「新卒で入社１年目で会社を辞めても良いのか、職歴が浅い中でも転職できるのだろうか」と思われる人もいるのではないでしょうか。
確かに新卒１年目で辞めることはリスクもありますが、辞めてから新たな仕事で活躍している人も多く存在しており、職場環境が良くなり、給料が上がるなどのメリットも多数あります。そこで今回は新卒１年で会社を辞めたい理由、早期退職すべきケース、辞めたいときにとるべき行動についてそれぞれ紹介します。気になる方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

１．新卒1年で辞めたいと思う理由

まずは新卒１年で辞めたいと感じる理由を詳しく見ていきましょう。
株式会社ビズヒッツの新卒１年で未満で転職した381人を対象とした調査アンケート
「新卒1年以内で転職した理由」によると、下記のようなデータとなっています。

上記のデータから「人間関係が悪い」を理由として転職している人が119人ともっとも多く、次に「長時間労働・休日への不満」が86人となっています。この調査結果から人間関係や待遇面に不満があるという理由から辞めたいと感じている人が多いです。

２．新卒1年の早期退職はありか？

新卒１年の早期退職はありかどうかを判断するポイントを下記に紹介します。 

（１）経歴が浅いことがデメリットとなる

経歴が浅いことがデメリットとなる理由は主に下記の通りです。

昔に比べて今は転職することが一般的となってきていますが、中途の転職市場では主に即戦力となる人材が求められています。
そのため、経験やスキルが重視される傾向があり、経歴が浅い中での転職は新卒のときよりも不利な条件となり書類選考が通過しづらくなります。企業としては中途の人材には教育のコストをかけられない事情もあり「社会人経験が最低１年以上あること」を必要条件としている場合もあります。当社は新卒１年未満で退職した人の転職サポート実績も多数あるので、転職できる企業を見つけることが難しいという場合にはお気軽にご相談ください。

（２）新卒1年目の退職実態データ

厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」によると、新卒１年目の退職実態データは下記の通りです。

参考：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(平成31年３月卒業者)」

大学卒の場合は新卒１年目が就職者全体のうちの11.8%を占めているので、10人に1人以上は退職してることになります。この他の年度データも10%前後で推移している状況です。
このデータから新卒1年目で退職することはそこまで珍しいことではないということがわかります。
「石の上にも3年」ということわざがあるように、ひとつのことを長年続けていくことが美徳とされている歴史はありますが、退職する理由によっては必ずしも3年続けなければいけないわけではなく、あくまで個人の自由となります。

（３）新卒の早期退職後の転職傾向

新卒の早期退職後の転職傾向ですが、労働政策研究・研修機構の調査「若年者の離職状況と離職後のキャリア形成」によると下記のデータとなっています。

参考：独立行政法人 労働政策研究・研究機構「若年者の離職状況と離職後のキャリア形成（若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）」
新卒1年目で正社員を退職した人の中で1年以内に正社員に転職した人は男性が54.5%、女性が23.8%となっていて、男性のほうが正社員となる比率が2倍以上高くなっています。
また、離職理由としては、「長時間労働、採用時の説明と実際の労働条件の相違、残業代未払い、暴言・暴力・いじめ、女性の家族形成に伴う離職の強要等の職場トラブル」が多いといった法律違反や社会的な倫理に反している問題が起きている多い状況です。
以上のデータから男性のほうが正社員になっている人が多く、女性は家族の事情で退職せざるを得ないという理由が含まれていることがわかります。

背景としては、日本には既に廃止されている家父長制の文化が根強く残っていることがあげられます。
間接的に残っている法律の一例として「配偶者控除」という、給与所得者の配偶者の所得が低かった場合に給与所得者の納税額を安くする制度があります。
「働かない人が得をする制度は不公平」、「今の時代にはそぐわない」という声もあり、法改正の見直しが議論されており、今後は女性も働き続けることが一般的な時代になっていくでしょう。

３．早期退職すべきケース

早期退職すべきケースは主に下記の3つです。

（１）目指す職種が今の会社では叶わない

目指す職種が今の会社では叶わないことが理由であれば、早期退職すべきケースです。
理由としては下記の通りです。

以上の理由に該当する場合は、早期退職はひとつの有効な手段となります。会社の仕組み上、目指す職種が叶えられないことがあるので、退職前に十分な検討をして、将来にわたって実現するような計画を立てることが大事です。

（２）違法行為をしている

会社が違法行為をしているときは早期退職すべきケースです。

違法行為の具体的な例としては下記の通りです。

（３）心身が不調になっている

心身が不調になっているときには早期退職すべきケースです。理由としては下記の通りです。

４．退職・転職のタイミングはいつが良い？

退職・転職のタイミングとして「2・3月」、「8月・9月」は上期と下期の入れ替わりで、配置転換や新たな人員を採用する会社が増えるため、比較的転職しやすいです。上期、下期が終わる前までに人材採用に必要な予算を使い切りたいという会社の事情もあるからです。
また、会社やタイミングによっては同期入社の社員がいたり、入社後に研修が受けられる可能性があります。
業界や職種によっては上記以外の時期にも転職できることがありますので、詳しく知りたいという人は当社までお気軽にご相談ください。

５．新卒1年目で辞めたいときにとるべき5ステップ

新卒1年目で会社を辞めたいときにとるべき５ステップを下記に解説します。

ステップ①：退職したい理由を明確にする

新卒1年目で辞めたいときには、まずは冷静に退職したい理由を明確にしましょう。

そのようにすることで下記のメリットが得られるからです。

以上のように、退職したい理由を明確にすることで多くのメリットが得られます。理由を整理することで自分が不満に感じている点や改善したい部分を明確にすることができます。自分自身がどのような働き方を望んでいるのかを改めて考えることで、より自分にあった職種や働き方が見つかり、モチベーションが高められる可能性があります。

ステップ②：家族や親しい友人などに相談する

退職したい理由を明確にした上で、どのようにすればわからず判断に迷うときには、家族や親しい友人など信用できる人へ相談しましょう。理由としては下記の通りです。

信用できる人へ相談することで、経験や知識を借りることができて、より良い選択をするための判断材料がもらえるかもしれません。
また、仕事でストレスや不満を抱えている場合には、信用できる人へ相談することで心の負担を軽減できるでしょう。
そして決断するために、次にとるべき行動や打ち出す計画についてアドバイスくれるかもしれません。
まわりにすぐに相談できる人がいないという場合には、当社のキャリアアドバイザーが現状抱えている悩みをお聞きしながらより良い方向性に進められるようにアドバイスしますので、お気軽にご相談ください。

ステップ③：あらかじめ転職先を探しておく

家族や親しい人などに相談した上で辞めたい場合には、すぐに退職せず仕事を続けながら転職先を探しましょう。理由としては下記の通りです。

ステップ④：上司に退職の意思を伝える

あらかじめ転職先を見つけることができたのなら、次は上司へ退職の意思を伝えましょう。
上司に退職の意思を伝える手順としては下記の通りです。

ステップ⑤：退職に向けての行動をとる

上司へ退職の意思を伝えた上で、退職に向けてとる行動は下記の通りです。

６．退職がスムーズにいかないときは？

退職がスムーズにいかないときの対処法としては、下記の通りです。

（１）内容証明を送る

「人手不足などの理由で今辞められたら困る」という会社の事情で辞めさせてもらえないことがあります。
どうしても話を聞いてもらえない場合には、会社に内容証明を送る方法があります。
内容証明を送る方法としては下記の手順です。

（１）内容証明を取得する

まずは郵便局で内容証明を取得しましょう。内容証明は、送信日、内容、受信日の証明書が付いた郵便物です。取得する際には退職の理由や退職日など詳細の情報が必要になります。（参考：日本郵便株式会社「内容証明」）

（２）退職届けを作成する

次に、会社に提出する退職届を作成して、退職届には退職日や退職理由など必要事項を記入しましょう。会社に対して丁寧に書かれた内容にすることが大切です。

（３）内容証明付きで郵送する

内容証明がついた封筒に退職届を入れて会社に送付します。
内容証明が付いているため正確な送信日時や会社が受信した日時が証明されるので、退職届が届いたら会社側からの確認連絡を待ちます。
以上の手順で、会社へ内容証明をつけて退職届を送付することができます。退職する際には、会社側とのコミュニケーションを丁寧にとり退職手続きを行いましょう。

（２）退職代行、弁護士など第三者機関を利用する

内容証明を送付しても会社に対応してもらえない場合は、退職代行サービスや弁護士などの第三者機関を利用する方法があります。
弁護士などの第三者機関へ相談する方法は下記の手順です。

（２）弁護士や弁護士相談窓口を見つける
相談したい問題をまとめたら、次に自分が相談したい問題に対応してくれる弁護士や労働相談窓口を探します。地域や専門分野など、自分に合った相談を受けてくれる機関を選びましょう。

（３）相談する
自分で探した弁護士や労働相談窓口に電話や予約の相談を申し込みます。相談の際には上記でまとめた問題を詳細に説明して、自分が困っていることや助けが必要なことを伝えましょう。

（４）アドバイスを受ける
相談をした弁護士や労働相談窓口からアドバイスを受けます。電話相談や面談などで具体的な対策や解決策を提案してもらえる場合もあります。弁護士や労働相談窓口などの専門家に相談することで適切な支援を受けられるでしょう。ただし、相談する第三者機関や内容によっては費用がかかるため、事前に確認してから相談しましょう。
（参考：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」）（参考：日本労働調査組合「退職代行サービスの金額」）

７．新卒１年目で辞めたいなら転職エージェントに相談する

転職を考えるときには、「新卒1年目ならではの悩みを聞いて欲しい」ということがあるかと思います。
そういったときには、転職エージェントを活用するのもおすすめです。
転職エージェントを利用するメリットは下記の通りです。

まとめ

今回の記事では新卒1年目で辞めたい理由、早期退職すべきケース、辞めたいときにとる行動、転職する方法について紹介しました。
新卒1年目から転職したいときには求人に「経験不問、未経験応募可能」と記載のある求人に応募することがポイントとなります。
まずは、これまでの経験から自己分析して、自分のやりたいことや強みが活かせる転職先なのかをしっかりと考えて、業界・会社を選ぶことをおすすめします。
私たちキャリアスタートでは、これまで新卒1年未満から転職をしたいという方々を未経験から新たな業界へ転職をサポートしてきました。
キャリアスタートでは、ホワイトな企業を中心に、求人サイトでは見つけることのできない非公開求人も含め、ご希望にマッチした求人をご紹介可能です。今の会社を続けるかお悩みの方、これからへの転職を考えている方は、ぜひキャリアスタートにご相談ください。
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