新卒2年目の転職まとめ！転職実態・おすすめ転職先・転職成功のコツ
「入社2年目での転職は早いかな…」
「そもそも新卒2年目で転職はできるの？」
このようなお悩みはありませんか？
「3年は同じ会社で働くべき」といった声も多いので、不安になりますよね。
入社2年以内での転職は、一般的に早期離職にあたるため、転職活動で厳しい面があることは事実です。
しかし、第二新卒を採用する企業は増えてきており、しっかりと準備をすれば新卒2年目でも転職が可能なんです！
この記事では、新卒2年目の転職実態からおすすめの転職先の業界・業種、転職成功法まで解説しています。
新卒2年目で転職を検討している人は、ぜひ参考にしてください。
Contents
１． 新卒2年目で転職はできる？それとも厳しい？
入社2年目での転職は、厳しい面もありますが可能です。
大学卒業後3年以内の就職経験のある人のことを「第二新卒」といい、新卒何年目かによって転職の難易度も異なります。
- 新卒1年目…転職の難易度が高い
- 新卒2年目…多少苦労するが1年目よりは転職しやすい
- 新卒3年目…転職しやすい。業界や職種を絞れば給与アップも狙える
新卒1年目は、勤務期間の短さから「仕事を完全に理解できていない状態で転職をするのは早すぎるのではないか」と企業から思われてしまい、選考で不利になりやすいため転職難易度が高くなります。
新卒2年目は、1年目と同様、短期離職ではありますが、1年以上働いていることから基本的なビジネスマナーは身に付いています。
このことは、教育コストを抑えることに繋がるため、企業からすると魅力的に感じるでしょう。
また、前職に染まりきっていないので、転職先の会社の方針などに柔軟に合わせられる点も新卒2年目の強み。
こういったメリットがあるため、企業から一定のニーズがあり、新卒2年目は1年目よりは転職活動がしやすいといえます。
新卒3年目は、新卒1・2年目と比較してビジネスマナーはもちろん、経験やスキルもあるため転職しやすいでしょう。
前職を活かした転職先を選べば、収入アップも目指せます。
このように、新卒2年目は選考で多少不利になる可能性もありますが、準備次第で転職を成功させることもできます。
（１）新卒2年目でも転職できる！その理由は？
新卒2年目でも転職できる理由は、「新卒2年目で離職する人は一定数いること」と、「若手を積極的に採用したい会社が多い」ことが挙げられます。
厚生労働省「新規学卒者の離職状況」によると、就職して2年目までに離職している人の割合は、大卒21.5％、短大卒29.6％、高校卒26.3％でした。
「入社後3年は働くべき」とよくいわれますが、実際には2割以上の人が入社2年目で離職・転職しているのです。
以下は、（株）マイナビが企業に対して行った「今後2022年の中途採用の見通し」のアンケート結果です。
引用：中途採用状況調査2022年版（2021年実績）｜株式会社マイナビ
新卒2年目にあたる20代前半の採用については、「経験者採用・未経験者採用ともに積極的」が32.6％、「未経験者積極的採用」は20.2％でした。
他の年代に比べて、経験問わず積極的に採用したいと答えている会社が多いことがわかります。
「採用に消極的」「採用しない」と答えている割合が低いことからも、若手の需要は高いといえるでしょう。
（２） 新卒2年目で転職するデメリットは？
第二新卒を受け入れる企業が増えてきているとはいえ、新卒2年目で転職するデメリットもあります。
例えば、即戦力を求めている会社にとっては、若さよりも経験とスキルがある人材の方が需要は高いです。
そのため、そういった会社に挑戦しても、採用されるのはなかなか難しいでしょう。
また、入社2年以内での転職は短期退職にあたるので、企業から「採用しても長期間働けないのではないか」と思われてしまい、選考が不利になってしまう可能性もあります。
この点を払拭する方法は「6．新卒2年目の転職を成功させる4つのコツ」で解説しますが、新卒2年目で転職を考えている人は、こういったデメリットがあることも頭に入れておきましょう。
２．新卒2年目で転職した方が良い場合
転職の判断基準は、「抱えている悩みが転職でしか解決できないかどうか」です。
今の職場で改善策を行うことで解消されるのであれば、急いで転職する必要はありません。
ここでは、転職した方が良い場合を以下4つ解説します。
順に説明します。
（１） 給与が極端に低い場合
労働内容や時間に対してあまりにも給与が低い場合は、転職を考えましょう。
国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、20〜24歳の平均年間給与は、男性277万円、女性242万円、全体平均260万円です。
これよりも著しく給与が低い場合や、時給換算すると最低賃金よりも低い給与の場合は、転職を検討した方が良いでしょう。
（２） 会社の業績が悪化している場合
極端な業績赤字を続けている場合も転職を検討しましょう。
景気によって業績が悪くなってしまう可能性はありますが、給与支払いが遅れている・残業代が支払われないといったことが起こっている場合は、働いていても給与や待遇の改善は見込めません。
こういった場合は、転職を視野に入れることも一つです。
（３） 労働環境が悪く改善される見込みがない場合
厚生労働省は「若者の使い捨てが疑われる企業」として、極端な長時間労働やノルマを課す、パワーハラスメントが横行しているといった特徴を挙げています。
会社が労働環境を一向に改善しない場合は、労働基準監督署など外部機関に相談することも一つですが、転職を検討しましょう。
理不尽な労働環境のせいで体調を崩し長期休養が必要になった場合、キャリアブランクができてしまいます。
そうなる前に、より良い労働環境の会社を探しましょう。
（４） 明確にやりたいことができた場合
今の会社で働き続けても挑戦できない異業界の仕事をしたいなど、やりたいことが明確にできた場合も転職を検討しても良いでしょう。
ただし、転職活動を始める前に自分の性格や適性、本当に今の職場ではできないことなのかをよく考えることが大切です。
３． 新卒2年目で転職したら年収は上がるの？
転職後の年収は、上がっている人が多いようです。
リクルートワークス研究所の「年収の増減状況（転職前と転職1年目比較）」では、以下の結果が出ました。
- 転職後10％以上収入が上がった…38.2％
- 転職後10％以上収入が下がった…24％
- 転職前と転職後で収入に変動なし…25％参考：全国就業実態パネル調査2021データ集【全国版】｜リクルートワークス研究所
収入が下がる・変わらないと答えた人は一定数いますが、4割近くの人が転職によって年収10％以上アップを叶えています。
４．未経験の職種に転職する場合は、職種・業界がある程度限られる
ここでは、転職先の業界・職種を選ぶときのポイントを解説します。
（１） 同業種・同職種は転職活動で知識をアピールしやすい
転職を考えている理由が「仕事内容」ではなく、「ブラック企業」など会社側に問題がある場合は、同業種・同職種の他の会社を探すのがおすすめです。
（株）マイナビの「中途採用状況調査2022年版」では、3割近くの企業が20代前半採用で「経験者を積極的に採用したい」と答えています。
引用：中途採用状況調査2022年版（2021年実績）｜株式会社マイナビ
企業からの需要もありますし、前職で得た知識やスキルを企業にアピールできるため、転職先が決まりやすくなります。
（２）未経験の仕事に転職する場合は、職種・業界がある程度限られる
未経験の仕事を目指す場合は、職種・業界がある程度限られます。
以下は、東洋経済オンラインの新卒比率が高い企業ランキングのトップ30です。
引用：｢平均勤続年長く新卒でないと入りにくい125社」｜東洋経済オンライン
上記のデータから、金融業界、インフラ業界、商社、メーカーは新卒占有率が高いことがわかります。
これらの業界は、大手で高収入であることから新卒者から人気があり、離職率も低い傾向があります。
つまり、新卒採用だけで人材が確保できるため、第二新卒の採用を行う必要がないのです。
また、上記業界は中途採用をしていたとしても、即戦力となるスキルや資格があるかどうかを重視します。
上記のことから、第二新卒の転職先には難易度が高い業界もあるのです。
５．新卒2年目の転職先におすすめの職種・業界
ここでは、新卒2年目の転職先としておすすめの職種・業界を以下4つ紹介します。
順に説明します。
（１）営業職（人材サービス・不動産業）
営業職は求人数が多く、未経験者を積極的に採用する企業も多くあります。
厚生労働省公表の「一般職業紹介状況」によると、令和4年4月の営業職の月間有効求人倍率は1.73倍、新規有効求人倍率は2.53倍でした。
つまり、営業職の求人は求職者1人に対して約2件の求人が存在することになります。
営業職の中でおすすめの業界は、人材サービス業と不動産業です。
人材サービスは扱う商材が比較的少ないため、未経験者でも仕事を覚えやすく、自身の就職・転職活動で学んだことなども仕事に活かせます。
特に、求人広告営業やキャリアカウンセラーは第二新卒を歓迎する企業が多い傾向で、実際に求人情報サイト dodaでは、「第二新卒歓迎」「求人広告営業・キャリアコンサルタント」は、850件以上もの求人がありました。
不動産営業では、リフォーム事業を行う企業が第二新卒を採用するケースが増えています。
不動産業は、多くの企業が社内研修を行ったり、資格取得支援を行ったりしているので、未経験者でもチャレンジしやすい業種です。
人材サービス業や不動産業に限らず、未経験の第二新卒を受け入れている営業職は、「新規営業」が大多数である点も押さえておきましょう。
| 給与報酬 | 中～高 |
| 未経験からの転職のしやすさ | 難易度：中～高 |
以下の記事では、第二新卒が営業職に転職する時のポイントを解説していますので、こちらもぜひ参考にしてください。
（２）インフラエンジニア（SES企業）
インフラエンジニアとして、SES（システムエンジニアリングサービス）企業に挑戦するのも良いでしょう。
インフラエンジニアとは、IT基盤の開発や保守運用を行う仕事ですが、SES企業に所属する場合は保守運用を担当することが多い傾向にあります。
第二新卒で目指せるインフラエンジニアは、サーバーエンジニアとネットワークエンジニアです。
インフラエンジニアをおすすめする理由は、高収入を叶えやすいこと。
求人ボックス給料ナビによると、インフラエンジニアの平均年収は536万円でした。
国税庁が発表している平均年収の433万円と比べると、インフラエンジニアの年収は一般的な年収よりも100万円以上高いのです。
また、SES企業は研修が充実している会社が多いので、未経験者でも比較的挑戦しやすいでしょう。
しかし、未経験を採用しているとはいえ、ITに関する最低限の知識は求められるので、インフラエンジニアを目指す方は、ITパスポートを取得しましょう。
SES企業のインフラエンジニアは基本的に客先常駐なので、コミュニケーション能力が求められますが、コミュニケーションに自信のない人は、ITパスポートに加えて、「CCNA」や「LinuC」も取得すれば、選考通過しやすくなります。
| 給与報酬 | 中～高 |
| 未経験からの転職のしやすさ | 難易度：中 |
（３）施工管理（建設業）
施工管理とは、工事が円滑に進むよう管理をする仕事です。
施工管理は研修や資格取得支援を行う企業が多いので、未経験でも挑戦しやすいでしょう。
また、人材の受け入れ間口が広く、女性を積極的に採用する企業や出身の学問分野不問の企業が多いこともポイント。
国土交通省が行った「建設業活動実態調査の結果」で、技術職の建設業従業員数のうち、女性は前年より31.4％増加したと発表されています。
男女比はまだ圧倒的に男性が多いのですが、女性の施工管理も増えてきているのです。
施工管理を目指すメリットは、年収が高いことと将来性があることが挙げられます。
厚生労働省が実施した「賃金構造基本統計調査」では、建築技術者と土木技術者の平均年収は約576万円でした。
国税庁が出している平均年収433万円よりもずっと高収入です。
さらに、建設業は建築工事に加えて、建築物の修繕や耐震工事、復旧工事などもあり、需要が常にありますが、その一方で、少子高齢化の影響によって建設業の人材は不足しています。
そのため、施工管理の仕事がなくなることはありません。
国家資格である施工管理技士を取得できれば、さらなるキャリアアップや収入アップにもつながるでしょう。
| 給与報酬 | 中～高 |
| 未経験からの転職のしやすさ | 難易度：中 |
以下の記事では、未経験から施工管理を目指す時に知っておきたい情報をまとめていますので、こちらもぜひ参考にしてください。
（４）携帯販売員（小売業）
携帯販売員は、携帯販売とユーザーサポートが主な仕事です。
総務省発表の情報通信白書では、2019年の個人のスマートフォン保有割合は67.6％、携帯電話の割合は24.1％と発表されました。
携帯電話を世界中に普及し、生活必需品となった今、携帯販売員の需要も上がっています。
携帯販売員のおすすめポイントとしては、未経験でも挑戦しやすいことです。
携帯販売員はスマホの幅広い機能の知識に加えて、契約内容やプランの説明が必要となるため、多くの携帯販売会社が研修をしっかりと行います。
研修体制が整っており、教育コストがそれほどかからないことから、携帯販売会社は未経験者を受け入れているのです。
また、顧客の相談を受けて解決方法を案内したり、料金プランの変更を提案したりするため、営業力が身に付きます。
加えて、顧客にわかりやすく説明するスキルなど、コミュニケーション能力も磨ける魅力的な仕事といえるでしょう。
| 給与報酬 | 中 |
| 経験からの転職のしやすさ | 難易度：低～中 |
以下の記事では、第二新卒におすすめの業界について解説していますので、こちらもぜひ参考にしてください。
６．新卒2年目の転職を成功させる4つのコツ
ここまで、転職前に知っておきたいことを解説してきました。
最後に新卒2年目の転職に導くコツを以下4つ紹介します。
順に説明します。
（１） 在職中に転職活動をする
転職活動は、できるだけ今の仕事を続けながら行いましょう。
退職していると、転職先がすぐに決まらなかった場合に収入がなくなる不安から焦って転職先を決めてしまう可能性があります。
最悪の場合、せっかく転職したのにまたブラック企業に入社してしまった…といったことも起こり得るのです。
冷静に企業を選ぶためにも、転職先が決まる前に退職することは避けましょう。
（２） 自己分析を徹底して行う
（株）マイナビの「中途採用状況調査2022年版」によると、「中途採用の選考基準のうち厳しくした項目」は職務経験に次いでポテンシャルや仕事に対する考え方が挙げられています。
自己分析を徹底して行い、自分の適性や性格、これまでの経験、スキルなどを理解した上で、将来仕事面でどのようなことを実現したいか書き出してみましょう。
そうすることで企業選びの基準も明確になり、企業とのミスマッチが防げるだけでなく、説得力のある自己PRや志望動機を作成することができます。
（３）転職理由を熟考する
入社2年未満での転職は短期離職となるので、その理由を企業側から聞かれる可能性は高いでしょう。
企業側は、早期離職者に対して「採用後にすぐ辞やめしまうのではないか」といった懸念を持っているためです。
退職理由は、前職の不満や愚痴にせず、ポジティブに変換することがポイント。
例えば、給与が低すぎる場合は「成果を評価する体制が整った会社でがんばりたい」といった伝え方にすると良いでしょう。
また、次こそは長期間働く意思があることを伝えることも大切です。
（４） 転職エージェントに相談する
新卒2年目で転職を検討している人は、まず転職エージェントに相談しましょう。
エージェントでは、数多くある求人から第二新卒歓迎の企業であなたに最適な仕事を紹介します。
加えて、選考対策もサポートしてもらえるので、早期退職理由の伝え方なども相談できます。
キャリアのプロの視点からアドバイスがもらえるので、転職活動で厳しい面もある新卒2年目でも選考通過率が上がります。
また、（株）マイナビ「中途採用状況調査2022年版」では、「企業が利用した採用サービス・手法」「利用した採用手法のうち、内定を出した採用手法」ともに転職サイトに次いで人材紹介が多い結果となりました。
企業は採用に当たってエージェントを活用し、実際に内定を出しているのです。
新卒2年目におすすめの転職エージェントはキャリアスタート！
キャリアスタートは、新卒2年目を含む第二新卒の転職に特化した転職エージェントです。
特に、若い人材の収入アップを叶える転職を得意としており、入社直後の年収アップ率はなんと83％！
また、入社後のキャリアを見据えた転職支援を行っているため、入社後の会社定着率92％です。
新卒2年目で「本用に良い転職」をしたい人は、ぜひキャリアスタートを活用しましょう！
まとめ
本記事では、新卒2年目で転職を考えている人が押さえておきたいポイントをまとめました。
「入社後3年は同じ会社で働く」とよくいわれますが、実際には2割以上もの新卒2年目が転職しており、企業側も若手の人材確保のため第二新卒の採用が増加しています。
新卒2年目は、早期退職であることから選考が不利になってしまう可能性はありますが、準備を徹底すれば転職は可能です。
自分に最適な会社を探し出し、内定を獲得するためには、第三者のアドバイスが欠かせません。
新卒2年目で転職を考えている人は、まず転職エージェントに相談しましょう！
