今後、日本は人口が減少し続けて行くことが予想されていますので、国内マーケットも段々と縮小する可能性があります。しかしそれ以上に生産年齢人口が減少していることが問題で、慢性的な労働力不足の状態が続くことになるでしょう。

リタイアを迎え、消費する側の立場の人は増え続けるのに、商品やサービスを提供する側の人は減少するといった局面を迎えることが予想されます。
このような状況ですので、会社に必要とされて正社員として迎え入れてもらえれば、給料は安定して社会的にも信頼を得ることができ、良いことだらけと思うかもしれません。しかし実際、本当に安定した生活を送ることが出来るかは、人それぞれと言えるでしょう。

正社員として働くことに意味はある？
正社員であることで、異動を命じられた場合には望まなくても違う部署に移らなくてはいけなくなり、転勤を命じられれば家族を巻き込んで移ることになります。ただしその対価として、一定の給与と昇進を得ることは出来るでしょう。
しかし多くの企業で終身雇用制や年功序列制は廃止され、年金制度も不透明。将来本当に正社員として働き続けることが正しいのかと疑問を感じてしまうかもしれません。

人によって正社員は最適と言えない？
労働者次第では、正社員として雇用されることが最適とは言い切れません。育児や介護の問題を抱える正社員を支える体制が、会社に整備できていないことが理由です。
色々なライフステージの変化に対応できなくなれば、働く側は非常に不便な雇用形態になります。

ライフステージに合わせた雇用の選択が必要？
ライフステージとマーケット環境から、どの業界が最適なのかを見極め、自分にとって不便のない雇用形態で迎え入れてくれる会社を選ぶことも必要になるでしょう。
例えば女性の単身者でビジネスのスキルや経験が浅いなら、正社員として会社に所属してスキルを磨くことが必要になります。数年経って結婚し、子どもが生まれた時には業務委託など雇用形態を切り替え、子育てと仕事を両立できる体制を確保することを検討しても良いでしょう。
勤務している職場が育児などに協力的であれば、育児休暇などを利用したり、短時間労働に切り替えたりなどで対応してもらいながら正社員として働き続けることも出来るはずです。ある程度子育てが落ち着いた時には、正式な正社員として復帰することも検討できるでしょう。

正社員として安定したいのは労働者だけではない
会社側も、単身である程度の自由がききやすい若い人のほうが、正社員として雇用しやすいケースもあるようです。未経験者で経験がないからこそ一から育てることができますし、余計な知識や経験がない分、素直に吸収してくれると考えられるからでしょう。
しかし即戦力が欲しい会社の場合には、ある程度年齢が高くても経験がある人を正社員として迎えたいと考える傾向が強くなります。
正社員として安定して長く働き続けることを望むのは雇用される側だけでなく、雇用する側である会社も同じなので、将来的なことも踏まえて働き方を考え、応募する必要があると言えるでしょう。