転職でアルバイトの職歴はどう書く？基本的なルールとアピールの仕方
転職する際、履歴書や職務経歴書など応募書類の職歴の欄にアルバイトの経験を書いてもよいかどうか迷うことがあるのではないでしょうか。一般的に、職歴には正社員や契約社員、派遣社員などで勤務したものを記載するとされています。しかし、アルバイトの職歴も記載した方が良い場合もあります。今回は、履歴書にアルバイトの経験を職歴として書いても良いケースや書く際のルール、アルバイト経験をアピールの材料にする方法などを紹介します。
アルバイト経験を職歴として書く判断基準
一般的にはアルバイトの経験は、職歴に入らないとされているので、履歴書には書く必要はありません。しかし、アルバイトの職歴も履歴書に書いた方が良い場合もあります。では、職歴として書く判断基準はどうなっているのでしょうか。「職歴として書くべきケース」と「職歴として書かなくて良いケース」を説明します。
職歴として書くべきケース
次に紹介するようなケースでは、履歴書の職種欄にアルバイト経験も書いた方が、企業の採用担当者からの評価につながったり、疑問や不安を解消できる場合があります。
入社後に活かせるアルバイト経験がある
応募する企業に入社した後に活かせるような経験を積んできた場合には、職歴として書いてしっかりとアピールしましょう。特に応募する職種の業務に、関連するようなアルバイト経験であれば、企業は即戦力として期待してくれるかもしれません。
1年以上など、長く務めたアルバイト経験も評価につながる場合があります。応募者が、入社後に定着してくれそうかどうかも、採用試験では重要な選考基準となります。短期間のアルバイトをいくつも繰り返している場合には、企業の採用担当者は「この人を採用しても、すぐ辞めてしまうのでは」と不安になりますが、同じ企業で長くアルバイトを続けていた場合には、入社後も長く勤めてくれるのではないかと採用担当者は考えます。また、長期間のアルバイトの中で、責任ある仕事を任されていた場合にも、アピール材料になります。履歴書の職歴欄には、経験した内容までは書くことができないので、職務経歴書を書いて併せて提出すると効果的です。
退職後にアルバイト勤務をしていた
退職後に、空白期間があると採用担当者に「なにもしてこなかったのか」と思われて、ネガティブな印象を与えてしまうかもしれません。また、空白期間がある場合には、面接時に必ず質問されるので履歴書に書いて事前に伝える方がよいでしょう。
既卒後、アルバイトの経験しかない
先述と同様に、卒業後の職歴が空白だと採用担当者に「なにもしてこなかったのか」と思われてしまいます。今までの雇用形態がアルバイトだったとしても、なぜアルバイトとして働いてきたのかを説明できれば問題ありません。多くの企業は、前職の企業名や雇用形態ではなく、自社が求める人材かどうかををチェックしています。応募する企業で活かせる経験をしてきたのであれば、職歴として記載してしっかりとアピールしましょう。
もし明確な理由は目的がなかったとしても、「なんとなく正社員になりやくなかった」や「責任がある仕事をしたくなかった」などネガティブな回答は避けるようにしましょう。
職歴として書かなくて良いケース
履歴書の職歴欄に書かなくて良いケースも紹介します。下記のような場合には、敢えて記入する必要はありません。
正社員から正社員へ、空白期間を作らずに転職する
転職での応募の場合、前職を退職してから特に空白期間がない場合には、過去のアルバイト経験まで書く必要はありません。、履歴書の職歴には正社員、契約社員、派遣社員などを記載するのが一般的で、「職歴として書くべきケース」で紹介したような場合を除いて、アルバイト経験は記載しないようにしましょう。
アルバイトの期間が極端に短い
職歴として評価されるのは、一般的に3カ月以上の勤務期間と必要と言われています。単発バイトや短期バイトなどを、いくつも書くと採用担当者に「仕事が続かない人」というネガティブな印象を与えるおそれがあるので書かない方が良いでしょう。
ただし、注意したいのは 最後に勤めたアルバイトの勤務先で、社会保険に加入していた場合です。転職先の企業で社会保険の加入手続きをする際には、雇用保険の手続きによって企業は前の勤務先を知ることとなります。履歴書の職歴に記載がないと、なぜ書かなかったのかと疑問を持たれてしまいます。
アルバイトの職歴を履歴書に書くときのルール
履歴書の職歴欄に、アルバイトの職歴を記載する際には次の点に注意します。
基本的な書き方
正社員の職歴と同じように、入社や退職した年月と会社名を記載します。正社員での職歴と区別するため、会社名や所属の後ろに「（アルバイト）」や「アルバイトとして入社」などと記載します。
状況別の注意点
・現在もアルバイトを続けている場合
応募する時点でアルバイトを続けている場合には、職歴の最後に「現在に至る」または「在職中」と記載します。
・アルバイト経験が多い場合
アルバイトの経験が多い場合には、応募する企業で活かせるような経験を選んで記載します。履歴書の職歴欄には、経験した業務の内容など詳細は書けないので、履歴書とは別に、職務経歴書を用意してもよいでしょう。
・複数のアルバイトを掛け持ちしている場合
1社だけでなく、同じ時期に複数のアルバイトを掛け持ちしている場合には、時系列に沿って入社年月日と退社年月日、会社名を記載します。入社と退職の日が記載されていれば、掛け持ちでアルバイトをしていたごとが伝わります。
・アルバイトの退職が決まっている場合
最近では副業を認める企業も増えてきましたが、まだまだ禁止している企業も少なくありません。現在アルバイトをしている場合で、退職する日が決まっている場合には、「〇月〇日退職予定」と退職予定日を書き加えましょう。
アルバイトの職歴でアピールするときのポイント
履歴書や職務経歴書など応募書類を記入する際や面接で、アルバイトの職歴をアピールするするときのポイントを説明します。
アルバイト経験による成長をアピールする
アルバイトを通して身についたスキルや、学んだこと、努力したことなどを書いて成長をアピールしましょう。スキルアップに対して意欲が高いと採用担当者に印象づけることができます。
実績や任された立場を記載する
アルバイトでも「目標の売り上げを達成した」などアピールできる実績があれば記載しましょう。また、「新人アルバイトの教育係を任されていた」や「商品の発注を任されていた」など責任のある仕事をしていた場合にも記載しましょう。応募する職種と関連した実績であれば、即戦力として期待される可能性があります。
「なぜアルバイトをしていたのか」という質問への回答を用意しておく
面接では、「正社員ではなくなぜアルバイトをしていたのか」という質問をされることがあります。アルバイトを選んだ理由や目的を採用担当者にきちんと伝えましょう。例えば、「目指していた職業があり、融通の利くアルバイトを選んだ」や「正社員として就職できなかったので、目標としている職種に必要なスキルを磨くために選んだ」など理由があれば、多くの企業では、応募者の前職での雇用形態より、応募者が自社が求める人材かどうか、スキルがあるかどうかを判断しているので問題ありません。
応募企業に合わせてアルバイトの職歴もしっかりアピール
多くの企業は、応募者の前職がどんな企業で、どんな雇用形態であったかより、応募者が自社の求めている人材であるかや必要なスキルを身につけているかをチェックしています。一般的には、履歴書の職歴欄にはアルバイトの経験は記載しませんが、応募する企業で活かせるような経験のアルバイトの職歴は、記載してしっかりとアピールしましょう。
