級施工管理技士の実地受験資格を得るためには、大学卒業後に1年6カ月以上の実務経験が必要となっており、1級、2級いずれも所定の実務経験年数が定められています。

そのため、施工管理技士の資格を取得するためには、まずは実務経験を積みながら資格の勉強をしていくことがおすすめです。

 

（２）主任技術者

主任技術者とは建築法に基づいて配置される工事現場の施工を管理する技術者を指します。

主任技術者は品質の管理が職務となっているため、工事現場に立ち会い直接現場で全工程の品質を確認することが必要となっています。

そのため、主任技術者は、元請け下請けに関わらず請け負った全ての工事に配置されますが、元請けであれば下請金額が4,000万円未満（建築一式の場合には6,000万円未満）の工事に配置が定められています。

 

＜主任技術者になるメリット＞

主任技術者は現場管理の責任者のポジションにあたるため、昇給やキャリアアップにつながりやすいことがメリットです。

また、工事現場において主任技術者の配置が定められているため、建設の請負企業は主任技術者が多いほどクライアント企業から仕事を請け負うことができますので、主任技術者の経験者は転職市場でも非常に人気があります。

主任技術者を募集している求人の多くは、応募条件として「主任技術者・監理技術者のいずれかの立場で従事した経験を有する者」としているケースが多々あります。

そのため、一度主任技術者を経験しておけば、転職の際に選べる求人の選択肢が増え、より高条件の求人に出会える可能性が高くなるため、転職によって大きく年収を上げることも可能になります。

 

＜主任技術者になる手順＞

主任技術者になるには、以下の2つの方法があります。

（パターンA）学歴に応じた実務経験年数の条件を満たす

（パターンB）国家資格を取得する

どちらかの資格要件を満たすことで、主任技術者になる要件を満たすことができます。

 

 

上記いずれかの条件を満たした上で、申請書類を作成・提出し、指定された登録技能者の講習を受けることで、主任技術者になることができます。

 

（３）監理技術者

監理技術者とは元請けの請負金額が4,000万円以上（建築一式の場合には6,000万円未満）の工事に建築法に基づいて配置が定められており、工事現場の施工を管理する技術者を指します。

監理技術者は、施工計画の作成、工程管理、品質管理などの技術上の管理や、工事の施工に携わる者の指導や監督を職務とします。

主任技術者と同様に品質の管理が職務となっているため、工事現場に立ち会い直接現場で全工程の品質を確認することが必要です。

主任技術者と監理技術者の大きな違いとしては、監理技術者は主任技術者よりも担当できる工事規模が大きくなること、また、元請けとして下請けの統括をするという責任があることです。

そのため、監理技術者は主任技術者よりも総合的に高度な資格と経験が求められています。

 

＜監理技術者になるメリット＞

監理技術者は名義貸しや非正規での勤務、担当現場の掛け持ちが禁止とされています。

そのため監理技術者は現場の数だけ必要とされる重要なポジションです。

大規模で責任のあるプロジェクトを任されることが多いため、昇給昇格がしやすくなることはもちろん、建設の請負企業で高い需要があるため同業での就職・転職で非常に有利になります。

 

＜監理技術者になる手順＞

監理技術者になるには、以下の2つの方法があります。

（パターンA）学歴に応じた実務経験年数の条件を満たす（22業種に限る）

（パターンB）1級国家資格を取得する

どちらかの資格要件を満たすことで、監理技術者になる要件を満たすことができます。

 

 

 

上記いずれかの条件を満たした上で、一般社団法人建設業技術者センターに申請し、監理技術者講習を受講・修了することで、監理技術者になることができます。

 

（４）施工管理技士補

施工管理技士補とは、監理技術者の職務の補佐を行う技術者を指します。

具体的な仕事内容としては、施工計画の作成、工程管理、品質管理、技術業の管理や工事を施工する作業員や職人への指導監督などについて補佐を行います。

ただし、施工管理技士補は施工管理技士とは異なるため、常に施工管理技士からの指導を受けながら職務を行う必要があります。

 

＜施工管理技士補が新設された経緯＞

施工管理技士補は2021年4月に担い手不足解消のための法改正（「新・担い手3法」）のひとつとして、技術検定制度が見直されて新設されました。

施工管理技士1級および2級の資格試験の第一次検定の合格者に対して、施工管理技士補の称号が与えられるようになりました。第一次検定とは、旧制度の学科試験のことを指します。

建設業は少子高齢化の影響と高齢のベテラン層の大量離職により、人手不足が深刻化しています。建設現場では特に若年層が少なく、高齢化が進んでいる状況です。

そのため、施工管理技士補の新設は、現場を管理できる担い手の確保につながります。

 

＜施工管理技士補の資格取得のメリット＞

施工管理技士補は監理技術者の不足を補う目的があり、創設によって監理技術者の専任の義務が緩和されました。

主任技術者資格を所持している1級施工管理技士補を「監理技術者補佐」として専任で配置することにより、1人の監理技術者につき2つの現場まで兼任できるようになったのです。

1級施工管理技士補の資格取得することによって、監理技術者補佐として責任の大きいプロジェクトでの実績が積みやすくなりました。

2級施工管理技士補の場合には、主任技術者の補佐ができるといった制度はありませんが、2級の施工管理技士補が在籍していることで、競争入札（国や地方公共団体などが行う公共事業の発注の際、工事内容を公告し、発注者側の条件を満たす希望者同士で競争して契約者を決める方式）に必要な経営事項審査の評価点が高くなります。

そのような背景からも建設業では施工管理技士補の需要が高く、非常に重宝されます。

施工管理技士補の資格を取得することによって、社内での昇給、昇格がしやすくなるのはもちろんのこと、就職・転職時にも有利になります。

 

＜施工管理技士補資格の取得方法＞

施工管理技士補の資格を取得する方法は、土木、建築、電気など施工管理技術検定の7種目のなかから種目を選択し、1級または2級の第一次検定に合格することです。

2級の受験資格は「満17歳以上であること」のみですが、1級の受験資格は2級の合格者であれば実務経験は問われません。ただし、2級施工管理技士の合格者でなければ、指定の実務経験年数を満たす必要があります。

なお、施工管理技士技士補の資格には有効期限がなく、いつでも2次検定を受験できます。

 

４．現場管理者の平均年収

ここでは現場管理者の具体的な年収相場を紹介します。

現場管理者の給与水準がどの程度なのかは、下記の平均給与所得と比較するとわかりやすいでしょう。

 

 

国税庁が調査している「令和2年分民間給与実態統計調査」によると、日本人の給与所得者の平均給与は年収433万円となっています。

施工管理、監理技術者はいずれも日本人の平均給与所得を上回っており、現場管理者の平均年収は日本人の平均年収と比較して高い年収水準と言えるでしょう。

（ 参考：求人ボックス）

 

＜施工管理技士の種類別の平均年収＞

資格の種類によっても差がありますので、詳しくみていきましょう。

下記グラフは施工管理技士の転職の求人情報をもとに種類別に平均年収を調査したデータです。

（ 参考：求人ボックス）

施工管理技士の資格種類別の平均年収をみると、資格種類によって平均年収に少し差があり、管工事施工管理技士が573万円となっており、特に高い年収水準となっています。

施工管理の経験年数や資格取得による給与アップについてさらに詳しく知りたい場合は、

こちらの記事を参考にしてみてください。

 

５．現場管理者の将来性

＜少子高齢化問題による若手の建設人材の需要の増加＞

日本では少子高齢化が進んでおり、高齢のベテラン層の大量退職による人手不足が発生するとが予測されています。

上記グラフを見ると、建設業の就業者数のうち約3割が55歳以上を占め、高齢化が進んでいることがわかります。一方で29歳以下は1割以下の割合となっています。

建設業就業者数は、いわゆる団塊の世代（1947年〜1949年代に生まれた世代）の定年退職に伴い、1997年3月の約685万人から2021年3月には約499万人まで低下しています。

高齢化によって働き手が減少していることから、今後はさらに若手人材の需要が高まると考えられています。（参考：国土交通省 建設業の働き方改革の現状と課題 ）

日本の構造からも少子高齢化は避けられず、今後はますます生産年齢人口が減っていくため若手人材の需要は増え続けるでしょう。

 

＜ICT化の活用による業務効率化・生産性の向上＞

少子高齢化による人手不足が予想されている状況から、国土交通省では建設現場における生産性を向上させるための「ＩＣＴの全面的な活用」を推進しています。

具体的な例としては、建設現場をドローンで空から撮影し、撮影した3次元データをPCに送る仕組みが導入されて現場の省力化・省人化につながっています（下記の図参照）。

この他にも建設現場でのICT化の取り組みに向けて推進をしており、効率化に取り組んでいます。

将来的にはさらにICT化が進んで、これまでアナログで行っていた業務がなくなることにより、労働時間の減少も期待できるでしょう。

ICT化による効率化への取り組みはするものの、現場管理者は高度な知識と幅広い関係者と協業することが必要です。

管理する人が全くいない状態で行える工事はないので、将来的にも現場管理者のポジションがなくなることはないでしょう。

 

＜未経験からはじめても給与アップしやすく安定している＞

現場管理の仕事は未経験からはじめても現場で4～5年の経験をすれば、同業他社への転職により非常に年収が上がりやすいです。

施工管理は、現場経験が長ければ長いほど年収が高くなる傾向があります。

多くの経験を積んで身につけたスキルが評価されて、昇進や昇給につながる可能性が高いからです。

 

下記グラフは、施工管理の年代別平均年収のデータになります(キャリアクション調査)。

上記グラフを見ると、年代が上がるに比例して、年収が上昇しているのがわかります。

 

また、日本のインフラや民間建築物は、老朽化はもちろん地震などの災害によるダメージも蓄積し、維持修繕工事が年々増加することが見込まれているため、現場管理の仕事は今後も需要がなくならないでしょう。

 

６．未経験から施工管理・現場監督になる方法

＜未経験採用をしている会社へ転職する＞

未経験から施工管理・現場監督へなる方法としては、技術者派遣の会社に正社員として入社するのがおすすめです。

なぜなら、技術者派遣の会社は、「研修が非常に丁寧」だからです。

技術者派遣会社は、未経験の人材を「正社員」として採用し、施工管理・現場監督として別の会社の現場へ派遣するという性質上、未経験者に対する研修に非常に力を入れています。

実際に、施工管理・現場監督を派遣する技術者派遣会社は、未経験者へ1ヵ月～2か月程度の研修をして業界知識をつけてから、現場へ配属をすることが多く、建設業界の経験がない人でも施工管理・現場管理の仕事を始めやすい環境が整っているのです。

 

＜現場で経験を積む＞

 施工管理・現場監督の業界では、現場の経験を積んでいくと徐々に給与は上がっていきます。

転職に関しても、たとえ施工管理技士の資格を持っていなかったとしても、現場経験5年・無資格の転職で100万円以上の年収アップした例もあります。

 

 

無事に技術者派遣の会社で施工管理の仕事をはじめることができたら、現場の経験を積みながら、2級施工管理技士の資格取得へ向けての勉強を進めると良いでしょう。

2級施工管理技士の資格取得することで昇給昇格が目指せますし、資格の受験資格には実務経験が必須であるためです。

 

＜待遇の良い会社へ転職する＞

多くの会社から必要とされる2級施工管理技士の資格を取得したら、それを武器に転職活動をしましょう。2級施工管理技士資格を保有した上で同業他社へ転職することで、大幅な年収アップをすることも可能となります。

 

＜1級建築施工管理技士（または土木施工管理技士）の資格を取る＞

2級建築（土木）施工管理技士の資格を武器に待遇の良い会社に転職したら、最上位資格である1級（土木）建築施工管理技士を取得しましょう。

1級建築施工管理技士を取得していて、かつスーパーゼネコンに在籍している場合、年収1,000万円を超えることも可能でしょう。

 

まとめ

今回の記事では、施工管理と現場監督の違いについて紹介しました。

建設業界では、少子高齢化の影響を受けて人手不足が不安視されるため、現場管理の仕事は今後も需要の高い仕事になるでしょう。

未経験からはじめる方法としては、現場で経験を積みながら2級建築施工管理技士（または2級土木施工管理技士）の資格を目指すと良いでしょう。

また、未経験から現場の経験を身につけるには、技術者派遣会社がおすすめです。

技術者派遣会社は顧客先に人を派遣する関係上、研修をかなり丁寧に実施しているので、

未経験者からも転職しやすいと言えるでしょう。

技術者派遣の会社は世の中にたくさんあるので、より自分にマッチするホワイトな会社を探したい場合は、エージェントの利用がおすすめです。

これから就職・転職を考えているのなら、キャリアアドバイザーに相談すると、より自分が希望した条件の求人を見つけやすくなります。

自分に合った仕事を知りたい場合は、マッチする仕事を紹介できます。一度キャリアのプロに相談してみませんか？

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